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急落の株式市場を「絶好の買い時」と見る投資家たち(Forbes JAPAN)
http://www.asyura2.com/15/hasan100/msg/180.html
投稿者 赤かぶ 日時 2015 年 8 月 28 日 08:14:00: igsppGRN/E9PQ
 

急落の株式市場を「絶好の買い時」と見る投資家たち
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150828-00010000-forbes-biz
Forbes JAPAN 8月28日(金)8時0分配信


ここ数日の株式市場の混乱は、多くの投資家らを混乱に陥れた。分別ある大人たちが、恐怖感を煽る見出しに踊らされ、パニックに陥っているケースも見受けられる。しかし、恐怖に駆られて持ち株の全てを売り払うのは賢明な選択とは言えないだろう。

その一方で、下落した相場は買い時だと見て、安値の株を買い漁るような投資家も居ると聞く。しかしながら、何も考えず安いから買うというのもおすすめできる選択肢ではない。
投資顧問企業Intrepid Capital Managementのマーク・トラビス氏は「世界的な相場の総崩れの中で、興味を持っている株がいくつかある」と話す。「しかし、だからと言って買うことを推奨したりはしない」と言う。

「それは、食料品店に入って、お腹が空いているから何でも買ってしまうような行為です。以前は高くて買えなかった株が、今なら安値で買えるという状況を市場の急変が生んでいる。しかし、例えばエネルギー分野の株のように根本的な問題で値下がりが起こっている株は、決して手を出すべきではないのです」

今週月曜に相場が急変を告げた時、投資家たちは今こそポートフォリオを見直す時だと気づいた。中国市場が8%の急落に見舞われた後、ダウ平均株価は1000ポイントの下落を記録した。

トラビス氏によると、月曜日に発生した市場の見境のない売り浴びせは、以前から予測されていた事態だと語る。数ヶ月前から市場は弱気含みの展開になっており、市場の調整局面は既に多くの株式を下落に追い込んでいた。

5月のピークから21%も下落したアップルがその象徴と言える。S&P 500の多くの銘柄が先週末までに下落していた。

ここ数年間、絶え間ない上昇を遂げた株式市場は、投資家らに「買わないと損だ」と思わせるような幻想を与えてきた。ネットフリックスやフェイスブック、その他のバイオ銘柄などもその例として挙げられる。

しかし、投資の神と呼ばれるカール・アイカーンや、ウォーレン・バフェットらは、この騒乱を予期したかのような動きをとっていた。

アイカーンの場合は6月の末にネットフリックスの株式の全てを売却し、今後の株式市場や高利回り債の危険性を指摘していた。ネットフリックス株はその後も上昇を続けたが、アイカーンは「全く後悔などしていない」と言明していた。

一方でウォーレン・バフェットは8月上旬、飛行機部品メーカーのプレシジョン・キャストパーツを37億ドルで買収したばかりだ。彼は「みんなが売りに出しているタイミングで買う」ことをポリシーとしており、2008年にゼネラル・エレクトリック社とゴールドマン・サックス社への投資で、巨額の富を生み出した。

月曜日の暴落の引き金を引いたのは、中国の株式市場のバブルの崩壊だった。中国経済の不安が、同国と関わりを持つ企業に対する不安の連鎖を呼んだ。

中国でのiPhoneの販売台数は投資家にとって大きな関心事項の一つだ。ティム・クックはその疑問に答えようと、投資家のジム・クレイマーがホストを務めるCNBCの番組にわざわざメールを寄越し、「中国では7月に次いで8月も、iPhoneの売上は伸びている」と言明したほどだ。

一方で、ゴールドマン・サックスが「中国の件が気になるなら、買うべきではない銘柄」に挙げた、マイクロン・テクノロジーやSkyworks Solutionsは、その予想に反して月曜に値上がりを見せていた。中国に関する懸念は、必要以上に誇張された面もあるのだ。

アップルでさえも当初は急落ではじまったが、市場が落ち着きを取り戻すにつれて、ポジティブ領域に立ち戻っている。

長期的な運用を考えるのであれば、今回の市場の混乱は、個別銘柄に関しても、ファンドやETFであろうと、むしろ買い時と言えるだろう。しかしながら、短期間のリバウンドを期待して軽率に買い急ぐような行為は誤りだ。この状況下で買うのであれば、しばらくの間は損失に耐えられる十分な覚悟を持って取り組むべきなのだ。

文=スティーブ・シェイファー(Forbes)/ 翻訳編集=上田裕資


 

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コメント
 
1. 2015年8月28日 16:05:43 : v1gbxz7HNs
長期的、中期的には誤りで、短期的には正しいの間違いではないのか。

2. 2015年8月28日 16:26:10 : OO6Zlan35k

謎の36歳デイトレーダーの読み的中−市場パニックで利益40億円 (1)
2015/08/28 15:38 JST 
  (ブルームバーグ):多くの投資家が市場の混乱に慌てふためいていた8月24日、先物売りに大量の資金を投じた日本人デイトレーダーは底値をほぼ完璧に見極めていた。さらにツイッターで4万人のフォロワーに対し、打つ手を次々発信していた。持ち高を手じまった時には40億円の利益を得ていたという。
今週は金融市場が混乱し、多くの投資家が慎重になるか、まひすることさえあった。ネット上のハンドルネームがCIS(シス)で知られるこの36歳は違った。
「僕はこういうすごい乱高下する時、めちゃくちゃ得意−」。CISは言う。25日、長い間株式売買に入れ込んできた彼の中でも最大の取引を終えて、1時間しかたっていない。CISは強盗や恐喝の危険があるとして実名報道をしないよう要請する一方、自分の売買を裏付けるため、ネット証券会社の秒刻みの取引詳細を見せて説明した。
CISは日経平均の指数先物が下がると読み、8月中旬から同先物を売っていた。24日の後場終了までに含み益は15億8000万円余りに上っていた。さらに持ち高を積み増した。その晩、米国市場は取引開始後に急落。利益を確定させ、儲けは2倍に膨らんでいた。
それでも勝利を祝うことはせず、取引を続行した。今度は相場が底を打ったと読んだ。25日に持ち高を解消し、ツイートした。「俺のリバ取り物語はこれでいったん終了」。底値からのリバ(リバウンド、戻り)を取ることで利益は3倍になっていた。
「完璧」
「ここまで完璧にこなしたCISさんを見たのは初めて」と取引仲間の村上直樹氏は言う。村上氏は個人投資家の集まりで講師を務めることもあり、取引についてのブログでちょっとした有名人になっている。
昨年、CISは「ブルームバーグ・マーケッツ」誌に取り上げられた。賃貸アパートの一室での10年に渡るデイトレードの日々で、当時の資産は160億円を超えていた。CISは確定申告の書類や証券会社の口座管理ページを見せて説明した。それによると、2013年には約1兆7000億円相当の株式の売買をしていた。これは東京証券取引所での個人投資家によるその年1年間の株式の取引の0.5%に相当する。
CISは投資を始めた頃、ネット掲示板で挑発的な発言を繰り返し、日本のデイトレーダの間で知られる特異な存在となった。昨年、ツイッターのアカウントを開設、ビデオゲームや投資売買についてつぶやき始めた。フォロワーのうちどの程度がデイトレーダーで、どの程度がCISの売買の後を追って自分もやっているかは不明だ。
ロマネ・コンティ
CISは今回の取引を終えた25日、友人とポーカーをしに行く前に都内の喫茶店に寄り、売買の詳細を明らかにした。グレーの無地のTシャツに、腰にはフランネル地の上着を巻き、iPadで証券口座をチェックする。脇には仏ブルゴーニュ地方で生産された高級ワイン、2003年物のドメーヌ・ド・ラ・ロマネ・コンティを抱えていた。祝賀用ではない20万円のものだという。いいワインに目がないという。
「もちろん利益が上がってほっとして正直嬉しいが、今はまだ乱高下している最中だ」とCISは話す。ギリシャ危機では7億円失ったという。
中国が世界経済を減速に陥れるのか、CISには全く分からないという。むしろ気にもしない。売買するときには取引量と値動きを見て、市場の勢いを読む。基本は「売られているものを売る、買われているものを買う」のだという。
今回の取引開始は8月12日だった。CISは株式市場にしばらく見なかった動きを察した。主要指数は投げ売りから回復できずにいた。日経平均の指数先物を売り始める。初日に200枚、その後の1週間半で1300枚だ。
時間つぶし
大きな賭けだった。名目上の評価で1枚約1900万円の板が1500枚、つまり日経平均の下落に約290億円を投じたということだ。同指数が100円動くたびに1億5000万円勝つか負けるかというポジションだ。
市場は数日間、大きな動きがなかった。CISはビデオゲームをして時間をつぶしていた。21日、相場が下がった。週明け24日には日経平均は過去2年で最大の下げとなり、先物は1000円以上値下がりし、1万8410円となった。午後3時の取引終了時には15億8000万円余りの含み益を抱えていた。
大抵の投資家ならこの時点で持ち高を手じまい、以降の今年の売買から身を引くだろう。しかしCISは違った。「先物売り増してお散歩お祈り開始!」とツイッターでつぶやく。
先物をさらに100枚売った。2時間後、もう100枚追加した。日経平均下落に賭ける持ち高は328億円まで膨らんだ。同指数が100円上昇する毎に1億7000万円を失う計算だ。
米国のパニック
米国市場が日本時間の午後10時半に開くまでこの取引を続けることにした理屈はこうだ。上海市場の8.5%急落などアジア市場の下落を見たアメリカの投資家が週末の休みから戻り、パニックになるだろう。米国市場は下げ、日経平均の指数先物も深夜の取引量が低い中、つられて暴落するだろう−。
「米国の寄付き前に、すごいみんな恐怖で売るんじゃないかということで、ちょっと狙っていた」とCISは話す。
予想通り、ダウ工業株30種平均 は取引開始直後に6%以上下落した。日経平均先物は再び急落、午後3時の取引終了時の水準から1250円下げた。自宅で寝巻姿のまま、CISは先物売りのポジションをようやく解消した。この時点での利益は33億円だった。
しかしパニックで儲けるべき金はまだ残っていた。一部投資家はその夜、日経平均1万500円割れに備えたオプション商品に対し、多額のプレミアムを払う意図を示していた。その水準は約40%の大暴落にあたる。CISの目には、こうした投資家はほとんどありえないことに対して保険を買おうとしていると映った。
底値
CISは喜んでその取引の売り方に回ることにした。これで新たに3億円の利益。最初の取引が成立したのは、午後10時34分に底値を付けてから10秒以内だった。そこが底値だったと分かるのは、ずっと後になってからではあるが。CISは「おいしい」とツイッターでつぶやく。
約1時間後、CISは市場の反発にさらに確信を深め、日経平均の指数先物を買い始める。その日取引を始めた時の賭けとは逆方向だ。25日の午前1時までに970枚、指数が上昇すると読んでの賭け、しめて173億円だ。
さらに寝る前にもう一つ取引を行った。混乱した投資家に売られるオプション、77万円だった。午前1時40分、小銭を稼ぐのをやめた。ツイッターには「いろいろあってぐったりなので寝れそう。買いポジ1枚も売らないで明日へ突入!」のつぶやきが送られた。
5時間後、CISはツイッターでつぶやきを再開する。日経平均の先物指数が1万8000円付近で取引が始まり、徐々に値を戻していった。午後には全ての買い持ちを解消した。
喫茶店でのCISは、24時間で何十億円も稼いだ男には不釣り合いな冷静さを保っていた。本人にとっては今年の数多くの取引の一つにすぎないからだろう。
「負けている時はあまりつぶやかないので、勝っているときに言いたくなる」とCISは笑いながら話した。
原題:While Many Panicked, a Japanese Day Trader Made $34 Million(抜粋)
記事に関する記者への問い合わせ先:東京 Jason Clenfield jclenfield@bloomberg.net;東京 Yuji Nakamura ynakamura56@bloomberg.net
記事についてのエディターへの問い合わせ先:大久保義人 yokubo1@bloomberg.net; Peter Elstrom pelstrom@bloomberg.net 宮沢祐介, 浅井秀樹
更新日時: 2015/08/28 15:38 JST
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-NTMAKR6K50XT01.html

[12削除理由]:管理人:無関係の長文多数
3. 2015年8月28日 16:26:28 : OO6Zlan35k
コラム:世界同時株安で生まれた投資機会=村上尚己氏

アライアンス・バーンスタイン(AB) マーケット・ストラテジスト

[東京 28日] - 8月半ばから「中国への懸念」に対し金融市場は激しく動揺し、世界的な株価急落に見舞われた。米国と新興国の株式は年初の水準を下回るマイナスリターンとなり、欧州株・日本株はほぼ年初の水準に戻った。ドル円相場も一時1ドル=116円台まで下落。クレジットや新興国通貨・債券などリスク資産全般が売られ、金融市場の様相は一変した。

世界的な株価急落は、8月11日の人民元切り下げが引き金になったようにみえる。2013年5月に米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長(当時)が量的緩和縮小の可能性に言及したことで市場の混乱を招いた「バーナンキショック」のように、今回は「人民元切り下げショック」と呼ばれるのだろうか。人民元切り下げは事前に予想されておらず、人民元高が続く期待を抱いていた市場参加者は「中国経済はそこまで深刻なのか」という疑念を抱いたのかもしれない。

ただ、ドル高と連動して人民元が実効ベースでかなり増価していたことが、2014年末から中国人民銀行が金融緩和を繰り返しても景気刺激効果が表れていない大きな要因となっていた。国際通貨基金(IMF)も人民元切り下げそのものについては妥当な政策と見なしている。インフレ率が2%を下回り成長率も停滞している中では、通貨安を含めて金融緩和強化が必要であり、いずれ人民元切り下げは避けられない政策だったのではないか。

<アジア通貨危機再来説に疑問>

問題を1つ挙げるとすれば、中国当局の政策転換に踏み出すタイミングが悪かったことだろう。景気減速が続く中で、株式市場のブーム的な上昇と崩壊が発生、政治闘争が続いていることが漏れ伝わり、さらに天津港での爆発事故など、悪材料が重なり過ぎた。何が起きているか分からないという疑念がくすぶる中で、人民元切り下げ政策はネガティブに受け止められた。

また、対症療法的な為替市場への介入だけでは、効果がある景気刺激策として信認されにくいことが、人民元安政策への不信を高めているという問題もある。かつての日本において単発的な為替介入を実施しても、2012年半ばまで超円高とデフレの問題を全く改善できなかったのが一例だが、市場の疑念を和らげるには、中国当局によるレジーム転換と見なされるアグレッシブな金融緩和や財政政策発動が必要だろう。

ちなみに、原油安と米国の株安がスパイラル的に始まったのは8月19日であり、11日の人民元切り下げが市場混乱の明確なきっかけになったと決めつけるのは無理がある。確かな理屈があったというより、「下げが下げを呼ぶ」という市場の値動きそのものが不安心理を増幅させ、自己実現的に株価急落が起きた側面が大きいのではないか。

株式市場の急落は、今後の金融機関システムの不安定化など、流動性枯渇や信用危機発生への恐れを意味するかもしれない。人民元切り下げによって、一部で1997年のアジア通貨危機が連想されているが、当時の危機直前のようにアジアに対してブーム的な投資が広がっていたのとは現状は異なるし、通貨危機のそもそもの原因だったドルペッグ制を今も採用している国は少ない。また、米国を含め先進国においても、不動産や株式・クレジット市場でブーム的な価格上昇が起きて、バブルが膨らんでいたようにも思われない。

では、この株価急落は、先進国を含めた世界経済・企業業績が今後失速する可能性を示唆しているのだろうか。中国の8月製造業購買担当者景気指数(PMI)が、2009年以来の水準に低下したのは懸念される。同指標だけで中国経済の状況を判断するのは早計だが、原油安の恩恵を受けているにもかかわらず、金融・財政政策などが機能せずに景気減速に歯止めがかからないことへの懸念を感じざるを得ない。同指数の悪化が、市場の中国リスクへの懸念を増幅させる触媒になったことはやむを得ないと考える。

中国減速が資源価格下落を引き起こし、資源・新興国経済の景気減速圧力を強めて、それが世界経済の足かせとなり、世界経済全体が失速する――。パニック売りで急落し、年初来でマイナスリターンとなった米国株などの価格水準は、そうしたシナリオが訪れることを織り込んでいるようにみえる。

<世界経済の安定成長シナリオは健在>

ただ、足元までの米欧の経済指標を踏まえると、中国や新興国の景気減速が、先進国経済に波及している兆しは確認できない。中国ショックを増幅させた8月分の製造業PMIを他国についてみると、欧州製造業は横ばいを保ち景況は悪化していない。

欧州の国別では、中国に対する輸出依存度が相対的に高いドイツの製造業PMIが53.2と前月(51.8)から上昇。8月のドイツIFO業況指数も108.3と前月(108.0)から改善した。これらの指標が影響してか、株価が大きく揺らぐ一方で、8月25日にはドイツ国債金利が上昇するなど、米欧など先進国の債券市場では平時の値動きがみられている。

米国についても同様で、8月分の製造業PMIはやや低下したが、フィラデルフィア地区連銀製造業業況指数は改善している。また、7月以降も米国の家計需要が順調に伸びているが、8月に入ってからも消費者心理指数の改善傾向が続き、停滞していた設備投資も回復に転じた模様だ。米国経済には変調の兆しはみられない。

また、オランダ経済政策分析局が公表している世界貿易指数は5月に大きく低下し、新興国経済の急減速で世界の貿易量が落ち込んでいるとの懸念を広めたが、6月には上昇し2015年1月とほぼ同じ水準まで戻った。同指数をみる限り、5月が世界貿易数量のボトムだった可能性がある。この動きは日本の輸出数量指数が5月を底に、2カ月連続で改善に転じたのと整合的だ。

もちろん株式市場が急落すること自体が景気引き締め的に作用するため、経済状況は盤石とは言えない。ただ、米国を中心とした先進国の総需要の底堅い伸びと、新興国経済の減速は拮抗しており、世界経済は依然として安定成長が続いている可能性は十分あると考える。

9月の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて、目先は当局の政策対応への思惑で市場は不安定な状況が続くかもしれない。そもそも中国や新興国経済を不安定化させたのも、米国の金融引き締め政策転換への思惑が引き起こした側面がある。

歴史的な政策転換を前に、マーケットが動揺するのはやむを得ないのかもしれない。ただ、世界経済の安定成長というファンダメンタルズが変わらない中で、金融市場が激しく動揺し、両者に大きなギャップが生まれたとすれば、それは無視できない投資機会になり得るのではないだろうか。

*村上尚己氏は、米大手運用会社アライアンス・バーンスタイン(AB)のマーケット・ストラテジスト。1994年第一生命保険入社、BNPパリバ、ゴールドマン・サックス、マネックス証券などを経て、2014年5月より現職。

*本稿は、ロイター日本語ニュースサイトの外国為替フォーラムに掲載されたものです。(こちら)


中国が三つのバブルに直面、株価暴落よりはるかに怖い=CS 2015年 07月 22日
コラム:中国も陥る「国際金融のトリレンマ」 2015年 08月 27日
コラム:人民元ショックは早期収束へ=鈴木健吾氏 2015年 08月 13日
http://jp.reuters.com/article/2015/08/28/column-forexforum-naokimurakami-idJPKCN0QX07920150828?sp=true


[12削除理由]:管理人:無関係の長文多数

4. 2015年8月29日 08:30:06 : 2JzhWjAG7r
急落の株式市場を「絶好の買い時」か?

答えは株価暴落の原因にある。
2.
3.
には何も無い。



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