【第518回】 2014年11月13日　ダイヤモンド・オンライン編集部
【ＮＨＫが追い続ける“メガ自然災害”の脅威(上)】火山列島の日本でなぜ観測・研究体制が整わないか？御嶽山だけではない「噴火リスク」の現状と基礎知識
――山本高穂・ＮＨＫエンタープライズ エグゼクティブ・プロデューサー
あの大参事を防ぐことはできなかったのか――。 
9月末に突如起きた御嶽山（長野・岐阜県境、標高3067メートル）の噴火は60名近くの死者を出し、戦後最悪の火山災害となった。我々は改めて、自然災害の恐ろしさ、大自然の中で生かされている人間の非力さを思い知った。火山噴火や巨大地震といった自然災害の脅威に囲まれて暮らす日本人は、危機意識を高めるべきだろう。 

御嶽山の噴火騒動の直後に、「まるで今回の噴火災害のリスクを予言していたようだ」と話題になったテレビ番組がある。 『NHKスペシャル』のシリーズMEGA DISASTER〜地球大変動の衝撃〜」 「巨大災害だ。火山大噴火や巨大地震など地球規模の自然災害に関する最新の研究を世界中で取材し、そのメカニズムと脅威をわかりやすく映像化した同シリーズは、視聴者から高い評価を得た。
NHKの制作陣は、今なぜこうした番組をつくったのか。彼らがテレビマンとして視聴者に訴えようとしたメッセージとは何か。これから2回にわたり、「MEGA DISASTER」の制作者が、膨大な取材の過程で得た知見や最新情報を交えながら、「火山大噴火」「巨大地震」への問題意識を語る。 
山本高穂（やまもと・たかお）
NHKエンタープライズ 自然科学番組 エグゼクティブ・プロデューサー。1971年生まれ。東京都出身。1997年北海道大学水産学部卒業後、NHK入局。函館局、札幌局、制作局科学・環境番組部を経て現所属。これまで『ダーウィンが来た！ 生きもの新伝説』『サイエンスZERO』『ためしてガッテン』『クローズアップ現代』などを制作。主な作品にNHKスペシャル『謎の海洋民族モーケン』（2008年）NHPhoto：DOL Kスペシャル『病の起源・うつ病』（2013年）がある。著書に『NHKスペシャル 病の起源 うつ病と心臓病」（宝島社）など。
第1回目は、火山大噴火のリスクについて。語ってもらうのは、「MEGA DISASTER」シリーズ第4集 「火山大噴火 〜迫りくる地球規模の異変〜」エグゼクティブ・プロデューサー）だ。 制作本部 自然科学番組 の制作を担当した山本高穂氏（NHKエンタープライズ
番組画像提供／日本放送協会） 宮田和美 編集協力／ダイヤモンド社 ソリューション企画部 安田有希子、小尾拓也 日本は110もの活火山をもつ、世界でも屈指の火山列島だ。しかし山本氏によると、噴火の予知はある程度可能と言われる一方で、諸外国と比べて日本の火山観測・研究は環境が十分に整っていない部分も多いという。なぜそんな状況なのだろうか。（構成／ダイヤモンド・オンライン編集部 
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途方もない「メガ自然災害」の予兆
ＮＨＫ制作陣が胸に抱いた使命
「1000年に1度の津波だ」「実は平安時代にもあった」
2011年の東日本大震災の後にこんな話が出た。NHKスペシャルで MEGA DISASTER〜地球大変動の衝撃〜」 「巨大災害の企画が立ち上がったのは、こうした地球のメカニズムが引き起こす大規模な自然災害に危機感を持ち、最新科学からその実態に迫っていこうというのがきっかけだった。
また、そもそもNHKは、「災害対策基本法」で報道機関として唯一、指定公共機関に定められ、災害発生時には、迅速かつ正確な報道を行う使命が課せられている。さらに、災害発生時だけでなく、日頃から災害が起こる可能性の有無や、想定される被害、起こったときの対策などを検証・予測し、放送していかなければならない。こうした使命感もあった。 
私が手がけたシリーズ第4集 「火山大噴火 〜迫りくる地球規模の異変〜」は、9月21日に放送され、大きな反響を得た。私はそのとき、番組の大きな目的であった「火山噴火の知識の普及」という役割を果たせたように感じていた。しかし、放送から1週間もたたない9月27日、実際に御嶽山の噴火が起きてしまった。いかに日本の火山が危うい状況か、またそのリスクについて今後も伝え続けることの重要性を、改めて考えさせられたのだ。
110ものリスクを抱える火山列島・日本
御嶽山の噴火は予測できなかったのか？
私たち制作チームは、今回の番組制作の過程で、火山噴火に関する多くの学術研究や知見を得ることができた。それをベースに、迫り来る自然災害に対してどのような問題意識を持つべきかを、テレビマンとしての視点から読者にお伝えしたい。 
2013年11月に噴火が始まった小笠原諸島・西之島
まず、多くの人が気になるのは、今回の御嶽山の噴火を予測することはできなかったのか、ということだろう。我々も番組の取材過程で、御嶽山が日本全国に110ある活火山のなかでも、 気象庁の火山監視・情報センターにおいて24時間体制で監視されている47の火山（常時観測火山）のうちの1つであるという認識はあった。
常時観測火山というのは、今後100年程度のタイムスケールのなかで噴火を警戒すべき火山とされている。つまり、火山研究者や気象庁は「いつ噴火してもおかしくない」と考え、地震計などを設置し観測・研究を行っていた。また御嶽山では、2007年にも小規模な水蒸気噴火が起きていたし、気象庁の火山活動に関する「解説情報」も、今年9月に入ってから3回も更新されていた。 
しかし、噴火の予兆のような火山活動が見られたとしても、それが本当に直近に起こる噴火の予兆なのか、それとも火山活動の大きな流れの中での動きの1つでしかないのか、実際のところ判断が難しい。事前の観測によって全住民の避難に成功した北海道の有珠山（2000年に噴火）の例は成功例として知られているが、それはレアケースだ。 
さらに、今回の御嶽山の噴火は規模としては大きくなかったものの、秋の行楽シーズンの土曜日の昼食時という、季節や時間帯などの条件を総合して考えると、最悪のタイミングで起きてしまった。 
実は、今年8月3日にも、鹿児島県の口永良部島の火山が噴火している。しかし、噴火の前に火山性地震などの予兆はほとんど捉えられておらず、気象庁の解説情報も出ていなかった。小規模な噴火ではあったが、近くに人がいた場合、被害が出ていた可能性は十分にあった。 
日本の火山の分布（CG）青い線はプレートの境界
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つまり、日本にある110の活火山では、いつでも同程度の噴火が起きる恐れがあるが、現状では、事前にその時期や規模を正確に捉えることは極めて難しいということだ。また地震による災害では、震度1や2であればほとんど被害は出ないが、火山噴火の場合、規模は小さくてもそこに人がいれば確実に被害に遭う。私達はこのような自然現象に関する知識を手がかりに、生きていかなければならないのだ。 
行政に委ねられている避難指示
ポスト不足で増えない火山の研究者
では今後、より観測・研究体制を充実させ、精緻で広範囲に渡る観測を行い、わずかでも火山に異変が観測された場合に迅速に地域住民や登山客に対して注意を喚起する体制を、早急に強化する必要性があるのではないか。今回の御嶽山を受け、各所で検討が始まっている。 
しかし現在の日本では、観測や研究、また防災体制の強化は、なかなか急には整備することが難しいのが現実だ。 
第一に、火山研究者の人材不足問題が挙げられる。その背景にあるのは、火山の観測・研究体制の縮小傾向。たとえば、火山研究者の間で「40人学級」と自嘲的に言われるほど、大学教授レベルの研究者の数は少ない。日本火山学会の会員数も、2001年の有珠山噴火の当時は約1200人だったが、現在は1000人を割り込む状態となっている。 
理由は明確だ。日本では「研究の職がない」「ポストがない」という事情が、人材不足に大きく影響しているのだ。今回の番組取材時にも、「昔は火山の研究をしていたが、ポストがないので今は別の研究をしています」という、元火山研究者の話を聞くことが少なくなかった。 
日本の地震研究は、研究者の数や予算から見ても世界トップクラスの規模で行われている。一方で、火山災害は地震と比べて頻繁には発生しないこともあり、研究予算が削減され、研究者も減少傾向にある。また、火山研究に限らず、日本では産業界のニーズに直結しない基礎科学が軽視される傾向があることも、大きく影響しているだろう。 
第二に、火山への入山規制や周辺住民への避難指示などの最終判断が、大学の観測所などの火山研究者ではなく、気象庁や自治体に委ねられている状況にも問題がある。火山活動に異変が捉えられた場合でも、迅速で柔軟な対応が行われにくいことも多いのだ。 
自治体に火山噴火の専門家がいない
研究機関と行政のネットワーク強化
火山噴火への防災体制を強化するには、今後どうすれば良いのか。まず求められるのは、火山研究者と自治体のさらなる連携だ。 
行政と研究機関のスムーズな連携によって、火山周辺の立ち入り規制が迅速に行われたケースもある。群馬県と長野県にまたがる草津白根山では、2008年７月、火口から新たな噴気が確認された際、観測した東工大の草津白根火山観測所が、直接自治体に連絡。噴火警戒レベル１（平常）が継続しながらも、自治体の判断によって火口周辺の立ち入り規制が規制され、登山道を閉鎖したことがあった。こうした地元の関係者間での連携を、今後より強固にしていくべきだ。 
さらに、「行政側、特に火山を抱える自治体に少しでも火山学を理解できる人材がいれば、より円滑に情報の伝達や協議・判断が進むのではないか」と指摘する研究者も少なくない。 
将来的には、たとえば火山を抱える自治体には火山の専門家を配置することを義務づける法整備や財政支援、または自治体の職員が大学で火山について学ぶ制度の創設などを促進することで、研究者と地元自治体の連携を強化していくことも、必要ではないかと考える。 
また、海外に日本が見習うべきことも多い。日本と同様に多数の活火山を抱えるインドネシアには、火山・地質災害防災局と呼ばれる行政と研究者が一体となった火山防災組織があり、迅速に警告が出せるようになっている。さらに、過去に大きな噴火を起こした火山には、いくつもの観測所があり、手厚く火山活動の監視体制が敷かれている。こうした体制が整備されている背景には、幾度となく大規模な噴火による火山灰や火砕流の被害に見舞われてきた切実な理由がある。 
長崎・雲仙普賢岳の火砕流（1991年）
私たちも、御嶽山の痛ましい災害を通じて「火山はいつ噴火してもおかしくない」「小規模噴火でも、条件が重なれば大きな被害が及ぶ可能性がある」という教訓を決して忘れず、今後の防災に生かすべきだ。 
そして、国として火山の研究を活性化させることだけでなく、地元自治体と研究機関が連携し、限られた予算や人材の中であっても観測や研究、また防災体制の強化を続けていかなければならない。 
日本で最も大規模噴火のリスクが高いのは桜島!?
不安視されてきた富士山は……？
今後の日本で、大きな被害をもたらす噴火が起きる確率が高い火山はどこなのか。また、実際に噴火が起きたら、どんな影響が考えられるのだろうか。 
まず、日本の火山噴火の傾向は、数千年、数百年というタイムスケールで言えば、「空白期間」と言えるだろう。 
鹿児島の桜島では、近い将来の大噴火が危惧されている 最新の解析によって明らかになった、桜島の「マグマだまり」
日本では7300年前、鹿児島県の薩摩硫黄島周辺にある「鬼界カルデラ」という海底火山が巨大噴火を起こし、南九州に暮らしていた多くの縄文人が亡くなった。また江戸時代にも、富士山や浅間山などが度々噴火を起こし、多くの被害をもたらした。 
ところが、100年前の大正3年に鹿児島県の桜島で大噴火が起きて以降、それに匹敵するレベルの噴火は起こっていない。火砕流によって43人の犠牲者を出した長崎県の雲仙普賢岳の噴火が24年前だったことを考えても、現在の火山噴火災害の規模や頻度は極めて少ないのだ。 
しかし、これまでの観測・研究から、近い将来大規模な噴火が起きると危惧されている火山もある。それは鹿児島県の桜島だ。地盤変動の観測によって、地下のマグマが年々着実に蓄えられていることが明らかになっている。そして、マグマの量は100年前の大噴火のレベルに到達しつつあるのだ。 
さらに、最悪のシナリオとして危惧されているのは、前述の鬼界カルデラや桜島の根底にある姶良（あいら）カルデラ、阿蘇山などの巨大噴火だ。大火砕流が九州一帯を襲うと共に、大量の火山灰が偏西風の影響で日本中に広がる事態が考えられている。こうした巨大噴火が起きるリスクは、平均するとおよそ1万年に１回ということがわかってきているが、大噴火に至る火山活動がいつ始まるかなど、その詳細なメカニズムはほとんど解明が進んでいない。 
一方、折に触れて「大噴火説」が唱えられる富士山については、最も注目度が高い火山の1つではあるものの、現在は活発な火山活動は見られず、大噴火の兆候は確認されていない。また、万が一噴火が起こっても、地勢的な理由から火山灰が日本全国に広がる可能性は、阿蘇山などと比べて低いものと考えられている。 
 しかし、富士山については大きな問題点がある。現在の地下構造の解析手法では、噴火の元凶となる地下のマグマの実態がつかみ切れていないのだ。その理由として、富士山の地下では地球を覆うプレートのうち３つ（太平洋プレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレート）が交錯していることで、地下構造が複雑で読み取りにくい位置関係にあることや、マグマだまりの場所が他の火山より深いことが指摘されている。 
富士山は、人口が密集する関東地方に位置し、新幹線や東名高速道路など東西物流の大動脈にも近いことから、大噴火でなくとも大きな影響が及ぶことが考えられる。今後、様々な解析手法を駆使し、マグマだまりなどの調査研究を進めるなど、監視体制の強化が必要になってくるだろう。 
地球規模で気温が10度も下がる「火山の冬」も！？
大噴火リスクへの対策はまだ道半ば
古代ローマの都市・ポンペイを滅ぼしたベスビオ山は、大噴火の可能性が指摘されている
世界に目を転じても、大噴火のリスクが指摘されている火山は少なくない。イタリア第三の都市（都市圏人口は約300万人）で有名な観光地でもあるナポリ近郊にそびえるベスビオ山は、古代ローマの都市ポンペイを滅ぼした大噴火以降も何度も大噴火を起こしており、今後も大噴火の可能性が高いと考えられている。 
また、アメリカのイエローストーン国立公園の巨大火山では、過去に何度も巨大噴火が発生。北米大陸のみならず地球規模で影響を及ぼしたことで知られている。210万年前に起きた最大の噴火では、噴出物の中の非常に微細な微粒子が成層圏まで大量に噴き上がり、数年という長期に渡って地球を覆ってしまうほど大規模だったことが明らかになっている。 
地球規模の寒冷化「火山の冬」をもたらす可能性がある、イエローストーンの噴火イメージ
さらに、微粒子の層が太陽光を遮ることで、地球の気温が地域によっては10度も下がり、「火山の冬」と呼ばれる現象が起こることもわかっている。「火山の冬」による人類や現代社会への影響に関しては、規模が大きく付帯的な要素も多いので研究が十分ではないものの、農業の壊滅や人・物資の移動ができなくなる、さらに食糧問題から紛争が勃発するなど、数々の危機の可能性が指摘されている。 
 では、そもそもこうした大規模噴火のリスクの高い火山が存在する地域では、常日頃からきちんと対策が練られているのだろうか。実は、世界のどの地域でも、滅多に起こらない自然現象よる被害の対策は、治安や貧困問題など日常的な問題と比べて後回しになりがちだ。 
たとえば、イタリアのベスビオ山では、政府は噴火を警戒しながらも、防災対策は全くと言っていいほど進んでいない。山の周辺の火砕流が及ぶ可能性が非常に高い危険なエリアに関しては、政府が住民に対し、立ち退き経費を補助する制度が設けられている。しかし一軒につき、3万ユーロ（約430万円）というわずかな金額が支払われるのみだ。 
ベスビオ山噴火のシュミレーションCG。恐ろしい火砕流が容赦なく街を襲う
また以前、広域の避難訓練が行われたが、少数の住民が参加しただけで大渋滞が起こり、実際の避難を考えると非常に危ういことも判明している。せめて噴火の数日前に避難の判断ができればいいが、もし直前に指示が出た場合、住民も観光客もパニックに陥る可能性が高い。 
日本でも、大規模噴火の備えは十分ではない。前述の桜島周辺でも、ハザードマップの作成や噴火を想定した避難訓練などは行われているものの、火山灰が広範囲に及んだ場合の対策や、避難が長期化した場合での備えなどは、具体化されていないのが現状なのだ。 
噴火を引き起こすマグマは常に地下でつくられ、常にストックされ続けている。桜島でもイエローストーンでも、この100年ほどの間に大規模な噴火は起きていないものの、その確率はごくわずかではあるがゼロではない。今の状況は「たまたまラッキーな時期」と考えるべきだろう。大噴火が起きるのは明日かもしれないし、100年後かもしれないが、いずれは必ず起こると覚悟しておくべきだ。 
「脅威の可視化」で大噴火を“現実のもの”として
視聴者にイメージしていただきたかった
東西80キロ・南北40キロ！ イエローストーンの巨大「マグマだまり」
こうした火山を取りまく状況に警鐘を鳴らすために、私たちが今回の番組で目指したのは「脅威の映像化」だ。専門家の難解な論文やグラフ、数値データなどから、そのポイントをわかりやすく映像化し、火山噴火の恐ろしさを視聴者に実感していただくことに力を注いだ。 
なかでも、今回の番組で最も好評をいただいたイタリア・ベスビオ山の火砕流シミュレーションCGでは、「火砕流が都市をどう襲うのか」を伝えするため、地元イタリアの研究者のみならず、日本や米国の研究者の意見もうかがいながら制作が行われた。火砕流は一見すると煙でしかないが、煙の中で熱を持った溶岩が転がり、500℃以上の火山灰が充満している。その様子を克明に映像化することで、脅威を身近に感じてもらえることができたと思う。 
さらに 私たちが力を入れたのは、噴火の元凶となる「マグマだまり」の“可視化”を目指した研究の最前線だ。
世界最大級・イエローストーンの「マグマだまり」と噴火イメージ（CG）
いま、世界各地で地下のマグマの規模（量）を分析することで、被害規模の予測を可能にしようとしたり、定期的にマグマだまりの状態を監視することで噴火時期の予測をしようとする試みが注目されているのだ。 
たとえば米国のイエローストーンに関する最新研究では、すでに現在、130万年前の巨大噴火に匹敵する量のマグマが地下に眠っていることが推計。さらに、桜島ではまだ始まったばかりの段階ではあるが、マグマの温度変化などの状態までも読み取り、火山活動の大きなトレンドを予測できないかという、先進的な取り組みが進んでいるのだ。 
「観測・研究の意味がない」は間違い
「想定外」を繰り返さないために
ここまで、火山噴火の最新研究を紹介してきたが、1つお伝えしておきたいことがある。御嶽山の噴火後、世間から「噴火予知は不可能」「観測・研究には意味がない」という意見も出たが、それは間違いだということだ。 
たとえば、現在日本で行われている天気予報や台風の進路予想は、100年以上前からの温度や気圧などの観測データの積み重ねがあってこそ、可能となっている。火山の噴火は滅多に起きない現象だからこそ、その貴重な瞬間を逃さず観測し、将来につながるデータの積み重ねを行う必要がある。今回の御嶽山の噴火は事前に予知できなかったかもしれないが、今回得られた噴火に関わる観測データは、将来必ず役に立つと考える。 
今後、観測を継続することで、噴火の兆候を示す何かしらの周期や特徴を捉え、ほんのわずかでも避難のタイミングを早めることができる可能性があるからだ。その少しの可能性にかけて、こらからも研究を続けていかなければならないのだ。 
日本最大の巨大噴火を引き起こした阿蘇山の火山灰拡散シミュレーション
拡大画像表示
東日本大震災は「想定外」と言われたが、同じ過ちを繰り返さないためには、火山はどれほど怖いもので、どのように対策を講じるべきかという知識や事実を、「まず知ること」が大事だと考える。 
専門家ばかりでなく一般人にとっても、「近郊の火山はどこなのか」「監視体制や避難計画はどうなっているのか」などを把握しておくことは、必ず役に立つ。火山列島日本においては、学校教育の現場も含めて、常日頃から火山の理解を進めていくことが重要だ。 
私たち自身も、最新研究を常にキャッチアップしながら、「メガ自然災害」への警鐘を鳴らし続けることが使命だと考えている。 
http://diamond.jp/articles/-/62084