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投資の神様ジム・ロジャーズ「金融危機の爆発は近い」「私は日本株をすべて投げ売った」 このまま第二のリーマンショックに…
http://www.asyura2.com/15/hasan100/msg/559.html
投稿者 赤かぶ 日時 2015 年 9 月 14 日 08:58:00: igsppGRN/E9PQ
 

             終わらない世界的株安に市場関係者は身構える〔PHOTO〕gettyimages


投資の神様ジム・ロジャーズ「金融危機の爆発は近い」「私は日本株をすべて投げ売った」このまま第二のリーマンショックに突入か?
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45289
2015年09月14日(月) 週刊現代 :現代ビジネス


世界はカネをじゃぶじゃぶと刷りまくることで熱狂相場を演じてきたが、そんな宴が長く続くはずもない。終わる時は、より劇的に散る。長く続いた大相場。そのフィナーレの「売り場」が幕開ける。

■中国はもう終わり

ジョージ・ソロス氏、ウォーレン・バフェット氏と並ぶ、世界の三大投資家の一人として知られるジム・ロジャーズ氏が中国・南京の金陵ホテルに現れたのは、世界中の株式市場が暴落劇におののいていた8月末のことだった。

ロジャーズ氏は現在72歳だが、いまも現役バリバリの投資家。世界中のマーケットの先端情報をかき集めては、株から債券、商品にまで投資して、巨額のリターン(儲け)を稼ぎ続けている。株式市場の「リビング・レジェンド(生きる伝説)」と言われる所以である。

そんな精力的なロジャーズ氏が美女を連れてこの南京のホテルに姿を見せたのは、中国の経済誌『価値線』のインタビューに応じるためだった。

そこで氏が語った内容は衝撃的だった。

「私が思うに、世界の金融危機がそろそろ爆発しそうだ。早ければ今年の秋にも爆発する可能性がある」

「私はもう米国にはなにも投資はしていない。すでに米国の株価は史上最高値を通り越してしまったのだから」

「私は日本株も投げ売った。金融危機の爆発が間近に迫っているということだ。みなさんも気をつけたほうがいい」

ロジャーズ氏の不気味な予言をなぞるかのように、世界の株式市場は9月に入ってからも一向に落ち着く気配を見せない。

というより、米国でも中国でも日本でも株価暴落が止まらず、まさにロジャーズ氏が語る「金融危機の爆発」に向けて、崖を滑り落ちているかのような様相を呈してきた。

「現在の世界的な株価下落は、世界経済が下降トレンド入りしていることを示しています。

中国依存の世界経済の脆さが露呈したと言ってもいいですが、そもそも中国経済の変調はいまに始まったことではない。米欧日など先進各国はなりふり構わぬ金融緩和策を打ち出すことで誤魔化してきたが、その誤魔化しが効かなくなってきたのです。

日本では、どんな悪材料が出ても日本銀行と年金マネーが株を買ってくれるから日経平均株価は2万円を割らないというムードもありましたが、この幻想もついに崩れました。ここからは日経平均が1万6000円台という事態も想定しておくべきでしょう」(RPテック代表の倉都康行氏)

2008年秋にリーマン・ショックが世界を襲った際には、成長著しかった中国が4兆元(約56兆円)という巨額のバラマキを発動し、世界経済の救世主となった。しかし、いま中国にその役割を再び期待することはできない。

中国政府はいまも7%という高いGDP成長率を保っていると喧伝するが、その統計数値が「真実」かどうかは疑わしい。中には、3%以下の成長率にまで落ちているとの指摘すらある。元財務官僚で嘉悦大学教授の高橋洋一氏も言う。

「輸出入統計というのは相手国のデータもあるので、信頼できる。これを見ると、今年1-7月の中国の輸入は同年前期比で約14%も激減しています。

こういう状況で、成長率7%が保てるわけがなく、GDPはマイナス成長になっていてもおかしくない。私は中国経済の減速が、リーマン・ショック後の米国と同じ程度に深刻になっていると見ています」

■フラッシュ・クラッシュ

中国政府は財政出動や金融緩和といった「政策の余地」を持っているので、それを打ち出せば、景気はすぐに息を吹き返すとの期待感もある。が、「それは無理でしょう」と日本総研副理事長の湯元健治氏は語る。

「中国企業が弱っているところに金融緩和をしても、設備投資が増える流れにはなりにくい。財政出動にしても、すでに過剰投資で不良債権が大量に積み上がっているので、バブルを助長させるだけです。

株式市場を見ても、中国政府がなりふり構わぬ株価押し上げ策をやっていますが、株価は下げ止まらない。むしろ株で損をした個人や、財テクに走っていた企業が消費を控えるようになり、景気の足を引っ張り出しています」

中国という牽引役を失って、共倒れするように足元から崩れ落ち始めている世界経済を、虎視眈々と眺めているのが百戦錬磨の投機筋たちだ。

いま市場関係者の間で盛んに語られているキーワードに、「フラッシュ・クラッシュ」がある。

この言葉、ご存じだろうか。最初に使われたのは、2010年5月6日のこと。

この日、米ニューヨーク証券取引所では株価がほんの10分間に998ドルも下げる一大騒動が勃発した。

株価が文字通り「瞬時」に消えてなくなったかのような暴落劇。それが21世紀の新型株式暴落として、「フラッシュ・クラッシュ(瞬間的暴落)」と名付けられた。

今年8月半ばからの世界的株価暴落劇では、まさにこのフラッシュ・クラッシュ現象が出現した。

顕著だったのは8月24日のニューヨーク市場。ほんの数分で1000ドルも株価が暴落する、電光石火のフラッシュ・クラッシュであった。

「仕掛け人は、1000分の1秒単位の超高速で株取引をする投機筋。複雑で高度なプログラムを組み込んだコンピューターを駆使して売買するので、人力では対抗しようがない。それがいま、全世界的に仕掛けに入った」と、ファンドマネージャー歴20年以上のベテラン証券マンは言う。

「日本の株式市場も例外ではありません。というより、日本の株式市場は東京証券取引所が投資家に高速売買を促進しているので、むしろ投機筋が最も相場を動かしやすい状況になっています。

さらに、投機筋たちは今回の暴落相場を演出したことで、『俺たちは市場を思い通りに動かせる』と自信を深めている。より大きな果実を狙って、次を仕掛けようとしている。特に株価を一気に下げるほうが投機筋の儲けは大きくなる。次は日経平均を1万5000円くらいまで落としてくることもありうる」

金融危機を手招きする投機筋たちの暗い影が、世界のマーケット全体を黒く覆い始めたのだ。

■リーマン前に酷似してきた

「リーマン・ショック前に状況が似てきました」

ミョウジョウ・アセット・マネジメント代表の菊池真氏はそんな不気味な状況認識を語る。

「現在の日本株の下落ぶりは、リーマン・ショック前、'07年8月の下げと酷似しています。

ともに、高値からの突然の急落。値下げの幅も、15%くらいで、ほとんど同じ。8月、という共通点もある。主力株がほぼすべて売られたという点でも同じです。

'07年8月当時は、景気後退のピークアウトを株式市場がまっさきに織り込んだ相場でした。過去を振り返っても、株価は一番の先行指標となる。企業業績がピークアウトし、景気が本格的に低迷し始めるより、少なくとも半年前に株価が反応する。今回も同じように、これから企業業績や景気が悪化していくことの暗示となっているように思います」

株価とは、言うまでもなく、企業の未来の成長性を反映した指標である。成長が望めないのであれば、株価は下落する。

しかも、企業の没落や景気の失速に先んじて、株価は動き出す。

冒頭でジム・ロジャーズ氏が株を売ったと言ったのも、投機筋が売りを仕掛けているのも、これからの世界の未来に「絶望」を見ているからにほかならない。

「世界の機関投資家が株の持ち分を減らし始めています。日本株を例にとれば、8月中旬くらいまでの株価調整局面では、景気敏感型の輸出セクターを売って、代わりに内需株を買うという『銘柄入れ替え』が起きていた。しかし、いま起きているのは、どんな株でもとにかく持っている銘柄を投げ売ってしまうというものです。

中長期的な機関投資家はこうした資産配分の変更を数年タームで決定するものなので、この方向性はそう簡単には元に戻りません。

さらに、株価が下がり、競合他社が同じように資産配分を減らし始めたら、右にならえでやるというのが業界の鉄則。その分、これから株を売る機関投資家はどんどん増えていくことになる。

日本株はここから一時的に2万円手前まで戻ったとしても、そこからはズルズルと安値を切り下げていく展開になるでしょう」(前出・菊池氏)

■悪夢は「日本発」

世界はこのまま第二のリーマン・ショックに突き進んでいくしか道はないのか。それを回避できる道はもう残されていないのか。

実はそのキー(鍵)となる一大イベントが、米国で9月16~17日に待ち構えている。

世界中の投資家がその日に注目していると言っても過言ではない。

米国の中央銀行にあたるFRB(連邦準備制度理事会)が長く続けてきた金融緩和策を止めるのか、つまりは利上げをするかどうかを決定する会合(FOMC)が開催されるのである。

BNPパリバ証券日本株チーフストラテジストの丸山俊氏が言う。

「世界最大の経済大国である米国が堅調であれば、たとえ中国がマイナス成長になっても、世界経済を牽引できる可能性があります。そこでポイントとなるのが利上げです。

利上げができるというのは、米国経済が堅調な証拠でそれはいいことです。が、現在のように株式市場に動揺が広がっているときに断行すると、世界全体にショックが広がる可能性がある。

つまり、このFOMCでは、米国経済の堅調さを示す統計が出てきた上、それでもなお米国が今回は利上げを見送るというのがベストシナリオとなります」

SMBC日興証券シニアエコノミストの渡辺浩志氏も指摘する。

「米国が利上げをすれば、新興国などからマネーが引き上げられる懸念がある。中国不安がある中では世界経済の状況を悪化させるわけで、その意味でも米国が利上げを見送ったほうが、株式市場には好感される」

しかし、利上げ先送りが確認できたとしても、それで安泰とはいえない。東短リサーチ代表の加藤出氏が指摘する。

「よく見るべきは、FOMCのメンバーが政策決定と同時に発表する経済見通しです。成長率やインフレ率の予想を発表するのですが、これが想定より下振れた数値だった場合は注意が必要です」

米国の足元が弱ければ、世界経済の牽引役の不在が確認されてしまうからで、それは投機筋にとっては格好の売り材料になりかねないからだ。「さらに」と、加藤氏が続ける。

「今回は利上げを避けるとしても、米国の利上げが遅れることになれば、日本では日銀への追加緩和期待が高まるでしょう。利上げを先送るほどに、日本では円高が進む可能性があるからです。

しかし、日本経済はすでにアベノミクスの限界に直面していて、追加緩和で円安をふかしても、中間所得層が打撃を受けるだけ。さらに、世界から通貨安誘導の反発も買いかねない」

そうした日銀の動きを今度は投機筋が材料視して、売り浴びせが起きる可能性もあるというわけだ。

FOMCの内容が明らかになるのは、日本時間の9月18日午前3時。そこから世界で最初に開くのは、奇しくも日本の株式市場だ。

もし最悪の事態が幕開けするのならば、それはこの日、「日本発」で引き起こされることになるのかもしれない。

そのときわれわれの目の前に広がるのは、なすすべもなく世界同時多発的に「瞬間的暴落」が勃発して止まらないという、おぞましく震撼するような光景となるのだろう。

「週刊現代」2015年9月19日号より


 

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コメント
 
1. 2015年9月14日 10:26:25 : lKtNFkyivw
こいつ、7月だか8月に日本株を買っているって言ってたよね〜

 そのころに売り逃げか〜 サギシ!!!


2. 2015年9月14日 11:25:42 : Pz05JDNUVI
>>01さん

 ということは「今は買っている」可能性もありますかね?

 全く彼らの言っていることは解りませんね。(それが虚業の金融産業の普通の状態か?)


3. 2015年9月14日 12:03:25 : NPf7I3ZZ6U
>中国はもう終わり


投資の神様ジム・ロジャーズ「日経平均は3万円まで上がる。私も日本株を買い増したばかりだ。

アベノミクスは「魅力的」
私はいまも日本の株を所有していますし、買い続けています。7月の1~2週目にも買い増したばかりです。このまま行けば、日経平均株価は3万円まで上がる可能性があると私は考えています。アベノミクスは本当に魅力的な政策ですよ。そう、私たち投資家にとってはね。

そう語るのは、ジム・ロジャーズ氏(72歳)だ。ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスと並ぶ世界三大投資家の一人で、「投資の神様」と呼ばれるロジャーズ氏が、本誌の独占取材に答えた。世界の市場を見通してきた彼には、日本経済、そしてギリシャ危機をはじめとした世界経済はどう見えているのか。


いまも私は中国株を所有し続けていますし、6月には買い増しました。7月中は買いませんでしたが、機会を見て再び保有を増やすかもしれない。株価は上がる可能性がありますし、たとえこの1~2年の見通しが悪くとも、今年、中国経済が崩壊するとは思わないからです。

6月後半から始まった中国株の暴落について、中国のバブル崩壊だと危惧する意見もあります。日本の市場もその懸念によって混乱しましたね。

しかし、私は中国の株式市場はバブルではないと考えています。急速に株価が上昇したものの、バブルには至らなかった。中国政府が株価をコントロールしようと露骨な市場介入を見せたために、市場がそれを怖がった。株価下落が起きたのはそのせいです。

それから、中国のGDP成長率が今年は7%を切りそうだから中国経済が危ないという人もいます。はたして本当にそうでしょうか。中国政府が発表している7%という数字は、信じるに値しない数字だと思います。数字は政府が勝手に作り出しているものですからね。

実際いま、中国は驚くほど長い間、景気の後退局面を迎えていません。ただ、先ほどお話しした通り、世界的な経済危機がここ1~2年のうちに起こることは確かです。その時、巨大な中国経済が、経済危機の渦に巻き込まれることが怖いのです。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/44481

詐欺師であるか、認知症になったか、その両方か。


4. 2015年9月14日 12:04:42 : H9cE3OrI3Y
南京での講演では中国株、中国の商品に投資したと言ってるんだが。
http://jimrogers-investments.blogspot.com/2015/09/chinas-growth.html

photo
http://www.ecns.cn/visual/hd/2015/08-27/75008.shtml


5. 2015年9月14日 12:11:27 : FxVaHFbLrK
>>1〜4

上手い投資家は機を見るに敏だということ。

情勢変化や、新しい情報を知れば、ポジションを180度変えるんだよ。


6. 2015年9月14日 13:17:18 : 1ngw2OuUP6
http://www.asyura2.com/14/hasan90/msg/672.html?c1#c1

2014年09月30日に私のコメントしたとおりになったが、半年が一年になったのが汚点だ。

中国が本格的な不況の仲間入りをすると、世界は量的な拡大の終焉を意味する新たな次元に入ることになる。将来の収入減を見越して生活スタイルが変化するため、新たな投資は節約志向の経済効率優先の度合いが強くなる。

中国のバブル経済は国内外で、利益をもたらしたが、膨張した資産価格の中には将来の借金返済の負担が詰まっている。将来の利益の先食いこそバブル経済が現実に生み出した利益だった。バブル崩壊後は債務者の債務返済のための付加価値生産は、過去の計上済み利益を確定する行為に過ぎないものとなる。この原理により、バブルは自動的にバブル崩壊を招き、中国バブル崩壊こそ利益の出ない世界経済を作り出す。

新興国はどこも似たり寄ったりで、民間バブルが破裂しかかっている。
アメリカの住宅バブルと同質の積極的な経済活動に付随するバブルだ。
程度の差はあれ、新興国の国内で金融危機を引き起こさないわけにはいかない。

ドイツの債権を温存したままで債務清算できないユーロは沈没したままだ。

マネーの浪費にあけくれたアメリカも量的緩和の終了とともに終わる。

アメリカの真似ぐらいしかできなかったアベノミクスの日本も世界同時バブル崩壊とともに終わる。

もう残された時間は半年もない。←ここの半年をを一年とすれば正確な予想になった。間違い。


7. 2015年9月14日 20:02:12 : nJF6kGWndY

あほらしい

中国バブル崩壊など、まともな投資家なら今年の前半には既に周知だったし

日米の株価が高すぎる水準だったのも同じ


まあ自業自得とはいえ

8月の高値でジム・ロジャースのデマを信じて買ったやつがいたとしたら、

梯子を外されて、かなり悲惨だな



8. 2015年9月15日 17:55:24 : l59fQD84iI
大体、ニッケイの勧めることの逆をやれば損はしないし

9. 2015年9月15日 18:07:53 : xu5UC2UZq2
>詐欺師であるか、認知症になったか、その両方か。

株が下がるとき売るのは馬鹿、皆が買っている時に売るのが王道。

儲けてるんだったら詐欺師でしょう。


10. 2015年9月15日 22:57:03 : R8kK1GVLDA
>次は日経平均を1万5000円くらいまで落としてくることもありうる

いやいや、狙うは1万大台割れでしょう!

インチキ官製相場のメッキが剥がされますよ。


11. 2015年9月16日 06:40:27 : XNp25m8fGs

日本株を舐めてんじゃねえよ外道が!日本はこれから株高円高に方針を切り替えるだろう。

外国製品と資源を輸入し、企業は本格的に労使が一体となって体力強化に進路を定める。

その間にグレートブリテンポンドが世界経済の触媒として活躍するだろう。$はレンジに突入する。

これはジョークでも予言でもない。冗談じゃない!



[32削除理由]:削除人:カルト

12. 2015年9月16日 18:46:32 : 8TeHV0Diso
日本株は全部売ります。

13. 2015年9月16日 21:05:43 : 36tcN47ZYA
現代のロスチャイルドです。

利益は誰かの損。


14. 2015年9月16日 22:28:43 : xu5UC2UZq2
今日本の法律ですったもんだしてるのは安保法案
そして今アメリカで自衛隊員1000人が米軍と共同訓練
アメリカ軍の兵隊補充?
この流れを見ていると戦争を目論む輩有り、
戦争には不況が必要、仕事がない者は兵役には昔からの流れ、
戦争を望む訳ではないが戦争には経済の暴落が必要。
日本と中国が戦争になれば日本中国はボロボロになり産業どころではなくなる。
今アメリカは石油利権から脱却を目論み産業復活(自動車)を目論んでると
思われる。

15. 2015年9月17日 04:55:23 : K73NHhGq5c
大金持ちの詐欺師。
しかも女狂いの強欲ジジイ。

次の暴落を狙って現金ポジにしたわけだ。
だから暴落して欲しいだけのこと。


16. 2015年9月17日 17:22:22 : gJN3ScOZQU
 阿鼻叫喚の暴落地獄が到来するのは、日本人の将来資産GPIFの本格投入のあと と思いますが。年金、郵貯、簡保 ほか根こそぎ収奪・・が国際金融資本の最終目的でしょ。

 なら暴落はもう少し先のような。

 


17. 2015年9月18日 04:59:10 : fpt8itpB5Q
>18日午前3時。そこから世界で最初に開くのは、奇しくも日本の株式
ダウが開店してるが
利上げ見送りを好感してる雰囲気ではないな
ちょい下げ


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