日本は世界信用収縮恐慌と通貨の暴落で，経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。この恐怖の体験を日本は避けられない，日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならない。理由は，国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。日本は、最大の打撃をこうむる。そして大企業の交代劇が見られます。今回は金持ちも貧乏人も弱者などそしてフアンドも，世界信用収縮恐慌の二番底・三番底のパニックから逃れることは出来ない。政治経済の指導者とマスコミが対策を既得権益護持のために黙殺するからです。

さらに2000年代の工業後進国は2020年迄に、欧米日の先進工業国に追いつき追越します。小企業が大企業を追い抜き、後進工業国が先進工業国に追いつけるのです，そして中小企業と後進国に、追いつき追い越すチャンスが増加する。ようするに弱者にチャンスが訪れます。2025年まで回復しません。脱原発しないと2040年の産業革命まで沈静化しません。

しかも，日本のマスコミと政治経済の指導者は，流行もテクノロジーも永遠に欧米日がリードし、百年たっても追いつけない，まさかと黙殺します，すなわち流行もテクノロジーも永遠に日欧米が中心で、これまでどおり、日欧米で発生する現象は数年遅れて新興国でも発生する。当然バカマスコミはそれでも黙殺します。

日本人が、流行からテクノロジーまで、欧米に追いつき追い越したと傲慢になり「もはや日本は欧米から学ぶものはない」と主張して原発などにあぐらをかき，開発に遅れをとるからです。そしてカジュアルの時代は、工業人口比率が50％以上の後進工業国が、先進工業国を追いつき追い越すのです。カジュアル期の20年間は、新スタイリングだけでなく、新テクノロジーの変化と普及も加速されるが，日本の大企業やマスコミ政治経済の指導者は黙殺します。

例えば，原発や既存のエンジンでの排ガス減少に固執し、実用化は遅延される。資本主義経済には「新発明が既存の既得権やシステムを否定する時、新発見は握りつぶされる」という寓話があります。

第二次産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができるのです。

だが、燃料電池などの産業革命が加速すると日本商品の世界的優位性の法則は作用し、技術から流行まで、新しい革命的な商品は、長期大不況の中でも、奇跡的に成功することが認識される。そして、産業ごとのトップ企業の交代が加速されることが認識される。だが産業革命は遅延されますので，景気が回復する時間を長期化するのです。サービス中心の産業国家になるでしょう。ほぼ確実です。山河国土は消えることはありません。チャンスが来るのです。