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殺人ウイルスの再来に耐性が付いたアメリカ
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投稿者 あっしら 日時 2014 年 9 月 01 日 16:33:41: Mo7ApAlflbQ6s
 


『ニューズウィーク日本版』2014−9・2
P.70

「殺人ウイルスの再来に耐性が付いたアメリカ

「ウイルス性の伝染病が蔓延する条件が整ったらどうなるか。それを物語るのがエイズだ」


現在、西アフリカ諸国ではエボラ出血熱の歴史的な感染拡大が続いている。感染地域ではサッカーリーグの開催が中止され、一部の国際便は運航停止となつた。エボラ熱がマスコミをにぎわすのはこれが初めてではない。最初に発生が確認されたのは1976年だが、ザイール(現コンゴ民主共和国)で250人が死亡した95年の流行時にはニューズウィークもこのニュースを大々的に報じた。当時の致死率は81%だった。

 表紙に「殺人ウイルス」という文字を躍らせた5月22日号の特集記事は、流行の発端を追跡した上で、こう宣言した。「このウイルスは恐るべき人類の敵だ」
 90年代半ばのウイルスに対する人々の恐怖心は今より大きく、文化的にもその影響が表れていたようだ。映画『アウトブレイク』が封切られたのは、この特集号が発売される2カ月前のこと。アフリカ生まれのウイルスや感染したサル、封鎖されたアメリカの街などが描かれるこの作品は、外国を発生源とする疫病の恐怖を措く映画としては満点の出来だった。
 特集記事では「エボラはアメリカを襲うか」を問い掛けた。世界地図でさまざまなウイルスの感染地域を紹介し、付随するコラムでは、『ホット・ゾーン』(邦訳・飛鳥新社)の著者リチャード・プレストンに「ウイルスが人々の心を捉える」理由を尋ねた。
「好奇心と恐怖心が関係している。人々が頭のどこかでエイズウイルスを気にしているせいでもある」と彼は答えた。
 確かに90年代には、今よりもエイズが恐れられていた。記事にはこんな文章がある。「世界ではここ数十年問に、新種の『殺人ウイルス』が次々に発見されている。その大半はまだ、熱帯地方の一部に脅威をもたらしているにすぎない。だがウイルス性の伝染病は治療が極めて難しい。そうした伝染病が蔓延する条件が整ったらどうなるか。それを雄弁に物語っているのがエイズだ。ほんの15年前まで、エイズのような病気が広がるとは誰も予想していなかった。だが今や、HIV感染者は2000年までに全世界で4000万人に達するとみられている。しかも治療法はまだ見つかっていない」
 4000万人という数字は過剰だった。2000年までの感染者は3000万人に満たず、11年の時点でのHIV・エイズ感染者は推定3400万人。近年では感染者数の増加も収束傾向にある。
 もちろん今でもHIV感染の恐怖は失われていないし、最近も『コンテイジョン』『ワールド・ウォーZ』など『アウトブレイク』と同様のテーマの映画が製作されている。だが90年代当時は、遠い国からやって来たウイルスはより新しく、より恐ろしく見えたはずだ。

 01年の9.11テロに加えて、SARS(重症急性呼吸器症候群)や炭痕菌の脅威を経験した今のアメリカ人は、当時より図太くなったのかもしれない。
 それでもエボラやHIVは恐ろしい。エボラが自国に上陸するのをアメリカ人が恐れることは、利己的かもしれないが当然でもある。できるだけ早く今回の感染拡大が封じ込められ、これ以上犠牲者が出ないことを願うばかりだ。」

 

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コメント
 
01. 2014年9月02日 13:59:38 : nJF6kGWndY

エボラも、大したことがないことは、賢い人間なら、とっくにわかっているだろう


また温暖化が進み、日本ではデング熱が一般化する可能性も高いが

それで死ぬ人間は限られている

いずれにせよ、本質的な問題にはならない


02. 2014年9月03日 06:17:33 : iXaYhZ2gjI
「デング熱は反原発デモを潰すための陰謀だ!!」

と珍説を喚き散らす癖に、それより遥かに強力で世界的大問題になっているエボラに関しては、何故かほぼスルー。

阿修羅住民のオツムは理解不能。


03. 2014年9月03日 19:56:42 : Q82AFi3rQM

エイズは意図的に作られたとのことがほぼ真実のようです。
エボラも同じみたいですね。
ニューズウイークの報道内容はほぼ嘘でしょ。
当のアフリカで「国境なき医師団」が来ると伝染病が発生す
るって言われてるもん。

 殺人ウイルスにアメリカが耐性を持とうがどうしようが私
たちには関係ない。
アメリカ関係各国は「マッチポンプ」を実施中で、病原菌を
作ってはばら撒いて騒いでいる。
勿論目的があるからでしょ。

アメリカ報道機関の言ってることなんか誰が信じるか。
ドイツも呆れ果ててロシア制裁から「抜ける」って言ってる
位アメリカのバカさ加減は知れ渡ってるんだから、読売産経
と同レベルのアメリカ新聞の内容なんかほっとけよ。


04. 2014年9月04日 07:49:24 : jXbiWWJBCA
殺人ウイルス以上に深刻な問題があるからでは?


「フード・トピックス」
アメリカの飢餓の実態が浮き彫りに

食料援助の利用者調査2014から

2014年9月4日(木)  Andrea Stone


テキサス州スプリングの高速道路を歩く若い父親。無料の食事にありつけるホームレス・シェルターへ向かう。シェルターやフードバンクで得られる支援は、低所得者にとって命綱。彼らは塩分や脂肪分の多い安価な加工食品に頼りがちで、栄養状態が良くない人も多い。(Photograph by Kitra Cahana, National Geographic)
 ダスティ・リッジは杖に寄りかかり、自分の番号が呼ばれるのを待っている。ここは食料支援施設フードバンク。首都ワシントンD.C.に暮らす62歳の彼女は、10年以上前から月に1度ここへ通っている。

 「56番の方」という声が聞こえると、リッジは食料庫に入り、来週必要な分の食品を選んだ。ピーマン、トマト、ケール、ドライチェリー。まるごとの鶏肉もかごに入れたが、缶詰のインゲンはやめておく。「塩分が多いからね」と彼女は言う。

 現在、アメリカでは何千万人もの人々が、フードバンクに頼って生活している。がんを治療しながら障がい者給付金で暮らしているリッジのような人物はその典型だが、受給者は年齢、学歴、収入も多岐にわたり、着々と増えている。

 そうした食料支援プログラム利用者の実態を、食料支援NPO「フィーディング・アメリカ」が調査、「ハンガー・イン・アメリカ(米国の飢え) 2014」として発表した。フィーディング・アメリカは、寄付によって集まった食料を全米の食料支援プログラムに分配するネットワークで、今回は6万を超えるその利用者を対象に調査を行った。

 調査結果は、『ナショナル ジオグラフィック』誌8月号掲載の特集「米国に広がる新たな飢餓」の内容ともよく合っている。同調査により、多くのアメリカ人が「長期間にわたって困窮状態にあり、継続的な援助」を求めていることが判明した。またこの調査からは、フードバンクなどの地域プログラムの援助を受けているのはどんな人々なのか、その姿を垣間見ることができる。


NG Staff. Source: Feeding America, Hunger in America National Report 2014.
● 43%が白人、26%がアフリカ系アメリカ人、20%がラテン系アメリカ人。4分の1の世帯が混血を含み、多様になるアメリカ国民の現状を表している。白人世帯の10%が栄養補助食品を利用している一方で、マイノリティ世帯は援助を必要とする割合が高い。アフリカ系世帯の4分の1、ラテン系世帯の6分の1が、地域の食料プログラムの援助を受けている。

● 地域の食料支援プログラムに頼っている成人の5分の1が、大学に通った経験を持つ。また全体のほぼ6%が4年生大学卒業か、それ以上の学位を取得したと回答している。

● 調査対象者の半数以上が「低所得労働者(ワーキングプア)」、つまり貧困から抜け出すだけの十分な収入がない人々と考えられる。世帯内に働いている者がいると回答した人は約54%にのぼるが、その働き手のほとんどはパートタイムでの労働だった。調査対象世帯の約72%が、連邦政府の設定した貧困ラインより低い収入で暮らしている。2014年の貧困ラインは、4人家族で年収2万3850ドル(約240万円)。

● 食料支援を受けている世帯の4%、つまり62万世帯には、軍で働いている者がいる。退役軍人も含めた場合、軍人世帯の4分の1以上が、食料不安を抱えていることになる。

● 食料支援受給者の79%が、健康によくないとわかっていても、手に入る中でいちばん安価な食品を購入すると回答している。

高血圧、糖尿病と隣り合わせ

 フィーディング・アメリカによると、今回の研究結果においてとくに憂慮すべき問題は、支援受給者の栄養や健康状態という。

 「とくに衝撃的だったのは、調査世帯の半数以上に高血圧の人がいて、3分の1以上に糖尿病の人がいると回答したことです」とフィーディング・アメリカの担当者モーラ・デーリーは言う。「こうした慢性疾患は、食事と密接な関係があります。食品を手に入れるだけでなく、栄養価の高い食品を手に入れることが大切。この調査結果は、飢餓が公衆衛生の問題であることを明確に表しています」


ハワイ州カウアイ島の町リフエにあるフードバンクで、食品の配布を手伝うプーナ・ドーソン(左)。NPO団体「フィーディング・アメリカ」が行った最新の調査によると、アメリカ人の7人に1人が、必要な食料の一部をこうした地域の支援に頼っている。(Photograph by Lynn Johnson, National Geographic Creative)
 同調査ではまた、対象者がいかに家計をやりくりしているかも調べており、その結果、多くの人が食料を買うために電気代を支払っていないことがわかった。またバスを使う代わりに歩くことで昼食代を捻出したり、薬や医者代を節約している人もいた。

 このほかパッケージが破れたり、消費期限の切れたものを安く買ったり、また食べ物や飲み物を長く保たせるために水で薄めているとも回答した人もいる。

「われわれが食料を提供している人たちは、日々、食料とそれ以外の基本的な要求とのあいだで、非常に難しい選択を強いられています。基本的な要求とはたとえば、屋根のある場所で眠る、あかりをつける、職場に通う、子どもを学校に送り届けるといったことです。本来なら、世界一裕福な国に暮らしている人たちが頭を悩ませるようなことではありません」とデーリーは語る。

(文=Andrea Stone/訳=北村京子)


イリノイ州イーストセントルイスにあるフードバンク。「最後の晩餐」の絵の下に、パンなどの食品が並ぶ。こうした食料支援プログラムを利用する人の中には、1200万人の子ども、700万人の高齢者のほか、多数のワーキングプア、軍人の家族、失業者、大学出の若者が含まれている。(Photograph by Aaron Huey, National Geographic)
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フード・トピックス

ナショナル ジオグラフィックで取り上げる「食」に関する多彩なトピックスを紹介します。

ナショナル ジオグラフィック米国で1888年に創刊した、自然、科学、文化を豊富な写真とともに伝える月刊誌。毎月850万部を発行している。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20140902/270670/?ST=print


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