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M8.2南米チリ沖地震と日本の将来
M8.2のチリ沖地震が現地であまり被害を出していないが、このことが首都直下地震とか、東南海地震などの脅威を甘く見せていないだろうか。M8.2のチリ沖地震は、主要都市であるイキケから約80キロも離れていた。福島第一原発から福島市までが約60キロであり、80キロは猪苗代湖や茨城県の高萩市ぐらいまでの距離だ。東京駅を中心にして半径80キロの円を描くと、神奈川県小田原市や埼玉県熊谷市はその円内に入ってしまう。
翻って、既に150年以上起こっていない東海地震はその震源域の大部分が陸域であり、震源域のど真ん中に浜岡原発が建設されている。東南海地震も南海地震も正確な震源域は特定できていず、かなり広い範囲が想定震源域とされていて、その一部は陸域にかかる。仮に震源を志摩半島に置くと、半径80キロ範囲に三重県の四日市市、愛知県の岡崎市なども入ってしまう。
つまり、日本においては海溝型の地震が直下型地震として起こってしまうわけであり、その典型が東海地震だということだ。直下型地震の影響、特に巨大建築物に対する影響はほとんど解明されていない。理由は実際に大きな直下型地震が巨大建築物を直撃した例がないからだ。
高層ビルや原発に対して、Ｍ７を超える直下型地震がどのような影響を与えるか、はっきり言って全く解明されていない。特に、阪神大震災の時に、鉄筋コンクリート造りの建造物に多く観察されたという衝撃的な上下動について、その対策が、多分故意に忌避されている。
衝撃的な上下動という言葉で表されている影響は多分二つの意味があるようだ。一つは、普通に経験する上下方向の揺れと同じような揺れが短周期、高周波で起こること。もう一つは、今までほとんど研究対象になっていなかった波動としてのものだ。波動として衝撃的な上下動とは、ある意味レーザー光線と似ていると思う。エネルギーが集中することによって対象物を破壊するということだ。高周波の揺れが物体を伝わり、その揺れがどこかに集中すると、あたかも太陽光を凸レンズで集めたのと同じように、その部分にエネルギーが集中し物体が粉々に壊れてしまう。
この被害の典型が兵庫県の西宮市立西宮高校特別教室棟Ａ棟の被害だ。固い地盤と軟らかい地盤にまたがって建設されていたこの校舎の固い地盤の上の一階柱だけが粉々に粉砕され、硬い地盤の上にあった一階の教室だけがぺしゃんこに潰されている。この被害について、横揺れが主な原因だったとする論文が関西大学の専門家によって書かれているが、その論理は明らかに無理がある。簡単に言えば基礎鉄骨がどのように破断したのかが示されていない。そもそも座屈した硬い地盤の上の校舎部分と座屈しなかった軟らかい校舎部分とをつなぐ3スパン目は当然斜めにコンクリート自体が破壊され、硬い地盤の上の一階部分はぺしゃんこに破壊されているが、これら以外の校舎部分の窓ガラスは全く割れがなかった様子だ。また、校舎三階にある職員室の机の配置やその机上の書類などもほとんど動いた形跡がない。更に、座屈してぺしゃんこになった家庭科室に置いてあった長机なども揺れで動いた形跡がない。
上のような被害状況に対し、衝撃的な慣性力による被害ではと言う推測がされることがある様子だ。しかし、工事途中で単に地面に打っただけの杭の上端付近で水平方向に亀裂が走るという被害が複数観察されている。これは、杭の上端で波動が反射し、その波動と杭の下部から伝わってきた波動とが共鳴した結果、その共鳴部分でコンクリートが破壊されたという説明がされている。
阪神大震災では高層アパートで主要鉄骨が破断した例も観察されている。つまり、2種類の衝撃的な地震波の複合被害があったはずだが、そういった被害について無視してしまっているのが日本の現状なのだ。
直下型と言う意味では首都直下地震も同じであり、衝撃的な揺れによる被害が出るはずだが、多分、ほとんど考慮されていない。ＮＨＫは放送センターの建て替えを言い出していて、その意味は直下型地震対策だと思われるが、数年の内、遅くとも2020年ぐらいまでには起こるとされる大地震に対して間に合うのか疑問だ。つまり、建て替え工事をしている最中に大地震が起こってしまい、仮住まいをしていた耐震性のあまりないビルが被害を受けることになりかねない。
政府関係の機能の一部だけでも地方へ分散するべきではないだろうか。首都圏に生活している人たちは、不動産があり、子供の教育環境があり、生活の利便性がありと、地方への移動に抵抗があると思う。しかし、現状の首都直下型地震の被害見積もりはどう考えてもあまりに過小だ。
日本人は損切が苦手だとも思う。太平洋戦争末期になっても指導層は竹やりでの徹底抗戦が出来ると本気で思っていた様子だ。しかし、同時に、戦後の高度成長に見れるように、きちんと目標が設定されれば一致団結して動くこともできる。
エネルギー自立に向けてもっと地熱に目を向けたらどうだろうか。そして、地震に対する脆弱性が克服されていない原発を一刻も早く廃炉にして、直下型地震が迫っている首都の様々な機能を、地方のエネルギー自立ができる地域へ移転するべきではないだろうか。
なお、1964年の新潟地震で地盤の液状化被害が初めて確認されたとされているが、1923年の関東大震災や1944年の昭和東南海地震などで液状化被害が観察されていたはずだ。アメリカでは1920年には液状化という現象が確認されていて、論文も書かれている。更に2007年の中越沖地震では震源域から20キロ程度離れていた柏崎刈羽原発の敷地内で１ｍ以上の地盤沈下が観察されている。1964年の新潟地震では鉄筋コンクリート4階建ての建造物が窓ガラスも割れないまま地面へ沈み込み斜めに倒れるという被害があり、液状化を認めざるを得なかったが、それにもかかわらず、その何年も後で工事にかかった柏崎刈羽原発の敷地でも液状化対策は満足にされていなかった。
2014年04月05日10時55分 武田信弘 ジオログのカウンターの値：45617
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