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米メルク、ワクチン強化 エボラ熱や子宮頸がん向け 主力薬の特許切れに危機感
【ニューヨーク＝西邨紘子】米製薬大手メルクが感染症の拡大に伴い注目を集めるワクチン事業で攻勢に出ている。11月にはエボラ出血熱で実用化が近いとされるワクチンを取得し、12月には子宮頸（けい）がんなどを引き起こすウイルス向けワクチンの認可を米食品医薬品局から取得した。特許切れで後発薬との競争が激しくなる主力薬に代わる成長の柱に育てる狙いだ。
12月に米国で承認されたワクチンの新薬「ガーダシル９」は、感染により子宮頸がんなどを引き起こすとされるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）９種類に対応。既存の同社製の薬より予防対象とするウイルスの種類が５種類多く、幅広い効果が見込めるという。米国では疾病対策センター（ＣＤＣ）がＨＰＶワクチンの普及を進める方針で、先行品からの切り替え需要が見込める。
11月にはエボラ出血熱ワクチン候補の「ｒＶＳＶ―ＥＢＯＶ」を米ニューリンク・ジェネティクスから開発・製造および販売権を取得した。
ワクチンは化学品を合成した医薬品と比べ量産が難しいが、開発・生産技術の向上や、鳥インフルエンザなど広範囲の感染症への懸念が高まり、再び注目されている。
メルクのワクチン事業は売上高ベースで世界トップレベル。米国内の製造拠点に過去10年で10億ドル（約1200億円）を投入して生産能力の拡大と低コスト生産を進めており、ワクチン生産量は過去４年で倍増した。主力薬の特許切れで事業環境が厳しく、ワクチン事業を「中核事業の一つとして強化する」（ケネス・フレージャー最高経営責任者）考えだ。
［日経新聞１２月２５日夕刊Ｐ．3］
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