暴落派にとっては不愉快な展開になってきたが

バブル派が喜ぶ展開になるかも疑問だな

http://diamond.jp/articles/-/64066
2015年、再びバブルがやって来る。

ストラテジストに緊急アンケートを実施、15年の株価は2万円を超えるとの見方が大半で、バブル経済が再来するとみられる

14年4月に実施された8％への消費増税後、個人消費の冷え込みが顕著となり、GDPも2四半期連続でマイナス成長となるなど、景気の腰折れ感が強まっていた。

 しかし、日本銀行の黒田東彦総裁が2度にわたって打ち出した“異次元金融緩和”に加え、15年10月に予定されていた10％への消費増税が先送りになったことでフェーズは大きく変わった。

 しかも、解散総選挙で自・公が326議席獲得して大勝したことで、新たに打ち出される経済政策にも期待が集まる。

 こうした状況下、金融緩和によって市場にあふれた大量のマネーは株式市場に向かい、上下こそあるものの株価は底堅く、年末に向け2万円をうかがう。

 不動産市場にもなだれ込み、市況は活況を呈している。20年に東京五輪が控えていることもあり、東京は大規模プロジェクトの開発ラッシュだ。
　

 確かに、不動産に対する過剰融資は銀行に対する規制強化で影を潜めるなど、当時と状況は異なる。だが、金融緩和と消費増税の先送りにより下地は整っている。

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0JZ0RE20141221
原油安の影響は織り込み済み、センチメントに変化＝米株見通し
2014年 12月 22日 07:45 JST

　１２月１９日、原油の値下がりが数週間にわたって株価を押し下げてきたが、この２つは徐々に異なる値動きをし始めている。写真はウォールストリートの看板、６月撮影（２０１４年　ロイター/Carlo Allegri）

今週の外為、原油安続くなら「根雪」の円ショート溶け出すリスクも
［ニューヨーク　１９日　ロイター］ - 原油の値下がりが数週間にわたって株価を押し下げてきたが、この２つは徐々に異なる値動きをし始めている。エネルギー企業の業績への影響は織り込み済みとの見方も出ており、市場のセンチメントが変化しつつあるようだ。

１２日までの週に原油価格は１０％以上下落。エネルギー企業の社債、業績などを懸念した株売りを背景に、Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPXは３．５％下落した。

しかし１８日は、原油が値下がりしても、Ｓ＆Ｐ５００は急上昇。好景気がもたらすプラスの影響に注目が集まった。

プルデンシャル・ファイナンシャルのマーケットストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は、原油が下落しても市場はもう材料視しない、との見方を示した。

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのクレジットストラテジスト、ハンス・ミッケルセン氏は、１７日のイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の会見も原油と株の相関性低下に影響したと指摘し、「イエレン氏は原油安が今後、米国の景気に総じてプラスに働くという状況を説明し、さらにインフレ率に対する下押し圧力についても否定的な見解を示した」と述べた。

第４・四半期のエネルギー企業の業績は前年同期比１９．２％の減益となる見込み。１０月１日時点では６．６％の増益が予想されていた。

ＪＰモルガン・ファンズのグローバル・マーケット・ストラテジストのジェームズ・リュウ氏は第４・四半期業績の短期的な影響が「Ｓ＆Ｐ５００にも及ぶ」と認めつつ、「今後数四半期には、前向きな材料になる」と指摘した。

１６日まで、Ｓ＆Ｐ５００と北海ブレント原油先物LCOc1の１０日間の相関係数（連動度）は０．９７で、値動きがほぼ一致していた。直近の相関係数は０．４２で、相関性は低下している。

ただ、市場はブレント原油が少なくとも１バレル＝６０ドル前後の水準で推移することを期待しており、原油価格の下落基調が再び強まれば、株価に下押し圧力がかかる可能性も否定はできない。

おすすめ記事
米シェール油に価格戦争宣言、ＯＰＥＣ総会でサウジ石油相 2014年 11月 29日
「サイバー攻撃は北朝鮮の犯行」、オバマ氏が対抗措置表明 2014年 12月 20日
北朝鮮のサイバー攻撃抑制へ日中韓ロと協議＝米当局者 2014年 12月 20日
中国当局、家族が海外移住の官僚1000人を降格 2014年 12月 16日
米ＦＲＢ、より早期の利上げ示唆する必要＝フィラデルフィア連銀総裁 2014年 12月 20日