新型出生前診断の調査結果に不安　妊婦、高いストレス 名古屋市大

　昨年４月に始まった新型出生前診断（ＮＩＰＴ）を受診した妊婦の9.1％が、受診後に高いストレスを感じていたことが、名古屋市立大大学院医学研究科の鈴森伸宏准教授の調査で分かった。ＮＩＰＴを受けない一般の妊婦より2.6ポイント高かった。調査結果は近く英医学専門誌で公表する。

　調査結果への不安のほか、ＮＩＰＴの是非を問う声があり受診に後ろめたさを感じていることも原因とみられ、鈴森准教授は「支援体制の充実が必要」と訴えている。

　調査は昨年４〜９月に名古屋市立大病院でＮＩＰＴを受診した妊婦505人を対象にストレスを測るアンケートを行い、一般の妊婦のデータと比較した。
　高いストレスを感じていた妊婦の割合は、夫と相談してから受診した場合は8.2％に下がり、夫と両親と相談していると一般の妊婦と同じ水準の6.5％だった。逆に、夫の意向で受診した場合は21.4％と高くなった。

　鈴森准教授は「身近な人の理解や支えが多いほどストレスは軽減する。受診するかどうか両親や夫と話し合い、専門医によるカウンセリングも夫婦で受けるのが望ましい」と話している。

　ＮＩＰＴは、妊婦の血液中に含まれる胎児のＤＮＡ断片を解析してダウン症など３種類の染色体異常を調べる。陰性の的中率は99％以上だが、陽性の場合は80％程度で確定診断には羊水検査が必要になる。
　35歳以上の高齢出産の妊婦や、超音波検査などで異常が指摘された妊婦らを対象に、13年４月から全国15病院で始まった。今年５月末時点では37病院に拡大した。

［日経新聞６月２２日朝刊Ｐ．３４］

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