バブルは国ごとに時差と姿を変えますが，どんな商品でもバブルが発生する，そして弾ける。バブルの法則が紹介されていますので一部紹介しておきます。よく当たっています。

（１）「買手が売手の倍以上、つまり、需要が供給の倍以上になると、どんな商品でもバブルが発生する。そして、需要が供給の半分以下になると弾ける」

バブルは国ごとに時差と姿を変えて発生する。これは、過去のバブルの反省から、投機の主役や方式を変えるためバブルの正体が見えなくなる。

たとえ、バブルの主体が個人であれ企業であれ投信であれ、又、投機の中心が土地、住宅、ビルであれ株式であれ、又、商業地、リゾート地、観光地であれ、買手が売手の四倍以上になれば、バブルは急激に膨張し、必ず弾ける。

（２）「バブルの発生が予知できないのは、経済学の常識では、バブル的思考と行動と、日常生活の思考と行動とが区分できないためだ」

（３）「金融商品は自然に信用を膨張させる。その膨張係数が、四倍以上になると、バブルは確実に炸裂する。金融商品以外の日常生活商品は、機会損失の心理に支配され、定期的にバブルの発生と消滅を繰り返す」

（４）「バブルは、アト知恵反省のセイで、同じ姿では現れない。結果を原因と倒置させた資本主義の常識では、バブルの繰返しが見えないので避けられない」

（５）「紙幣を土台に、個人と企業も信用通貨を発行し、無意識にバブルに加担する。それは、人間の概念の中では、ネズミ講と同じく、無限に拡大できる。」

信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

（６）「貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、バブルの発生は避けらないし、回復する時間を長期化する」

金持ちの借金棒引きとは、破産は再生機構に移し借金を棒引きし、政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの減税などである。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、何でも理屈をつけて増税することである。(弱肉強食・格差拡大・金持ち大企業優遇・弱者は自己責任)

（７）「金儲けの機会損失を避けたい、という人間の心理が、人間をムズムズさせ、歯止めのない上昇と下降の脅迫心理とペアになるため、バブルを避けられぬ」

（８）「投機も生産販売も、正確に予測できる理論がなかった。そのため、バブルに巻き込まれ破産することが、避けられなかった」

（９）「金融商品は、ブルとベアの心理を逆転させながら、相場をリードする株や投資の主体を入れ替える。そのため、小さな損失を体験する人が多数派になる。そのために、ブルとベアの心理が共存するが、相場からは中々脱出できない。売買高の記録は更新される。だが、その重みに耐えきれず、突然暴落すると、逃走パニックが発生し、バブルは噴出する」

（10）「カネがないのは首（命）がないのと同じ、という関西の諺がある。カネがなくなると、首（命）がなくなると連想するために、人間の脳と心の物理設計思想は、逃走パニックを発動する無条件反射に支配される。そのため、思考停止し売り一色となる」

（11）「取り付けや暴落防止のために、全国の金融市場が閉鎖されると、人間は平等感の心理に支配されるため、暴動は発生しない。この教訓を忘れた頃に、バブルも人災もやってくる」

（12）「キンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させる」

(13)「キンを大量に保有する国の通貨が、世界通貨を兼務する矛盾を解消しないかぎり、世界に波及する金融恐慌バブルは、姿を変えて復活する」

(14)「経済鎖国は、世界的金融バブルの打撃を軽減する。だが、経済現象の停滞は免れない」
そのために平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、多数派となる。

その経済信用縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた理由は、以上のとおりである。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。したがって、新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できるだけでなく、急成長することが可能だ。すなわち原発やＣＯ２の対策する第二次産業革命です。

世界経済とリンクされている貿易と投資の自由経済国家は、2016年前後に、その経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。させないと日本は銀行・証券・為替の一時閉鎖を体験します。日本は国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だから世界的スーパーバブルで最大の打撃を受けます。

日本のマスゴミが操る経済蜃気楼を、日本の政治経済の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。日本はドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。