好不況の景気循環は、そのＧＤＰの30％を占める基幹産業の好不況によって決定される。日本の基幹産業は、今日では、自動車産業とエレクトロニクス産業と建築産業の三大基幹産業が、国内の好不況の景気循環に影響を与えている。これらの基幹産業の売上と利益の25〜75％をしめる主要な商品アイテムが、ミニバブルとミニパニックを発生させる。それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。そして、長期の景気上昇期には、山と谷の期間の比率は３対１となるが、長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。2016年過ぎると、東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越す，日本商品の世界的優位性は2040年まで継続するが、次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

「2007年末、第二次世界信用収縮恐慌は、二つの傷口、米国の住宅と中国の株式市場のバブルの破裂をキッカケとして、その姿を現した」

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 80年ぶりの2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。政治・経済の指導者には全く認識できません。そのために2016年前後に銀行・証券・為替の一時閉鎖を体験します。世界金融大恐慌はドル・ユーロ・円三極への移行が済むまで収束しません。

そのために，金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も金持ちも、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。人間がパニックに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。

さらに政府は貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きで救済するために回復する時間を長期化させます。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税(消費税・社会保障費)することである。

本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。
政府・企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは「原発やＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。政府と電力会社や企業が遅延させているのです。

第二次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。

第二次産業革命の中心になるのは，コンデンサー電子半導体電池です。蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき
産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、第二次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。しかしここまで行くのに幾多の困難が待ちうけています。

それは自動車と工業化のＣＯ2排出が都市・工業地帯の大気汚染の75％を占めているのに，原発再稼働しないことが，あたかも，個人のＣＯ2排出量が，地球温暖化の原因と錯覚させている。政府はウソとデタラメをまくしたてているのです。政府・企業が化石燃料や原発を使わない，ＣＯ2と放射能蒸気を排出しない技術への転換を遅らせているのです。困ったもんです。

単に、

＞個人投資家のために、株式投資・必勝の極意をまとめてある。

というだけでは、目端の利くものに他人を犠牲にして自己の利益を確保せよと言っているだけだ。

日本社会全体として、または、地球全体を見たときに、どう持続性のある社会を作るかという視点が必要で、多分、そのためのもっとも実効性のある政策が地熱を中心とした地域開発のはず。

投資家の方には地熱へ目を向けていただきたい。