どういう意図が隠されているのかはわからないが、ＭＨ３７０便（機材Ｂ７７７）は、事故もしくは事件が起きてからなお６時間ほど飛行を続けたという情報が流布されている。

　このため、機体の捜索範囲が一気に拡大されることとなり、単位海域当たりの捜索密度は極端に低下している。特定海域に集中していれば発見できたかも知れない機体の痕跡が見失われる可能性すらある。

　マレーシア航空及びマレーシア政府は、断片的な情報公開ではなく、ＭＨ３７０便の飛行データや機材設備について、系統的で総合的な情報公開を行う必要があると思っている。

　民間旅客機では、最近の話ではなく９０年代後半から、乗客が飛行中に地上と通話できる機会（可能性）が広がっている。

　あの「９・１１」でペンシルヴェニア州シャンクスヴィルに墜落した（撃墜された）ユナイテッド航空93便も、あまり取り上げられてはいないが、機内電話が装備されていたから、数名によるハイジャックであれば制圧できる範囲は限られているので、乗客から事件について相当数の通話があったはずなのである。

　今回のマレーシア航空ＭＨ３７０便も、機材はまだ新鋭と言えるＢ７７７であり、主力機の一つである。

　携帯パソコンが普及した時代からだが、スマートフォン時代になっていっそう、飛行中の旅客機からでもインターネット接続や通話ができることが望まれており、激烈な競争に打ち勝つため、主要航空会社はそのための設備増強に注力している。

　マレーシア航空は、あれこれ情報を流すのなら、ＭＨ３７０便の乗客向け通話及びインターネット接続のサービスがどうなっていたかきちんと説明すべきであろう。

　５年ほど前から、マレーシア航空は、機内で携帯電話や無線LANなどの通信サービスを享受できる体制を作っている。（Ｂ７３７など国内向け機材は別だろうが）

　仮に、事故もしくは事件に遭遇したＭＨ３７０便でこのサービスが実施されていたとすれば、ことが起きてから最近報道されているように時間的余裕があったなら、相当数の乗客から通話やメールが発せられたはずである。

※ 参照記事

2009年2月25日
航空機内で携帯通話可能に、ソフトバンクが3月開始
マレーシア航空とエミレーツ航空の主要路線で提供
金子　寛人＝日経WinPC

（執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

　ソフトバンクモバイルは2009年2月25日、航空機内で携帯電話を使用可能にするサービス「機内ケータイ」を3月18日に提供開始すると発表した。英国の通信事業者であるAeroMobileとの協業により、マレーシア航空、アラブ首長国連邦のエミレーツ航空の主要路線に就航する旅客機で使用可能にする。

　AeroMobileは、旅客機内での携帯電話や無線LANなどの通信サービスを専門とする通信事業者。旅客機内に小型の基地局を設置し、客室内にGSM方式の電波を送出するという仕組みで、1基地局当たり最大10回線の同時通話が可能。このほか、ショートメール（SMS）やGPRS方式のパケット通信も可能である。基地局などの客室内設備は、パナソニックの米国子会社であるPanasonic Avionicsが提供する「eXPhone」を、地上との通信には衛星携帯電話サービスの「インマルサット」を使用している。携帯電話サービスは巡航中のみ使用可能で、離着陸時や所定の高度を下回った場合は使用不可となる。

　ソフトバンクモバイルは今回、AeroMobileと国際ローミング契約を締結し、GSM方式による携帯電話サービスを提供する。ソフトバンクモバイルのユーザーは、GSM方式の通信モジュールを内蔵する携帯電話を使用し、同社の海外ローミングサービス「世界対応ケータイ」に契約していれば利用可能。ただし同社の契約者の場合、音声通話とSMSのみ使用可能で、「Yahoo！ケータイ」やパソコン用データカードによるデータ通信は使用できない。料金は、音声通話が発信時650円／分、着信時800円／分。SMSが送信時180円／通、受信は無料である。

http://pc.nikkeibp.co.jp/article/news/20090225/1012645/

コメント

01. taked4700 2014年3月17日 10:42:52 : 9XFNe/BiX575U : 6JmsB4XMNE 今回の事件はウクライナ紛争に絡んで、またはエジプトとサウジの紛争激化をにらんで起こされたもののように思えます。 乗客の圧倒的多数が中国人であり、中国とアメリカが組んで、マレーシア当局にやらせた事件と思います。 １．航空機は墜落していず、既に中国かマレーシアの軍の空港、または民間空港の可能性もありますが、に着陸していて、乗客だった人がいたとして、すべての関係者はすでに帰宅しているような感じだと思う。 ２．エイズ感染がソ連崩壊とほぼ同時進行していて、多分、総合的な脅しと世論誘導システムが動いていたはず。あのころと違い、今は、インターネットと小さな通信装置の発達のため、情報収集と宣伝（サブリミナル効果を使ったマインドコントロール）がずっと効率的にできるようになったので、こういった仕組み、つまり、既に出来上がったシステムを利用して工作をしたいという欲求が強くなっているはずで、今回のＢ７７７機失踪事件は、そういった意味で利用されているはずだと思います。 ３．ただ、エイズから始まった工作は大変に非人間的なものであり、サブプライム証券を使ったリーマンショックはかなり多くの世界中の人にアメリカのやることは、または、新自由主義を信奉する世界中の人々はあまりに強欲すぎると印象付けてしまったはず。特に、原発を巡って、高レベル核廃棄物の処分問題が先進各国で行き詰っていることが明確になりつつあり、これを巡って、今までの支配勢力の方針転換が起こる可能性が高い。そうしないと、多分、地球生命絶滅さえあり得ると思っています。

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