本物の長期ブームは、三年間もかけて市場を拡大して認識されるのに対し、ニセ物のファド（消えるの意味）は、最初の年をピークに突然登場するため、記憶に残る。これん゛アベノミクスの正体。そして、マスコミがお墨付きを与えるために、消費者の尺度が混乱させられる。そのため、市場全体に買控えを発生させ、売上を縮小させるのです。

このクレイズ（気が狂ったの意味）とファド（消えるの意味）の突発的劇的な登場が中心になるため、社会・流行・文化・経済・政治現象の歴史は、クレイズとファド現象の出来事史になることが避けられない。そして多数派と少数派が交代する長い期間は、時代を区分する道標の役目としてしか描写されない。かくして、歴史の真の教訓は沈殿し忘却され、人類は過ちを繰り返す。

アベノミクスのようにミニバブルとミニパニックを発生させる。それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。そして、長期の景気上昇期には、山と谷の期間の比率は３対１となるが、長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。当たり前のこと。

すべての経済現象は、結果から観察すると、需要と供給の均衡と不均衡で説明できる。だが、ナゼ需要と供給は、均衡と不均衡の景気循環を発生するのだろうか？　政府もマスコミも黙殺している。

アダム・スミスは「神の手」だと解いた。マンガ経済教科書はダーウィンの進化論ばりに「生存競争と淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。このような競争と淘汰の常識をもっている政府は「貧乏人や中小企業は首をつって死ね（そうすれば淘汰され景気は早く回復する）」と、常々思っているために、ついついホンネの失言をしてしまうのです。

「2007年末、第二次世界信用収縮恐慌は、二つの傷口、米国の住宅と中国の株式市場のバブルの破裂をキッカケとして、姿を現した」今日、世界のエコノミストは全員、超関税自由貿易主義者なのである。つまり、関税をゼロにし、自国の農業や中小企業を壊滅させても、世界信用収縮恐慌の再発は絶対に防止すべきだと信じているのだ。そのために、世界信用収縮恐慌を発生させる世界基軸通貨の交代は見えない。そして、迫りくる経済崩壊のインジケーターの足音が振り切れるタイミングも予知できない。

日本銀行は、金融緩和，金利の上下動や、貸出枠を開閉すればコントロールできると常識として信じている。逆の発想がマッタク出来ないのです、このコントロールは、政府高官の口先介入と同じ一時的な効果しかない。政治は、その時その時の対症療法で、根本治療のタイミングを遅らせ、朝令暮改を繰り返すだけである。馬鹿のように古い経済学を信じているのです。

基軸通貨のフロート化で、歯止めを失った世界の通貨は膨張し、株や土地を中心に信用膨張バブルを発生させる。その空前のバブル景気を謳歌した米国と日本が、リーマンショックなどの株暴落と二幕・三幕を経験し、新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できません。

朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。

そして「日本商品の世界的優位性の法則」を2060年まで継続出来る技術革新を早急に実施すること。商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。2019年頃から徐々に追い抜かれ，2040年までにサービス業中心のつまらない国家に変貌します。