だが大恐慌の中心となる日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならない。しかし、日本の商品の優位性は、過去の伝統にとらわれず、積極的に新しい変化を受け入れる日本の消費者の存在によって、2019年まで、世界をリードする。だが一つ又一つと後進国に抜かれていきます。

第二次世界金融大恐慌は回避できないは政府やマスコミの大嘘。世界経済が同期波及する第二次世界金融大恐慌は，ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因なんです。この簡単なことが既得権益護持のために政治家・経済の指導者やマスコミにはまったく認識出来ない。

人類は素晴らしい紙幣を発見した，しかし紙幣を土台にした金融商品を放置すれば、自然と新しい信用を創造し膨張する。この紙幣が、信用を膨張させるバブルの真犯人だという事実は、現実の生活に埋没して隠れて見えない。だが、紙幣は、その発行者の信用がなくなれば、徳川時代の大名の印刷発行した藩札や日本軍が占領地で発行した軍票のように、突然紙切れになる。又、ハイパーインフレが発生すれば、何百枚の紙幣で饅頭一個しか買えなくなる。

賢い人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。

金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。そして、輸出の好調のセイで、３年半ごとの景気循環さえ見えなくなる。

日本の神話に、人民のかまどから煙が立ちのぼるまで、税金の取り立てをやめた仁徳（発音はニントク、日本語の意味は、仁が「思いやり」徳は「善政」）という名の大王が登場する。だが、昔も今も、財務大王は人民に我慢を強制するだけで、金持ちのかまどの煙しか気にする様子がない。

60年〜80年代の日本は、10年間に物価は倍増したが、消費者の購買力も倍増したので、万事めでたしとなった。そこで、75％の日本人が、中流階級になったと幻覚できた。この幻覚を再現するのに、インフレが必要だと、エコノミストは妄想を隠さない。

消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想は、雄鶏の首を締め殺せば、早起きから開放されると考えたイソップ物語の寓話とそっくりではないか！

紙幣を土台に、個人と企業も信用通貨を発行し、無意識にバブルに加担する。それは、人間の概念の中では、ネズミ講と同じく、無限に拡大できる。

だが、金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も金持ちも、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。

有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、2016〜17年に消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

第二次世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するなんて、誰も想像することができない！確かに、恐慌の匂いはするが、いずれの国も、前回の体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、バブルからの恐慌の発生は避けらないし、回復する時間を長期化する。これがアベノミクスの金融緩和と円安である。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税することである。

ニュートンやケインズなどの冷静な科学者やエコノミストたちも、このムズムズを抑えられず、バブルに巻き込まれた。金融商品でも日常生活商品でも、この機会損失の心理が、上昇すれば永遠に上がり、下降すれば永遠に下がるという脅迫心理とペアになり、投機の底無し沼から脱出できない。そのため、破産が避けられなくなるのだ！日銀のマネーゲーム金融緩和が全くそれにあたる。政府日銀は好んで破産の道を選んでいるとしか思えない。

それも恐慌と総選挙と重なると困るし，消費税のこともある。そして株価上げて暴落する前に儲けよ，そして今の支持率のある今のうちに解散・総選挙やっちゃえとは呆れてしまう。今政府日銀がやることは，世界金融大恐慌の回避とドル暴落を止め為替を安定させることだろう。嫌だから解散総選挙とは無責任な政府日銀である。しかし今回の世界的金融大恐慌の影響で，日本の大企業は原発に拘り，技術革新に乗り遅れた企業の，政府日銀が助けても消失は避けられません。そのうちに分かります。

市場の取引額の25％を占めれば、その相場を左右することができる。 96〜97年の銅取引や為替取引で、日本の商社や銀行が、売買高の25％を占めながら、巨大な損失を発生させた。その原因は、カラ売りカラ買いを繰り返して損失を隠し、一発逆転を狙ったためである。だが、銅や為替の予測はアト解釈では外れるため、巨額の損失を発生させる。1929年、あのモルガン商会でさえ3回目の暴落で逃げ出したのです。しかもソ連の世界景気予測研究所のヴァルガ博士さえ、米国はスグに株価も景気も回復すると断言した。だから、この日を運命の節目になるなどと予想した人はいない。

今回は銀行閉鎖は暴動を発生させず、平等感のユートピアを現出させません。しかも取り付け騒ぎの発生は不可避となる。銀行・証券・為替の一時閉鎖は避けられません。

政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。例えば、住宅金利を低下させても、貸出基準を厳しくすれば、着工件数は増えません。だから、倒産してから国有化し、公的資金を再投入するハメとなります。消費刺激のために、国民にカネをばらまいても、自己防衛のため消費に回ってきません。

しかし本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。

もしも、ユーロと円が基軸通貨に加わると、ポンドが基軸通貨になる前の、複数基軸通貨の時代になります。そして、基軸通貨でない通貨は、どれかの基軸通貨又はバスケット（混合）させた通貨とリンクして為替を固定させ、世界信用恐慌は収束されます。もちろんドルの暴落は止まります。この方法で日銀は大失敗をします。

政府，企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは何でしょうか？第二次産業革命とは「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。この遅延政策が世界信用恐慌から脱出できなくなります。

第二次産業革命に早期シフトした国家は、放射能・ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業は解体し再生すべきです。日本の戦後の財閥解体は、その後の技術革新の加速にプラスしました。信用恐慌は、輸出を二国間の物々交換を中心にします。そのため貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。

結論，
今の政府日銀では．世界金融恐慌が避けられません。日本の商品の世界的優位性を失うだけでなく，日本はサービス業中心のつまらない国家に変貌します。国民は政府日銀により耐乏を押し付けられ，弱肉強食の国家として歴史にそのバカを曝すことになる。