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商品価格が物語る世界経済の減速
2014年10月08日（Wed） The Economist（英エコノミスト誌　2014年10月4日号）
資源価格の下落は世界経済が減速していることを示している。

コモディティー価格の下落は、資源の純輸入国にとっては朗報だが・・・〔AFPBB News〕
　コモディティー（商品）市場の功績を称えよう。同市場は決して退屈ではない。2000年から2011年にかけて、コモディティー価格の様々な指標は3倍に跳ね上がり、世界経済の成長を易々と上回り、マルサス主義者のヒステリーを煽った。
　裕福な投資家のジェレミー・グランサム氏は当時、人類を破滅させるのは「ピークオイル」ではなく、むしろ「ピークに達したその他すべてのもの」だと指摘した。
　だが、その後コモディティー価格は約25％下落し、6月以降だけで約11％下落している。だが、これは純粋に有益なことではない。
悲喜こもごもの相場反転
　この運命の逆転は、当然ながら、資源の純輸出国よりも純輸入国にとってはるかに朗報だ。消費者にとっては、天然ガスやコメの価格下落は減税のようなものだ。家計により多くの可処分所得を残してくれるからだ。
　石油価格の上昇は、しばしば輸入国を景気後退に陥れ、経常赤字の拡大を通じて通貨に圧力をかけることもある。対照的に、1990年代の安い資源は先進国で実質賃金を押し上げる助けになった。
　価格が下落した時は、多くが比較的貧しい生産国が苦しむ。1970年代後半に始まった前回のコモディティー大不況は、20年間にわたり発展途上国の足を引っ張った（一方、2000年代のコモディティーブームは、発展途上国の所得急増に大きく寄与した）。
　低いコモディティー価格は、気前のよい支出を賄うために高価格に依存していた政府にとって財政的な混乱を意味することがある。十分に大きなコモディティー不況は、世界中で金融市場を混乱させる恐れがある。
　どのくらい大きな問題が予想されるかは、価格下落の大きさによる。短期的には、コモディティー価格は、供給の一時的な中断とともに、世界の需要見通しの変化に左右される。
　2008年後半に金融危機が根を下ろした時は、原料価格が下落した。例えば、石油価格は2008年夏の1バレル144ドルの高値から、同年12月には1バレル33ドルに下落した。だが、2010年末までには、新興国市場の急激な拡大を背景に世界の成長が回復したため、価格は再び100ドルに近づいていた。
　現在の比較的緩やかな価格下落も、世界経済の軟化を反映している。2010年以降、購買力平価（ppp）ベースで見た世界の国内総生産（GDP）の成長率は、年間5％余りからわずか3％強まで低下している。中国経済は、2010年は2ケタのペースで拡大したが、今年は7％成長するのに苦労するかもしれない。
　世界の貿易も減速している（図1参照）。2010年は世界貿易が12.8％拡大し、景気後退による失地を回復した。その後、世界貿易は減速し、2011年は6.2％、2013年は3.0％の伸びにとどまった。
　世界貿易機関（WTO）は、今年の伸びを4.7％と予想していたが、9月に3.1％に下方修正した。主な要因の1つは、コモディティー輸出国が困窮しているため、これらの国々の輸入の伸びが弱いことだ、とWTOは考えている。

　WTOは、来年は経済成長と貿易が回復すると見ている。だが、2000年代のような目覚ましい成長率に戻る可能性は低く、ウクライナの紛争から西アフリカのエボラ熱まで、リスクはたくさんある。先進国の景気回復は確実というには程遠い。世界のGDPの13％を占めるユーロ圏は、再び景気後退の瀬戸際にある。
最大のリスクは中国
　近年ほとんど飽くことを知らない原料消費国だった中国は、恐らく最大のリスクだ。中国当局は、住宅その他のインフラへのコモディティー集約型投資から離れて、成長をリバランスさせようとしている。当局は、信用の伸びも抑えたいと思っている。そうした対策が行き過ぎて成長を弱めれば、コモディティー価格はさらに下落するだろう。
　一方、価格がピークだった時に開始された新規供給への投資は、ようやく実を結びつつある。例えば、米国の石油生産は、フラッキング（水圧破砕）革命のおかげで、2008年以降、日量400万バレル増加した。
　新たな鉱床や新たな耕作地を見つけるのは時間がかかるし、ひとたび新たな供給先が特定されても、新規供給が市場に出てくるまで数年かかることがある。坑道や井戸、運河を掘り、インフラを建設しなければならないからだ。その結果、予想される新規供給が実現するまでの数年間は価格が上昇するかもしれない。
　だが、いざ供給が実現した段階では、市場が飽和状態になっていることがあり、そうなれば価格は長期にわたり下落することになる。
　こうしたパターンは通常、コモディティー価格のスーパーサイクルと呼ばれる。過去に何度か広範な世界の成長期に、いくつかの異なるコモディティーのサイクルが同期したとサイモンフレイザー大学のデビッド・ジャックス氏は指摘する。例えば、小麦と石油、ニッケルがすべて同時に不足しているように見えるのだ。
　このような活況期には、世界が原料不足に陥るのではないかという不安が必然的に高まる。1960年代と1970年代の前回の大きなコモディティーブームの際、スタンフォード大学の生物学者ポール・エーリック氏は、世界はその増え続ける住民を養えないと警告する『人口爆弾』を出版した。
　1980年にエーリック氏は経済学者のジュリアン・サイモン氏と賭けをし、今後10年間で主要な金属の価格が値上がりする方に賭けた。ところが、供給が増加する一方で消費者がうまく節約するようになったため、サイモン氏が賭けに勝った。
　大半のコモディティーの生産は、過去10年間で急増している。例えば、世界の鉄鉱石の産出量は2000年から約3倍に増えた。一部のコモディティーでは、供給の伸びが消費の増加を上回り始めている（上掲の図2参照）。世界経済が2000年代ほど熱狂的に成長していないため、コモディティー価格の下落は避けられない。
自己増殖的なスパイラルも
　最も憂慮すべき可能性は、価格の下落が自己増殖しかねないことだ。近年は、新興国が世界のGDP拡大の大きな原動力だった。コモディティーが追い風になることを期待することができなくなれば、成長は止まりかけるかもしれない。そして、世界経済の成長減速が今度はコモディティー需要の減少として跳ね返ってくる可能性がある。
　コモディティー生産国の企業や政府で、価格下落のために予算が厳しくなったり、資本移動の逆流によって国際収支が圧迫されたりすれば、財政的な混乱によってこのサイクルが増幅されるかもしれない。
　コモディティー輸出国の中には、景気減速を管理する態勢が以前より整っているところもある。いくつかの国はコモディティーの活況を利用して、政府系ファンドを膨らませたり、外貨準備高を積み増したり、幅広い経済改革を追求したりした。例えば、コロンビアやインドネシア、ぺルーは、コモディティー価格が上昇した時に、自国の経済基盤をより健全なものにした。
　一方、ロシアやベネズエラといった国々では、コモディティー不況が腐敗や失態の大きさを露見させている。価格が下がれば下がるほど、さらに多くの失政が露わになるだろう。