振り返ると日本が経験した９０年代バブルの発生は、今回の世界信用危機の前兆でした。そして、その危機脱出のために、日銀は公定歩合のゼロ金利政策を採用しました。

このゼロ金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。ヘッジファンドと投信が、金利ゼロの円を借りまくり、高金利の国の通貨と株や債権や石油や原材料を買いまくりました。そして、９月になって、自己防衛のため短期間に売り逃げました。

ファンド投信が、高金利の通貨と債権から逃げ出し、多くの国の通貨と株債権が、パニック的に売られたために、その国の株は十分の一になり、石油や原材料は二分の一以下に暴落しました。それにもかかわらず、ファンド投信の運用資金は、一桁以下の減少にとどまっています。これは、信用恐慌のマグマが、地下に隠れていることを意味します。

ファンド投信は、買い込んでいた株や債権や石油を売り逃げしたのに、その資金は一桁しか減少していません。そして、依然として各市場での売買の７５％を支配しています。そして、暴落する相場を反騰させ、一般の人を巻き込みながら、ファンドは互いの生き残りのための死闘を繰りひろげたのです。

日本のバブルでは、四大証券が死闘をくりひろげ、株式の暴落にもかかわらず、投信は僅かしか減少しませんでした。バブルの十年目に、証券会社が元本保証を、大口投資家たちに、密かに約束していたことが明るみに出て、山一証券の倒産をはじめとする証券業界は縮小に一挙に動いたのです。

証券会社から元本保証を密かに約束されていたリストには、日本の大企業と富豪、そして、政治家と経済界の指導者が名前を連ねていました。米国のリーマン・ブラザーズの倒産は、サブプライムローンに関連していますが、世界のヘッジ投信は、いまだ無傷です。

ファンド投信の大破綻が、遅れて表面化すると、今回の第二次世界信用恐慌の二番底が発生し、恐慌からの脱出が遅れることになります。

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