02. 2014年12月05日 07:11:55
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科学の現場 [科学の現場]
地震予知は本当に不可能なのか？
地震には癖がある、脚光を浴びる「熱機関説」
2014年12月05日（Fri） 藤 和彦
「知人の藤和彦氏の記事を先月紹介したが、本日の地震が該当するだろう」 11月22日、「長野県北部地震」（白馬村が震源、地震の規模はマグニチュード6.7、最大震度6弱）が発生した。地震発生直後の午後10時30分過ぎ、筆者がかねてから尊敬する先輩（金融関連）が知り合いに送ったメールである（筆者にも同時送信された）。 筆者は10月23日に当コラムで「『信濃川地震帯』が危ない 御嶽山噴火後も続く危機の連鎖」と題する論考を執筆し、「今後数カ月の間に、長野県から新潟県にわたって存在する『信濃川地震帯』でマグニチュード6〜7クラスの地震の発生が予測される」とする角田史雄 埼玉大学名誉教授からの「警告」を紹介した。 11月22日の地震発生は、まさに角田氏の予測が的中したわけである。今後の展開が気になり、早速電話で問い合わせをしたところ、「今後、上越地域（新潟県を4つに分けた南西部）での地震発生が心配だ。地震を引き起こす熱エネルギーは放射状に伝搬するので、これまで地震があまり発生していない関東地方北部も要注意である」とのことであった。 火山の噴火地点や地震が起こる場所は不動である 角田氏は「プレートテクトニクス理論」（注）に代わる「熱機関説」で地震や火山の発生メカニズムの解明に尽力されている（「2020年前後に首都圏南部を直撃？ 直下型地震襲来への備えを急げ」参照）。 （注）地震は地球表面を覆うプレート（厚さ約100キロメートルの硬い板）の移動で起こるとする理論。1969年に日本で紹介されたが、小松左京氏のSF小説「日本沈没」（1975年）がベストセラーになると他の理論（角田氏が提唱する理論の元となる熱機関説など）を駆逐して、地震分野における「金科玉条」となった。1976年に、この理論に基づいて東海沖地震の危険性が指摘されたが、40年近く経っても地震は発生していない。 熱機関説のポイントは「地震と火山はペアで起こる」である。熱機関説の中で主役を務めるのは熱エネルギーの伝達である。地球の地核（特に外核）から「スーパープルーム」（高温の熱の通り道）を通って地球表層に運ばれた熱エネルギーが、先々で火山・地震活動を起こすという仮説である。 地球の内部構造は、環太平洋火山・地震帯が約10億年も不変であることが示す通り、高温化する場所や岩盤が割れやすい箇所はほとんど変わらない。このため、火山の噴火地点や地震が起こる場所は不動であると言っても過言ではない。 つまり、噴火と地震の発生場所はほぼ変わらず、発生の周期だけ変わるのであり、「噴火や地震のエネルギーの増減に基づいて周期をきちんと算定すれば、噴火や地震はいつ、どの辺で発生しそうかという見当はつけられる」という。このような地域特性を角田氏は「地震や火山の癖」と呼び、一連の火山・地震過程を「VE過程」と名付けている。 「専門家」に対する抜きがたい不信感 角田氏は以上の理論に基づき「御嶽山噴火 → 信濃川地震帯における地震発生」を予測したわけだが、熱エネルギーが日本列島沿い（地下十数キロメートルから数十キロメートル）を北上し続けている（1年に約100キロメートルの速さで移動）ため、今後さらに直下型地震が発生する可能性があるというのだ。 11月に入り、御嶽山に続いて26日に阿蘇山が約20年ぶりの規模となる噴火が起こっているが、角田氏は「まず、次に警戒すべきは九重連山（大分県）の噴火、その後、2016〜7年頃に関西・中部地域で地震が発生する可能性がある」としている。 「日本全体で火山列島化しつつある」との印象は、一般の人々の間にも広まっている。匿名のある有名ブロガーが「東京の南の島（小笠原諸島・西ノ島）では1年以上溶岩が吹き出しており、御嶽山・阿蘇山・立山、そして最も恐ろしいと言われる富士山の噴火が一斉に起これば、日本はどうなるのでしょうか？」と書いている。 気になるのは「専門家」に対する抜きがたい不信感である。そのブロガーは、立山の地震谷で水蒸気や火山性ガスの噴出が1年ぶりに高まっていることに対して気象庁職員が「観測態勢が不十分でその原因をつかめていないため、明日爆発が起きることもありうる」とコメントしたことについて、「まるで他人事のような発言をしている」と批判する。 さらに「地震の予知はできないとされているが、今回（長野県北部地震）も全く予知ができておらず、次にどこで大きな地震が発生するかわかりません」と不安をもらす。熱機関説がほとんどの日本人に認識されていないのは極めて遺憾なことである。 「現代の科学技術では地震の予知は不可能」？ 筆者は、専門家に対する不信感の高まりの背景には、東日本大震災後の地震学者の対応に大きな問題があったと考えている。 東日本大震災発生の2日前に、三陸沖を震源とするマグニチュード7.3の地震が発生したことをほとんどの方はお忘れだと思う。地震学者たちは「これで約30年周期の地震が発生した。たいした被害がなくてよかった」と胸をなでおろしていた。ところがその矢先に、数百倍の規模の東日本大震災が発生し、地震学者たちは茫然自失の状態に陥ったのだった。 その翌日、長野県栄村と新潟県津南町の境界付近を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生し、その3日後には静岡県東部を震源とするマグニチュード6.4の地震が立て続けに発生した。地震学者たちは「これらの地震は東日本大地震や東海沖地震との関連はありません」と繰り返すばかりで、その狼狽ぶりは目を覆うばかりであった。 その後、彼らは東日本大震災という「想定外」の地震が発生したことについてあまり意義があるとは思えない「内輪だけの反省会」を繰り返すだけで、中には統計学的手法に過度に依存し、素人から見ても根拠が乏しいと思われる地震予測（例えば「首都圏直下型地震が30年以内に発生する確率は70％」）を公表する学者もいた。 極めつけはロバート・ゲラー 東京大学教授の「現代の科学技術では地震の予知は不可能である」という発言だろう。 ゲラー氏は自身の著書（『日本人は知らない「地震予知」の正体』、双葉社）の中で、地震予知に関する「欺瞞」の歴史を次のように暴露している。 かつての地震予知は少額の予算しか確保できない「研究計画」に過ぎなかったが、1969年に政治力によって「実施計画」へと格上げされ、年間予算が70億円というナショナルプロジェクトになった。その後、1976年に東海沖地震の危険性が指摘されると、1978年に「大規模地震対策特別措置法（大震法）」が制定され、「東海沖」という特定の地域に偏った地震予知を始めとする大規模な防災対策が始まり、1兆円以上の巨額な予算が投じられ、現在に至っている。 ゲラー氏は「地震が起こるプロセスは『複雑系』でいつどのように発生するか予測するのは不可能である。できもしない地震予知に投じる予算があるなら、耐震補強や防災教育など国民の生命や財産を守ることに回すべき」と主張する。 その主張は、科学者の良心にかけて、政府に対して「渾身の訴え」を行っているかのような印象を与える。しかしここで問題なのは、ゲラー氏がプレートテクトニクス理論など主流の地震学を墨守し、新たな学問的な取り組みに関心を示さないことである。 ゲラー氏の「敗北宣言」は地震学界全般に対する厳しい指摘を行っているように見えるが、実は新たな学説も含め十把一絡げに「地震予知」という学問分野を闇に葬り、それにより自らが所属する学閥の権益を守ろうとする「高等戦術」にも思えるのは、うがちすぎた見方だろうか。 2017年または2021年に伊豆・相模地域で直下型地震 角田氏もゲラー氏と同様、地震の発生は「複雑系」（注）に属する事象だと認めており、観測体制も未整備であることから、「ピンポイントで地震発生の予測を行うのは困難である」としている。だが、複雑系であるとしても、ある程度幅を持った期間内で地震発生の予測を行うことは、経験的要素を加味すれば決して不可能なことではない。 （注）相互に関連する複数の要因が合わさって、全体としてなんらかの振る舞いを見せる系のこと。その挙動に関する予測の裏付けを、基本的な法則に還元して理解するのは、困難とされている。 ゲラー氏は「日本全土が地震の危機にさらされており、地震科学では特定地域でのリスクの度合いを測ることはできない」と主張するが、熱機関説に基づいて地域的なVE（火山・地震）活動の「癖」を調べることで、地震発生の予見可能性は現在より格段に高まるのではないだろうか。 しかし東日本大震災後の地震学者たちは、相変わらずプレートテクトニクス理論に基づき「南海トラフ巨大地震」（注）の危険性を喧伝している。果たしてそれを信用してよいのだろうか。 （注）フィリピン海プレートとユーラシアプレートとの境界の沈み込み帯で発生する巨大地震。東海地震・東南海地震・南海地震が同時発生するとの説もある。 先述のブロガーが指摘している通り、小笠原諸島・西之島での噴火は、1年間も延々と溶岩を流し続けている。この相当特異な現象は大量の熱エネルギーの北上を示していることから、「2017年または2021年に伊豆・相模地域でかなり大規模な直下型地震が発生する」という角田氏の予測はより現実味を増しているのではないだろうか。 日本の地震防災は横揺れには強いものの、縦揺れの対策が遅れている。阪神・淡路大震災の二の舞いを繰り返さないため、相模地域を通る東名高速道路や東海道新幹線の対策を講じるのは焦眉の急である。 国民は、国内で次々に発生する火山・地震現象に受動的に対応するのではなく、火山・地震学者に対しても、地震予測の理論を見直して精度を上げるよう、声をあげる時期に来ているのではないだろうか。
【あわせてお読みください】
・「「信濃川地震帯」が危ない」
（ 2014.10.23、藤 和彦 ）
・「2020年前後に首都圏南部を直撃？直下型地震襲来への備えを急げ」
（ 2014.03.11、藤 和彦 ）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42347
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