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『ニューズウィーク日本版』２０１４－９・２３
Ｐ．２４～２９
崩壊説がくすぶる中国経済
中国：データが示す暗い未来とリアルな中国人の経済生活は必ずしも一致しない
ほこりにまみれた簡素な家で食うや食わずの毎日を送り、農業ではわずかな収入しか得られないため、やむなく都会に出て休みなく苦しい肉体労働に汗を流す。稼いだわずかなカネも重税で奪われ、豊かな都会への嫉妬と現状への不満で爆発寸前―世界が中国の農村と農民に対して抱くお決まりのイメージだ。
ところが実際の中国農民の暮らしは、格差是正を意味する「和語社会（調和社会）」をスローガンに掲げた胡錦涛・前国家主席の10年間でかなり改善されてきた。政府が農民税を廃止し、住宅建築や農村インフラの整備を積極的に支援してきたからだ。
中国南部・江西省にある何家村は、長江中流の豊かな自然に恵まれた農業地帯にある。農作物や魚が豊富にとれることから、「魚米之郷」と呼ばれる省北部・万年県の村の1つだ。
何家村は人口の多い万年県中心部から車で30分以上離れた山問部にあるが、村の道路は舗装され、農民たちの住宅はほとんどコンクリート製の3階建てに建て替えられている。農作業の機械化も進み、何家村でも田植え前の水田はトラクターで耕される。雨が降れば農作業を休んで村民同士でトランプに興じ、老人は村の集会所でおしゃべりに夢中だ。
もちろん不便もある。村の小学生は高学年になると、山を越えて村の外の学校に通わなければならない。村の中にはスーパーがないので、とれない野菜や魚、肉は毎朝車で売りに来る行商人に頼る。ほとんどの家庭にはインターネット環境もない。
それでも、彼らは今の生活を必ずしも不幸だとは思っていない。「農村での暮らしは自由で単純だ」と、この村でずっと農業を営んできた葉虎連（５３）は日焼けした顔で言う。「携帯電話とテレビがあればパソコンやネットなんかいらない」。16歳で突然、父親が死去。学校を中退した後は当然のように何家村で農作物を作り続けてきた。
＊
今年は中国経済の悲観材料がかつてなく積み上がっている。
シャドーバンキング（影の銀行）と地方政府の乱脈融資問題に加え、不動産市場の限界がささやかれ、投資主導から消費型経済への構造転換も進まず、すべての前提だった急成長は減速している。
中国経済の万年悲観静者だけではなく、著名投資家のジョージ・ソロスも「構造改革は景気停滞を呼ぶ。一方で景気刺激を続ければ、また急激に債務が膨らむ」と、中国経済の抱える構造矛盾を指摘して懐疑論者の戦列に加わった。IMF（国際通貨基金）も7月、雇用を生み出すために地方政府が無駄な投資を続けるなら、「（中国経済が）ハードランディングする可能性は高まり続ける」と、警告した。
右肩上がりで続いてきた不動産価格の上昇は、昨年の当局による金融引き締めとともに鈍化。GDP成長率も、北京五輪前の14％の半分の7％台にとどまっている。IMFからは、来年の成長目標を身の丈に合った6・5～7％に下げるべき、とまで勧告された。
相変わらずの楽観論もある。中国びいきで知られる米著名投資家のウオーレン・パフェツトは「成長率が変動するのは自然なこと。アメリカは十数回の景気後退期を経験しているが、全体としては成長トレンドを維持している。中国も同じ」と、今年5月に語っている。
データや統計から語られる中国経済の未来はおおむね暗い。ただ一般的な報道が措く中国経済の行く末と、現実を生きる中国人たちの姿は必ずしも一致しない。
格差の不満で農村は爆発寸前。政府に守られた国有企業とその社員は、大した努力もせず安定した暮らしを満喫し、親が金持ちの「富二代」に代表される富裕層は贅沢三昧の暮らしを送る。不動産を買うのは投機目的の者ばかりで、バブルが崩壊すれば不良債権の山が積み上がる。老後や病気のときに頼れるセーフティーネットはない―。
中国経済はとかくステレオタイプに切り取られ、どれも半ば「神話」と化している。一方で、現実を生きる彼らの声や息遣いが伝わることはまれだ。
現実の中国経済を生きる大半の中国人たちは、バブルに浮かれてもいないし、バブルに震えてもいない。紋切り型の視点に頼れば、複雑な中国経済の実態は見失われてしまう。
■国有企業の現実
中国経済が直面する重い課題が国有企業改革だ。社会主義国の中国で、かつてはあらゆる企業が国営だったが、７８年の瓢小平による改革開放をきっかけに私営への移行が始まった。国有企業は非効率で、中国の経済成長を阻害しかねない。
ところが、今でも主要銀行やエネルギー関連、重要なインフラ産業は国有企業が独占し、国有企業とその社員は「特権階級」的地位を享受している。リーマン・ショック後には政府の景気刺激策の恩恵を優先的に受け、民間を上回る莫大な利益を上げた。
有利な立場で借りた資金を設備投資でなく、高利で中小企業に貸すシャドーバンキングにも手を染めている。現在の習近平政権は、国有企業という「負債」を何としてでも減らすことを迫られている。改革できなければ、中国経済の構造改革は一歩も前に進まない。一方で、国有企業やその社員が既得権益を簡単に手放すことはないだろう。
だが北京生まれ、北京育ちの丁丁（37）は、そんな紋切り型の国有企業社員のイメージとは少し異なる。
国有企業といっても兵器を造る防衛産業やインフラ関連、大銀行といった業種ばかりではない。丁丁が働くのは、不動産を扱う国有企業のオフィス分譲部門。彼は大学卒業後ずっと不動産業界で働いてきた。現在の会社は１１年目、年収は30万元（480万円）。車はこれまで日本車を3台乗り継いできた。今は22万元（約350万円）で買った日産のセダンに乗っている。次の目標はBMWだ。
全国民の平均年収が１万８３１１元（約30万円）の中国で、彼は高給取りの部類に入る。父は元公務員、母は元軍医という家柄も、中国ではかなり恵まれたほうだ。
ただ、国有企業社員も努力せず楽な暮らしをしているわけではない。30万元は毎日深夜12時まで働く激務の対価でもある。
「特別よくもない一般的な収入だ」と、丁丁は言う。「これだけ働いてきたなかでは、低いほうだ」
職も安泰ではない。習が今後、国有企業改革を本気で進めれば、社員は民間に飛び出さざるを得なくなる。
丁丁が給料からコツコツと貯金した125万元（2000万円）は将来、「下海（公的機関から民間への転職）」して起業するための準備だ。しかし、まだ本当に会社を飛び出すかどうか決心はついていない。「市場や自分の能力も考えないといけない」と、彼は言う。「今は会社の名前で仕事ができているが、独立しても同じようにいくとは限らない」
改革開放後の30年で、中国人の暮らしは大きく変わった。「改革開放の初期だったら、今の自分と同じ年齢の人はとっくに結婚していただろう」と、丁丁は言う。「今は生活がハイペースでプレッシャーも多い。そのため独身でいる人も多い」。今年37歳になる丁丁もまだ独身の1人。彼もまた、思うとおりの人生設計を実現できていない1人だ。
■富裕層は傲慢か？
中国には相続税がないため、資産家の両親の財産を子供たちがそのまま受け継ぎ、まともに働かず豪華な暮らしをする「富二代」が社会問題化している。一昨年、胡の側近の息子が北京でフェラーリを暴走させ、同乗の女性と共に激突死した事件が発生。その並外れた放蕩ぶりが世界を仰天させた。「庶民の政党」のはずの共産党の政治家の子供たちが、親の権威を利用してビジネスで荒稼ぎし、賛沢な暮らしを送るのも富二代だ。
富二代を含む中国の富裕層は最近、急速にその数を増やしている。米ボストン・コンサルティンググループによれば、世帯当たりの流動資産が100万㌦を超える中国の富裕層の数は既に日本を抜き、アメリカに次ぐ237万8000世帯に達している。
もちろん、富裕層といっても豪遊する成り金やすねかじりばかりとは限らない。
上海から南西に200キロ離れた紹興市。ここで建築資材の製造・販売会社を経営する張堅毅（59）は、年間2億5000万～3億元（40億～４８億円）を売り上げ、利益が1000万元（1億6000万円）に達する富裕層だ。年に一度の春節休暇や夏休みには、一族でシンガポールやロサンゼルスを旅行し、革も日本車とBMWを所有する。
張は親から受け継いだ財産でビジネスを発展させてきたわけではない。11歳のときに父親が病気で死亡し、16歳で学校を中退。人民公社の漁業部門で働き始め、冬は道端で農民にダイコンを売って家計を支えた。
その後、張はセメント工の仕事を覚えたことをきっかけに、建築の世界に入る。事業をうまく拡大できたのは、中国の改革開放路線がもたらした建築ブームの波に乗ったからだ。「建築関係の仕事をするようになったのは、まったくの偶然だ」と、張は言う。実際、過去には繊維事業やレストラン経営で失敗し、会社を倒産させたこともあった。
改革開放後、成功した中国の企業経営者には張のような人物が少なくない。張は間もなく60歳になる今も、春節期間以外は日曜も休まない。そうやって働き詰めに働き、ようやく8000万元（約13億円）もの資産を築き上げた。
張は「中国夢（チャイナドリーム）」の典型だ。張のようなたたき上げの富裕層が、過去30年の中国の経済成長を牽引してきた。ただ、彼らの「中国夢」も転換期を迎えつつある。
「まだ引退はしない。新しい事業を開拓しなければならないからだ」と、張は言う。紹興周辺でも不動産ブームは既にピークを迎え、張の会社の売り上げも伸び悩み始めている。このまま指をくわえていては「死」を待つだけ―張の悩みは、投資型から消費型へけの移行を迫られる中国経済の悩みでもある。
■資産バブルの虚実
中国の不動産市場は最近、バブル崩壊がまことしやかにささやかれている。
昨年、内モンゴル自治区オルドス市の「ゴーストタウン」化が話題を集めた。人口3万人の町を100万人都市へと発展させるべく大量のマンションが建設されたが、思うほど入居者が集まらずほとんどが空き室になっているためだ。
投機目的の不動産購入が多ければ、オルドスの二の舞いだ。そうなれば、バブルがはじけるリスクはより大きくなる。一方で、中国の不動産市場にはデータには出てこない「緩和装置」も潜んでいる。中国の若い不動産所有者には、住宅ローンのすべて、あるいはかなりの部分を既に支払い済みの人々がいるのだ。
もしそういった層が多ければ、仮に価格が急落しても実際の生活に与えるショックは緩和される。貧困層が身の丈を超えた借金を重ねて破綻したアメリカのサブプライムローン問題や、「土地神話」を信じて不良債権を積み上げた日本のバブルのようはならないはずだ。
紹興で借用保証会社に勤めるスン・シアオリアン孫暁梁（軍は、紹興市建設局に勤務する妻と結婚した10年にマンションを購入した。広さは150平方㍍、価格は税金込みで125万元（約2000万円）だ。
現在、中国では男性が結婚を望む場合、それなりの新居を新婦に準備できるかどうかが大きな条件になっている。年収が5万～6万元（８０万～100万円）の孫にとって、年収の25倍はとても1人で払える金額ではない。ただ、彼には父親という強い味方がいた。購入代金の全額を支払ってくれたのだ。
上海の日系企業で働く華亦実（31）と陸孜雷（29）の夫婦も、金融危機直後の09年に買った97平方㍍のマンションの代金約200万元（約3200万円）のうち、3分の1を両親に用立ててもらった。
現在の華と陸のマンションの価格は世帯収入の20倍に当たる400万元に跳ね上がっているが、彼らはマンションを売る気はない。「投資のつもりはない」と、夫の陸は言う。「自分たちの住む家だから」
■「将来への不安」
経済が曲がり角を迎えつつある中国社会では、かつてのように無邪気に自分たちの将来は明るいと信じる人の割合は減っている。経済成長が鈍化しても、将来の医療費や受け取る年金が十分なら心配はないが、中国政府の保証水準は家計の不安を払拭するレベルに達していない。
その結果、中国は貯蓄率がGDP比で50％を超える世界でもトップクラスの貯蓄大国になった。国民が将来に怯えて貯蓄を積み上げたままでは、投資型から消費型への構造転換はままならない、とエコノミストは懸念する。
上海の邵愛玲（８６）は、女子中学校の校長をしていた60年代、文化大革命で頭髪を半分丸刈りにされ、紅衛兵につるし上げられるなどの苦難を味わった。文革が終わった後、80年代に定年退職して夫と2人で静かに暮らしてきたが、数年前に夫に先立たれ、現在は上海市内で1人暮らしをしている。
自宅は市の中心部だが、決して新しくはないマンションの12階だ。毎月4000元（6万4000円）の年金のうち、生活費は3000元。老人の中では恵まれたほうだが、暮らしは質素で、たまに家政婦に来てもらうが、残った分は貯蓄に回す。
邵は必ずしも将来への不安から貯金しているのでない。派手ではないが、８６歳の邵がそれなりに安心した暮らしができるのは、国有企業に勤める長女夫婦というセーフティーネットがあるからだ。
「娘たちの世話にはなりたくな」と、邵は言う。とはいえ、いま住んでいるマンションは、長女の夫から借りているもの。もし体が動かなくなったら老人ホームに入るつもりだが、「4000元の年金と入居費との差額は長女夫婦に援助してもらうしかない」と考えている。
貯金したくてもできない人たちもいる。山西省から北京の下町に出稼ぎに来て、夫と小さな食堂を開いて働く師軍平（45）は、貯金が1元もない。稼いだお金は娘の学費と、故郷に建てた家にすべてつぎ込んできた。
故郷の山西省の農地で小麦やトウモロコシを栽培しているだけでは、年1万元（16万円）の収入にしからならず、食べていくのがやっと。長女と三女が大学に進んだため、師と夫は北京に出て食堂を始めた。2人の娘のために働き詰めに働いて毎年1万5000元から2万元の大学の学費を払い、故郷に数十万元の家を新築した。おかげで貯金どころか、年金や医療保険にも加入していない。
それでも師とその夫は将来に大きな不安はない。それは、中国の伝統的なセーフティーネットがまだ機能しているからだ。
2人は毎年春節で帰省するとき、交通費とお土産代などで1万元から2万元を出費する。地元で知り合いの若者が結婚すれば、5000元の祝い金を奮発する。中国の農村では、親戚や近所が病気などで困ったときに助け合う仕組みが今も息づいている。だから、彼らは今でも地元にせっせと「投資」を続ける。
もちろん娘たちもいざとなれば両親を助けるだろう。「娘が結婚して子供が生まれ、手伝いが必要になれば、店を畳んでそちらに行くかもしれない」と、師は言う。
それでも部や師のような「セーフティーネット」を持つ中国人は少数派なのだろう。都市も農村も貯蓄率のデータは上がる一方だ。「中国人は昔ほど夢を見られなくなっている。だからこそ習は『中国夢』というスローガンを掲げるようになった」と、みずほ稔合研究所中国室長の伊藤信悟は言う。
■農村に残る問題点
昔よりずっと暮らしが改善した農村にも問題はある。
江西省の何家村では、水田を大規模に耕作しない限り、稲作だけでは十分な収入にはならないのが現実だ。水田から得られる収入は、何家村の場合コメ50キロでわずか120元（約2000円）。葉虎連も自分の家族が食べる程度のコメしか作っておらず、現在の収入源は農業の傍らに作る木工品、そして都会に出稼ぎに出た長男、長女からの仕送りだ。
両親が出稼ぎに出たため、子供が農村でやむなく祖父母と暮らす「留守児童」という現象が中国では深刻だ。葉も長男夫婦の3歳の男の子を預かっている。
農村では人口の流出に伴う過疎化も進む。農村集落の消滅は続き、00年から10年の問に360万あった集落数が270万にまで減った。1日約300の集落が中国の地図から消えている。
葉は今の生活に否定的でないが、いずれ長男夫婦が村に帰るのか、自分たちが孫と共に都会へ出るのか決める日がやって来る。「刺激の多い都会に憧れる気持ちもある」と、葉は本音を漏らす。
＊
中国各地で最近、職場を定年退職した５０～60代の女性たちが街の広場に大量に集まり、独特の振り付けで一斉に踊る奇妙な光景が繰り広げられている。高齢の女性たちが一心不乱に踊る姿は、一種異様に映る。
なぜこのダンスが流行し始めたかは謎だ。文化大革命と後の急速な市場化に翻弄され、思いどおりの人生を送れなかった世代が憂さを晴らしている、と言われるが、中国経済の破綻という意夢を踊りで忘れようとしているように見えなくもない。
その実、中国人の底力を象徴するかのように、妙にエネルギッシュなのだが。
長岡義博（本誌記者）、田中奈美（北京）
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