笑える

まあ、今年はコモデティはチャンスかもしれないな

米国のシェールオイル増産、そして地政学的リスクによる供給途絶懸念の後退も、原油価格下落の一要因だ。写真はイラク南部の油田
Photo:REUTERS/アフロ
 原油価格が低迷している。7月末まで100ドル台（1バレル当たり、先物期近。以下同）で推移していた北米市場の原油価格（ＷＴＩ）は、10月初めには90ドル割れ、16日には一時2年4カ月ぶりとなる80ドル割れを記録し、27日にも再度80ドルを割り込んだ。同様に欧州市場（ブレント）も、105〜110ドル程度から4年ぶりとなる安値圏、85ドル近辺に下落している。

 原油価格急落の要因は、大きく二つある。

 第一に、世界経済の成長減速に伴う需要の鈍化、第二に、供給過剰である。従来なら、需要が弱ければ石油輸出国機構（OPEC）が減産を行い、価格の維持を図るところだが、その先導役であるサウジアラビアは10月1日に逆に輸出価格を引き下げ、市場関係者の予想を裏切った。

70ドルまで下落の可能性も

 今後の鍵を握るのは、11月27日のOPEC総会だ。ここで減産の方針が示されるかどうかが、相場を左右するだろう。

 減産となれば、相場は反発し、落ち着きを見せるはずだ。ただし、需要の鈍化から、上昇はＷＴＩで95ドル程度までとなりそうだ。

 情勢は微妙である。10月23日にはサウジアラビアの9月分の供給減少が明らかになり、相場も一時盛り返したものの、その後にイラン高官から減産見送りの方針、との発言もあって「減産せず、市場に任せるのではないかとの見方が強まってきている」（新村直弘・マーケット・リスク・アドバイザリー代表取締役）。

 もし減産の方針が示されなければ、もう一段の下落が必至だ。ＷＴＩで70ドル、ブレントで75ドル程度まで落ちてもおかしくない。

 問題は、それが実体経済や金融市場に与える影響だ。

 基本的には、原油価格の下落は、消費者や企業のコスト負担軽減となり、景気にとってプラスである。

 しかし一方で、さらなる下落となれば、金融市場はそれを世界景気減速のサインと受け取り、センチメントが悪化する恐れがある。そして株価が下落すれば、景気にも悪影響を与え得る。

 もう一つ、厄介なのがインフレ率の下押し効果だ。人々や企業の期待インフレ率は、原油価格と連動する傾向がある。これは特にデフレの瀬戸際にある欧州への影響が深刻だが、日本でも脱デフレに水を差しかねない。米国でも足元で期待インフレ率が急低下している。「期待インフレ率が低下すると、消費や企業の投資が先送りされ、総需要が抑制されかねない」（嶋津洋樹・SMBC日興証券シニア債券エコノミスト）。

 いましばらく、原油相場の動向を注視する必要がありそうだ。

（「週刊ダイヤモンド」編集部 河野拓郎）
http://diamond.jp/articles/-/61626

石油メジャー次の一手はロシアの不安定化だろう。
ISを使ってのパイプラインの爆破くらいあるかもしれない。

軍産複合体の動き次第では東欧での戦闘が始まる可能性もある。

中東で原価で算出コストがただ同然の原油は問題ないが深い海底の下から原油をくみ上げている北海油田とか、環境破壊しまくりのシェールガスとか。

どこの国とはいわんが。