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１月から一斉値上げ／（Ｃ）日刊ゲンダイ
即席麺だけじゃない 円安値上げで淘汰進む「ラーメン」業界
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/155578
2014年12月9日 日刊ゲンダイ
日本の“国民食”である「ラーメン」が食卓から消える日が迫っ
日清食品、東洋水産、エースコック、サンヨー食品など即席麺業界は、来年１月出荷分から、７年ぶりの一斉値上げに踏み切る。例えば、最大手の日清食品は、人気の「カップヌードル」「焼そばＵＦＯ」など約２５０品目の価格を５〜８％引き上げる。
前回（０８年）の一斉値上げは、世界的な小麦の高騰が原因だったが、今回は円安による全コスト高の影響が大きい。ただ、最近の円安のペースが速すぎて、業界では「この先も値上げが続くとの見方が大勢を占めている」（メーカー関係者）という。
消費者問題研究所の垣田達哉代表がこう言う。
「前回の一斉値上げの時のように小麦だけではなく、円安でエビや豚肉、ネギなどの原材料費、工場の光熱費、包装資材、物流費、人件費とすべてが上昇している。単価が安い即席麺は『利益』が取りにくくなっており、メーカーは頭を痛めているでしょう」
“危機”は即席麺に限らず、ラーメンチェーン店にも波及している。１０月にラーメンなど主力商品を値上げした「餃子の王将」に続き、原材料費の上昇に苦しむ「幸楽苑」が、看板メニューの「中華そば」（２９０円）の販売を中止し、来年４月から主力商品を約２倍の５００円台の「しょうゆラーメン」に順次切り替えると報じられた。
「ラーメン店は、もともと低所得者層向けの商売です。単価が低いのがウリだったのに、円安による原材料高でそうも言ってられなくなった。主要な顧客は『安いから』来ていたのであって、高品質、高価格にシフトしても成功は難しいでしょう。このままいけば業界の淘汰が進み、庶民が気軽に足を運べる店は減っていくでしょう」（垣田達哉代表）
くしくも「ミシュランガイド東京２０１５」の「ビブグルマン」にラーメン屋２２店が掲載されて話題になったが、将来の“価格高騰”を暗示しているのかもしれない
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