日本の株式市場は日本政府の暴落させない、という心理的壁に支えられることになる。この「心理的壁」は，アベノミクスであった，だがアベノミクスは3の矢でポロが出て，１年半の賞味期限切れとなった。そこで，PKO(株価維持政策)のために，国家と地方公務員＆私学三共済と130兆円もの年金積立金による株式の運用比率を引き上げる，「心理的壁」で支えられることになる。

その暴落が、三年後の2017年までに現れる，銀行・証券・為替のマグニチュード９の地震の前兆だとは、ナマズでなくとも認識は困難である。

この「心理的壁」すべてを放出しても足りない，外資が逃げるとたちまち破られる。だから，心理的壁が簡単に破れると、壁が張り子の虎と同じ材料のハリボテだと分かる。2007年「１ドル115円以上の円高にはならない」と心理壁を築いていた。これらの壁が，ベルリンの壁より，簡単に崩壊した。

1929年のニューヨーク株式市場の心理的壁は、史上最高の堅固さと信じられていた。モルガン商会は、第一次大戦中、英国政府のポンドを買い支える米国での代理人だった。そして、実際にポンド防衛に成功した。そしてモルガン商会が、株取引の75％を仕切っていた。そのため、その信用は絶大だった。

だから「いざとなればモルガンが金融界をまとめ組織的な買い支えてくれる」という鉄の心理的壁が支配していた。モルガンは度々買い支えを声明して暴落を復元させることに成功したが，とうとうこの功績はアダになり失敗した。

一方、日本は株買支え心理的壁のニュースが、何度も暴落を復元させるだろう。そして巨大な資金の投入に二の足を踏み、株買支え機構は棚上げされ。遅れて産業再生機構という90年代と同じことになると，大暴落，取り付け騒ぎの発生を避けることができない。

しかもアベノミクスは2006年〜2010年にスタートした世界信用収縮恐慌とドル一極からユーロ・円三極への移行を認識できない。

個人であれ企業であれ投信であれ、又、投機の中心が土地、住宅、ビルであれ株式であれ、買手が売手の四倍以上になれば、バブルは急激に膨張し、必ず弾ける。そして実際の需要の３倍以上が生産され、大供給過剰となる。こうして大量に発生した不良在庫は、早く売らないと損失が大きくなることを恐れるパニックを発生させ、バブルが弾け、激烈な価格切下げ競争に突入する。

株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

株価は、バブルの底から、米国は４倍に上昇し、日本は倍となり、四分の一になっていた平均株価は二分の一戻した。 2014年米国株式の暴落が遅延されれば、最後の大ジャンプをする。そしてカラ売りカラ買いを繰り返して損失を隠し、一発逆転を狙ったためである。だが、銅や為替の予測はアト解釈では外れるため、巨額の損失を発生させる。

取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、ライブドアショックのように、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。