ケインズもマルクスも、すべての経済学者は、商品価格は、労働価値によって決定され、相関関係があると考えて、その理論体系を構築した。利潤・剰余価値・付加価値は、商品の交換価値や使用価値から発生すると考えた。マルクスのみが、利潤・剰余価値・付加価値は、資本家が労働者に支払うべき労働価値の50％の搾取から発生すると考えた。

消費者には、需給のアンバランスで変化する価格・価値と、そのアンバランスを決定する思考・行動・嗜好の反転が全く見えない。「この世は、すべてカネで動く。カネで買えないものはない」と、人間の思考と行動を、すべてカネに還元させる解釈に人間は支配されている。経済学も、経済的思考と行動を「価格」に還元する解釈に支配されている。

消費税増税や円安で石油が値上がりしたから物価が上昇し、物価が上昇するから買い控えが発生し、買い控えが発生するから不景気になる、という循環論は、結果を原因に倒置するため分かりやすい。だが、それぞれのものは、固有の需給法則をもつため、その頂点と収束点沈静点が予測できない。マスコミとエコノミストの循環論は、直線的な上昇予想しかできないため、不安感をかきたて、物価上昇を加速させるだけである。

石油も、物価上昇も、投機も思惑も、買い溜めも買い控えも、国家・企業・個人のレベルごとに、素材・商品ごとに、独立した反転周期をもっている。難しい表現を使うと、それぞれの資源・素材・商品の価格は、その需要と供給のバランスによって決定される。その需要と供給のバランスは、国家・企業・個人のレベルの投機・思惑・嗜好が決定する。だから、△△が高騰したから〇〇が高騰し、〇〇が高騰したから□□が高騰した、と循環論式にアト解釈すると、素材も商品も、その反転周期が見えない。

生産工場を海外に移転し、労働者の賃金を抑制したために、国内の消費市場は横ばいだったため、企業は「付加価値」を上げたいが、それよりも「利潤」の低下から自己防衛するために、偽装し腐敗し糾弾されている。それを、国家レベルでは、対症療法的、官僚的に規則と罰則を強化し、自己の不作為政策の失敗の追及から逃れようとする。そのため、消費市場の縮小を一層加速し、朝令暮改で混乱させる。

原材料の値上がりに対し、競争力を維持するために、あらゆる分野でコストダウンを努力した結果は、2007年に「偽装」とよばれて、一斉に吹き出した。姉歯の耐震設計の偽装は、ゼネコンの超高層建築でも確認され、エレベーターや道路橋に使用する鉄骨から、各種の建築素材に「偽装」が見つかった。

ＧＤＰの30％を占める基幹産業の好不況によって決定される。日本の基幹産業は、戦後は化学肥料・セメント・布帛の三白景気に、砂糖や紙を加えた産業が、基幹産業とよばれた。今日では、自動車産業とエレクトロニクス産業と建築産業の三大基幹産業が、国内の好不況の景気循環に影響を与えている。これらの基幹産業の売上と利益の25〜75％をしめる.要な商品アイテムが、ミニバブルとミニパニックを発生させる。それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。そして、長期の景気上昇期には、山と谷の期間の比率は３対１となるが、長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。

すべての経済現象は、結果から観察すると、需要と供給の均衡と不均衡で説明できる。だが、ナゼ需要と供給は、均衡と不均衡の景気循環を発生するのだろうか？ すべての経済学者は、この謎解きのために努力した。

アダム・スミスは「神の手」だと解いた。マンガ経済教科書はダーウィンの進化論ばりに「生存競争と淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。このような競争と淘汰の常識をもっている政府や財務大臣と財務省は「貧乏人や中小企業は首をつって死ね（そうすれば淘汰され景気は早く回復する）」と、常々思っている。