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四面楚歌の状態に陥っている朝日新聞。窮地に転がり堕ちた朝日新聞の葬式はいったい誰が出すのか。
窮地に転がり堕ちた朝日新聞の葬式はいったい誰が出すのか
http://www.bllackz.com/2014/09/blog-post_8.html
2014年9月8 Darkness - ダークネス
朝日新聞が信頼を失って、全方位で袋叩きに遭っている。誰も悲しまないかもしれないが、10年後、朝日新聞はもう今の形では残っていないかもしれない。
日本人を叩いて儲けるというのが朝日新聞のビジネスモデルであることが国民が知った今、わざわざ朝日新聞を買って読みたいという人はほとんどいない。
30年にも渡って捏造を事実であるかのように報道し続けた新聞が、これからも変わらず読まれると考える方が不自然だ。朝日新聞は凋落に向けて動き出した。
朝日新聞の社長である木村伊量（きむら・ただかず）は謝罪を拒絶して逃げ回っている。謝罪会見すらも開かない。その姿勢が、より国民の反撥を生み出している。
しかし、謝罪したところで、朝日新聞の信頼が翌日から回復するわけでもない。どのみち朝日新聞は2014年が凋落の年だったと言われるようになるだろう。
そもそも、新聞発行はもう儲からないビジネスモデルになっているのだから、この捏造事件がなくても朝日新聞はゆっくり衰退する企業体ではあった。
■もう紙の新聞は必要なくなっている時代だ
新聞は１日２回しか発行されず、夕方の新聞はスカスカだ。社説は偏っており、朝日新聞などは、あからさまに中国・韓国寄りの世論誘導に走っている。
現代は、このスカスカの朝日新聞を待っている間に、インターネットでは全部読み切れないほどの莫大な情報が怒濤の如く流れている。
はっきり言えば、もう紙の新聞は必要なくなっているのである。インターネットのできない高齢者が取っているくらいで、若者は誰も新聞など取らない。
もちろん、インターネットの内容は玉石混交だ。だから、新聞は存続の余地があると思われていた。新聞に書いていれば、真実だと誰もが思っていたのである。
ところが、朝日新聞の記事の方がインターネットよりも偏向して悪質で危険な捏造が満載で、それが30年近くも放置されていたということが発覚した。
今まで新聞は中立ではないにしても、少なくとも正確だと思われてきたのに、朝日新聞はそうではないことが確実になった。
従軍慰安婦は朝日新聞が「吉田清治」という男の妄想を真実であるかのように取り上げ、植村隆という記者が慰安婦の証言を偽造し、火を付けて回っていたというのが広く知れ渡ってしまった。
あからさまに日本を貶めて煽り立てて新聞を売るという反日のビジネスモデルがここにあった。
こんな新聞を読むくらいなら、誰もがインターネットに向かうのは当然であり、この流れは少々のことでは元に戻らない。
■朝日新聞の絶対的な影響力が急速に傾いている
いよいよ顕著になってきているのは、朝日新聞の絶対的な影響力が急速に傾いていることだ。
もちろん、今でも朝日新聞の力は相当なものだ。発行部数は760万部であると言われている。
日本の新聞は購読者数を数えているのではなく、発行部数を数えているので、実際の読者が何人なのかは誰も知らない。それでも760万部も刷っているのだから、腐っても鯛とはまさに朝日新聞を指す。
しかし、腐っても鯛だが、腐臭が漂い出すと、誰も近寄らないのも事実だ。今の朝日新聞の腐臭は強烈だ。「今の日本で、これほど腐っている企業体は他にない」と言い切る人も多い。
それも一般人だけが言っているのではなく、経営者や政治家からもそのような声が上がっているのである。日本を貶める記事を量産して金儲けしてきたのだから、朝日新聞がツケを払わされることになったとしても当然だろう。
朝日新聞という企業体が潰れても特に日本には影響はない。むしろ、時代の新陳代謝が進むという意味では好ましいことかもしれない。
古い体質を持った巨大組織が崩壊すれば、また新しいものが生まれる。逆に言えば、古い体質の組織を崩壊させなければ、新しいものが生まれないということでもある。
「スクラップ・アンド・ビルド方式」というビジネス用語がある。駄目なものを潰し（スクラップ）、良いものを作る（ビルド）のである。
「淘汰」という自然科学の用語もある。変化に対応できないものが死に、変化に対応できる種が生き残る。
朝日新聞は、スクラップされるべき存在であり、淘汰されるべき存在であると日本人は思うようになっている。
■「廃刊だ」と、天の声が人の語で告げるのか
欧米では多くの新聞社がそのビジネスモデルを維持できなくなり、累積債務に押しつぶされて消えて行った。
ヤフー、グーグル、アマゾン等のインターネット企業が「新しいメディア企業」になっていくのは必然的な流れだ。それが自然な形だ。
日本も遅かれ早かれそのような形になり、紙を発行するビジネスモデルは消滅する。
朝日新聞がビジネスモデルどころか、企業体質にも問題あるのであれば、さっさと廃刊させた方が資源の無駄がなくなっていい。延命させるよりも、絶命させるほうが日本のためになる。
どうせインターネットで情報が集まるのだから、朝日新聞はもう必要ない。日本人がそれを徹底すれば、いくら朝日新聞だと言っても存続することはできなくなる。
現に今、朝日新聞の不買運動や解約や集団訴訟の動きが次々と始まっており、場合によっては社長の木村伊量も証人喚問を余儀なくされる可能性もある。
朝日新聞の困窮は、これから始まるのである。
朝日新聞の記者は高給取りであると言われているが、組織が衰退すればその高給は維持できない。将来は間違いなく給料引き下げやリストラの憂き目に遭う。
さすがに、辞めたくないと叫ぶ若い記者を木剣で殴り蹴り、トラックに詰め込むようなことはないと思うが、そんな目撃談も第二次吉田証言として出てくるかもしれない。
今、朝日新聞の内部では亀裂が芽生えていて、内紛が起きるとも言われている。内紛が大きくなって亀裂が決定的になると、朝日新聞が内部から自壊することもあり得る。
「廃刊だ」と天の声が人の語（ことば）で告げるのか。
誰かが「朝日新聞の葬式はうちで出す」と告げるのか。
中国・韓国の強力なバックアップを得て生き残るのか。
四面楚歌の中で、朝日新聞の命運がどのようになるのかは、まだ誰にも分からない。
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