ましてや安倍のコレ、何をかいわんや・・・。（笑）

第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、政府・大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。

安倍総理の「国家ビジョン」は「プルトニウム生産」による「核武装化」です，安倍軍国後継政権が原発再稼動に異様なほど執着するのは，そのためです。原発発電は単なる見せかけであり、本当の目的は核兵器用プルトニウムの生産です。プルトニウムは電子を激突させると崩壊は加速され原子爆弾のように大量に殺傷破壊させられるからです。

第一次世界信用恐慌で最大の打撃をうけた日独伊の経済が，戦争によって世界信用恐慌から早期に脱出した原因を総括してないし平和的脱出の可能性を追求していない。日独伊の経済は鎖国で影響を受けなかった。米国は他国に関税ゼロを求め自国は30％の関税で部分鎖国し金本位制によって世界恐慌から脱出したことは殆ど知られていない。世界の政治経済の指導者は戦争と関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生したと決めつけてしまったのである。

世界恐慌の1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下にまで激減した。ナチスドイツと軍国主義日本は，1935年頃には、軍需景気により、金融恐慌の打撃から脱出した。欧米は第二次世界大戦に参戦した1941年に金融恐慌の打撃から脱出した。そのため、バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人は日米欧の政治・経済指導者に多く，自公民の多数派でもある。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は当然かも知れない。

英国のスターリング地域（英連邦と植民地）の特恵関税も「経済鎖国」である。そのため、第一次世界金融恐慌の打撃を軽減し、経済指数の早期上昇を可能にした。戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！残念なことである。

ナチスドイツと軍国日本が、第一次世界金融恐慌から早く脱出できた決定的で、普遍的な要因は、世界の金融システムから隔離された「経済鎖国」のセイである。つまり貿易と外国からの投資を制限したからである。経済鎖国は、世界的金融バブルの打撃を軽減する。だが、経済現象の停滞は免れないのは当たり前。徳川幕府や韓国の鎖国政策は、能動的な「経済鎖国」の例である。特に吉宗がしたことを学ぶ事だ。

第二次産業革命の中心は，マスコミが煽るメタンやシェルや地熱や化石燃料ではありません。蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、第二次産業革命の中心になる。もちろんリニアもＯＫ。

日本は世界的商品の優位性の法則から世界恐慌を沈静化させることが出来ます。家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。しかしあぐらをかくと後進国に世界的商品の優位性を追いつかれ，追い抜かれます。そして失い，大企業の消失劇がはじまります。でも日本が第二次産業革命を加速させるとエンジンレスに成功した巨大な産業が自動車だけでなく出現します。