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優良企業の株式が下落したら買え。それができなければ去れ(ダークネスDUA)
http://www.asyura2.com/15/hasan101/msg/190.html
投稿者 赤かぶ 日時 2015 年 10 月 01 日 18:08:05: igsppGRN/E9PQ
 

優良企業の株式が下落したら買え。それができなければ去れ
http://www.bllackz.com/?m=c&c=20150929T1634340900
2015-09-29 ダークネスDUA


2015年6月に上海株式市場のバブルが崩壊して、中国の成長が終わったことが全世界に明白になった。

グローバル経済は1990年代から中国を無理やり経済発展させて、自らも成長するシステムを作り出していたのだが、そのシステムがいよいよ終わった。

そうなると、「金の切れ目が縁の切れ目」で、今まで中国をちやほやしていたアメリカも、途端に軍拡やハッキングや人権問題を取り上げて敵視するようになった。

これらの問題は今に始まったことではない。バラック・オバマが大統領になる前からあった問題だ。それを今ごろ取り上げて問題視しているのである。2015年9月25日の米中首脳会談も険悪なものになって終わった。

習近平国家主席は、今までと違ったアメリカの冷淡さを覚悟していたようだが、想像以上の逆風に顔が引きつっていた。

習近平の国連の演説でもガラガラでほとんど誰も聞いておらず、中国に対する熱狂は経済成長の終わりと共に去って、欧米の冷淡さが際立つものとなった。

こうしたこともあって、世界中の株式市場が一挙に軟調となり、ズルズルと下落している。


■全世界が混乱する中で、どんどん下落する株式市場

今、新興国は忘れられたような状況になっているが、2015年6月からさらに状況は悪化しており、ブラジルもとっくに危険水域を越えている。

はっきり言おう。ブラジル国家は致命的なまでの通貨下落と政権不信で、1年持つかどうか分からないような状況に突入している。

ブラジルが明日、巨大な崩壊劇が起きたとしても、誰も驚くことはない。そんな状況下にある。もはや非常事態宣言が発令されてもおかしくない事態なのだ。(ブラジルで、人口の60%を追い詰める経済悪化が止まらない)

ロシアとアメリカの不仲も相変わらず続いており、ロシア経済もまたプーチン大統領の強権の裏で経済崩壊寸前である。今やロシアは存続をかけた正念場に立っている。(経済封鎖されて苦境に落ちるロシアをプーチンは救えるか?)

そして中東地区も超暴力集団であるISISによる破壊が止まらず、大地は荒廃し、それが難民問題となってユーロを直撃して難民地獄を引き起こしている。

さらに9月21日にはドイツのVWグループの排ガス不正の発覚から、ユーロ経済も一気に暗転している。このVWグループの不正はドイツの基幹産業である自動車産業を致命的な打撃を与える可能性があり、それはギリシャ・ショックどころの騒ぎではない。

ドイツは難民受け入れで国が割れメルケル首相に対する怨嗟が激しくなっているが、そこにVWグループの不祥事が重なっていくわけで、メルケル首相の求心力は大きく削がれる形になるのは決定的だ。

2015年6月に中国が不透明になり、2015年9月にユーロが不透明になり、そのいずれの問題も長期化が必至だから、世界経済は私たちの想像以上に大きな苦境に入る。

日本の株式市場も、すでに2015年8月に入ってから上海株式市場の暴落と中国元の切り下げを受けて、2万円台から一気にすべり落ちている。

そして、ユーロのVWショックにも巻き込まれ、2015年9月29日には1万8000円台を割っている。


■安い時というのは、どのような時なのか?

世界経済が動揺するのも当然なのだ。世界経済は、成長のエンジンを喪失した状態であり、どのように成長したらいいのか、突如として指針を失ってしまっている。

このような時代に入ると、世界中で消費が減退し、ほぼすべての企業が売上を落とす。

こうした中で成長できるのは、アップルのような一部の企業だけだが、そのアップルにしても株価は上海株式市場の暴落と共に下落している。

本来であれば、上昇しても良いはずのアップルのような企業でさえも「中国市場の減退が影響する可能性がある」として下落しているのが現在の相場なのである。

景気の悪化が予測される中で世界中の株式市場はそれを先取りしにいくので、株価はどんどん落ちていく。実際に景気の悪さが統計になって表れると、さらに売られる。

そしていったん株価が落ち始めると、蒼白になって株式を売り飛ばす人間が増えて、ますます下落する。

現在、そのようなサイクルが株式市場に起きており、この下落は長期化する可能性がある。

目先、上がるのか下がるのかなど誰にも分からないが、常識的に考えると株式市場は下落する方向にあると見た方がしっくり来る局面である。

しかし、ここにひとつの事実がある。株式というのは、「安い時に買い、高いときに売る」というのが成功する秘訣であるという事実だ。

安い時というのは、どのような時なのか。まさに、今起きているような「誰もが投げている時」である。

アメリカの株式市場も2015年前半まで過熱していると言ってもいいほどの上昇だったが、やはり上海株式市場が暴落した2015年6月以降から乱高下を繰り返し、8月に入ってから一気呵成に2000ポイントも値を下げた。


■「焼け太り」できるかどうかの境目が来ている

世界経済が構造的な問題を抱えて、先行きが不透明になっているので、誰もが株式市場から逃げていく。

買っても買っても下がっていくのだから、利ざやを得るタイプの投資家はその多くが損失を膨らませる。そして株式市場から去る。

しかし、優良で優秀な多国籍企業が買えるのは、まさに「誰もが投げている時」なのである。

アメリカでは数十年どころか、百年近く生き残ってきた多国籍企業がキラ星の如く存在している。

構造的な不況を何度もくぐり抜けて生き残ってきた優良企業というのは、その歴史の中で数々の不況をくぐり抜けてしぶとく生き残る。そして、経済が好況を取り戻すと、いち早く株価を上昇させてさらに成長してきた。

不況時に優良企業の株式を買い漁って「焼け太り」していたのがかつてのロックフェラー財閥であり、モルガン財閥であり、メロン財閥であり、ヴァンダービルト財閥であった。

現在は超長期投資を実践するファンドや企業が個人がその「焼け太り」の方法を取り入れている。

ウォーレン・バフェットや、カルロス・スリムはまさにそのような手法で世界最大級の資産を作り上げた天才だが、個人でもその手法は充分に通用するのはロナルド・リード氏が証明している。(正しい企業に投資して保有する「シンプルな投資」で9.6億円 )

世の中がどうなるのか分からない大混乱時代は、買っても買っても株価は落ちていき、どこが底なのか分からない地獄の展開となる。

しかし、グローバル化したこの時代、次の世界を支配するのは紛れもなく多国籍企業であることは分かっている。優良な多国籍企業の株価が転がり落ちている中で、いかに株数を増やせるのか、それが「焼け太り」できるかどうかの境目となる。

優良企業の株式が下落したら買え。
それができなければ去れ。

昔からよく言われる「優良企業を安く買う」という黄金律が、これから輝きを増す時代となる。


※全文転載禁止ですので続きはこちらで
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コメント
 
1. 2015年10月01日 18:13:56 : nJF6kGWndY

つまり、買いチャンスが来るってことだ

当たり前のことを長々とw


2. 2015年10月01日 18:26:20 : xPxTPEij1M
下落したときの買い時というのは、周りの人間が「株なんかやめとけよ」、
「あいつ株なんかやってバカじゃねぇの」って言うとき。
ダークネスみたいな売文屋が煽ってるときは売り時。

VW問題が頂点達してぼろ株同然になったら買い込むと面白いのかも知れんが。


3. 2015年10月01日 18:39:26 : OO6Zlan35k

日本企業は今、過去30年間で最高の局面にある

ジョセフ・バダラッコ教授に聞く

2015年10月1日(木)佐藤 智恵


(c)Neal Hamberg/Harvard Business School

ジョセフ・バダラッコ Joseph Badaracco
ハーバードビジネススクール教授。専門はリーダーシップと企業倫理。同校のMBAプログラム、エグゼクティブプログラムにて企業倫理、経営戦略、マネジメント等を教えている。リーダーシップ、企業倫理、道徳的価値をテーマとした講演多数。世界各国のエグゼクティブ講座でも教鞭をとり、日本の野村マネジメント・スクールでは主任教授を務めている。リーダーシップ、リーダーの決断と責務についての著書も多数出版している。主な著書に「ハーバード流マネジメント講座 ひるまないリーダー」(翔泳社)、「静かなリーダーシップ」(翔泳社)がある。

 現代は、何もかもお金に換算され、市場で取引される時代だという。多様なビジネスが次々に生まれ、市場はますます複雑化している。こうした中、日本企業のリーダーたちはどのように世界と戦っていけばいいのか。30年以上に渡って日本のエグゼクティブにリーダーシップを指南してきたジョセフ・バダラッコ教授に聞いた。
(2015年6月23日、インタビュー)
なぜリーダーシップとは喜んで奮闘することなのか

佐藤:著書「ハーバード流マネジメント講座 ひるまないリーダー」では、「リーダーシップとは喜んで奮闘すること(=Good Struggle)である」と定義しています。なぜリーダーシップを「奮闘」と定義したのでしょうか。


ハーバード流マネジメント講座 ひるまないリーダー(翔泳社)
バダラッコ:リーダーシップの定義は1つではありません。リーダーシップには多くの側面があります。人々が好むのは楽観的な定義です。もちろんそれも正しい定義なのですが、私は楽観的な側面だけではリーダーシップというものを説明できないと思っています。リーダーと呼ばれる人たちの行動を実際に見てみてください。著名なリーダーの自伝を読んでみてください。その仕事は「苦闘」「奮闘」の連続であることが分かります。

 リーダーシップとは世界を変えていくために戦うことです。会社を正しい方向に導くために、社内に変革をおこそうとすると、必ず抵抗する人が出てきます。その際には抵抗勢力と戦わなくてはなりません。さらには、先が見えない中、決断を迫られることもあります。こちらは不確実性との戦いです。つまりリーダーシップとは、ビジョンを現実のものにしていくための戦いなのです。


佐藤智恵(聞き手)
1970年兵庫県生まれ。1992年東京大学教養学部卒業後、NHK入局。報道番組や音楽番組のディレクターとして7年間勤務した後、2000年退局。2001年米コロンビア大学経営大学院卒業(MBA)。ボストンコンサルティンググループ、外資系テレビ局などを経て、2012年、作家/コンサルタントとして独立。2004年よりコロンビア大学経営大学院の入学面接官。近年はテレビ番組のコメンテーターも務めている。主な著書に「世界最高MBAの授業」(東洋経済新報社)、「世界のエリートの「失敗力」」(PHPビジネス新書)、「ハーバードはなぜ仕事術を教えないのか」(日経BP社) ウェブサイトはこちら
佐藤:喜んで奮闘する、とはどういう意味ですか。

バダラッコ:それには2つの意味があります。

 1つは、「価値あるもののために戦う」という意味です。私利私欲のためではなく、他人のために喜んで努力する。世の中をよくするために組織をつくり、会社をつくり、もがき苦しむ。それをいやいやではなく、喜んでやる。それがリーダーのあるべき姿です。

 もう1つは「苦労することが好きだから喜んで苦労する」という意味です。難しい環境の中で奮闘していると、「自分は何かを達成しつつある」という満足感が得られます。自分は懸命に努力している、自分の能力が試されている、自分は学んでいる、ということを実感できる。つまり、苦しい環境で頑張るほうが、より生きている実感がわくのです。

 だからアメリカの起業家は、億万長者になっても、戦うことをやめません。ビーチで3ヶ月も遊んでいると飽きてしまうからです。苦労することが分かっているのに、あえて再び起業に挑戦します。なぜなら戦っているほうが楽しいからです。

佐藤:つまり、他人にとっても自分にとってもプラスになるから「喜んで奮闘する」わけですね。

バダラッコ:そうです。苦労してでも世の中に貢献したい、自分の精神的な欲求も満たしたい、という人がリーダーには多いのです。

経済市場は予測されていた

佐藤:リーダーシップとは戦いの連続である、と「戦い」を強調した理由の1つとして、現代のビジネスパーソンが複雑な市場を相手にビジネスを行わなければならないことを挙げています。世の中に存在するモノ・サービスのほとんどが売買可能となり、私たちの人生までも市場本位的な考え方に支配されている、と述べています。

バダラッコ:日本には少しあてはまらないかもしれませんが、アメリカではほぼすべてのモノ・サービスが売買の対象となっています。何もかも市場で取引され、お金で価値が測られます。その最たる例が、教会の信者獲得競争です。教会同士で日曜日に礼拝に来てくれる信者の数を競い合っているのです。そのためアメリカの教会はどこもマーケティングと宣伝に力を入れています。

 資本主義社会では、新しいものを次々に売り出し、市場で競争することによって収益を得ます。その結果、教会の価値さえも信者の数で測られるようになりました。

佐藤:現代の経済市場をカール・マルクスが予言していたとのことですが、マルクスはどのように予測していたのでしょうか。


(c)Neal Hamberg/Harvard Business School
バダラッコ:カール・マルクスは産業革命の最中、「やがて人間さえも穀物と同じように売買可能なコモディティになるだろう」と予測しました。市場というものは自ら拡大し、自ら強くなっていくもので、やがてすべてが市場に取り込まれる、と考えていたのです。これはまさに現在の市場を物語っています。

佐藤:ヨーゼフ・シュンペーター(1883-1950)もまた現代の市場の予言者だと述べています。

バダラッコ:シュンペーターは「新結合」という新しいアイデアを唱えた経済学者です。シュンペーターは「市場は自ら拡大していく」というマルクスの考え方をさらに発展させて「市場は新結合によって拡大していく」と主張しました。新結合とは、簡単に言えば、「これと、それと、あれの一部を組み合わせて1つにくっつけると新しいものが生まれる」ということです。うまくいけばグーグルのような会社になるし、仮に結合に失敗しても、その一部はまた何かの一部とくっつくことになります。

 つまり、「市場では絶えず、構成要素やモジュール(規格化された構成物)の新結合が起こっている。新結合こそが資本主義の本質である」というのがシュンペーターの考え方です。

 確かに、起業家が会社を創業する過程を見てみれば、起業とは、何もないところからビジネスを生み出すことではなく、既存のモノやビジネスの組み合わせであることが分かるでしょう。

日本人はもっと社内起業を

佐藤:このようにすべてのものが売り買いされる世界では、起業家精神を持ったリーダー、つまり「これとあれを組み合わせて」とイノベーションを起こしてくれる人がさらに必要となってきますね。ところがご存知のとおり、日本は起業に対して消極的な人が多い国です。どのように起業家精神を学ぶのが効果的でしょうか。

バダラッコ:やはり日本の歴史から学ぶのが一番ではないでしょうか。ソニーもトヨタも最初は小さなベンチャー企業だったのですから。50年前、60年前の日本は、非常に起業家精神にあふれた国でした。外国から良いアイデアを取り入れて、日本風にアレンジして、世界に輸出し、経済大国となりました。トヨタの「ジャスト・イン・タイム」という生産方式はまさにその典型例でしょう。

佐藤:日本で偉大な起業家が生まれたのは主に戦後と明治時代です。その頃の日本には起業家を生み出しやすい時代背景があったのではないでしょうか。

バダラッコ:そうです。起業には、起業を後押しする制度、資本、文化が必要です。たとえばアメリカでは起業に失敗しても次のチャンスが与えられます。ところが日本を含めて他の国では、一回失敗すれば起業家としては終わりですね。そこがアメリカとの違いです。だから国や社会からの支援が不可欠なのです。

佐藤:会社が成長するにつれて、社員は保守的になり、起業家精神を失っていく傾向があります。そんな中、どのように起業家精神を育成していったらいいのでしょうか。

バダラッコ:何もゼロから会社を立ち上げる必要はありません。社内起業でもいいのです。社内外を見渡して「これと、これと、これを組み合わせれば新しいものができる」と思ったら、大企業の傘下で起業すればいいのです。

 日本人には豊かな教養と知性があります。日本人は勤勉で技術力にも優れた国民です。起業に必要なヒトも技術もすでに持っているのです。ただ大企業の中で埋もれてしまっているだけだと私は考えています。

日本人エグゼクティブの変遷

佐藤:1980年代から野村マネジメント・スクールで経営者や役員を対象とした講座を受け持たれていますが、日本のエグゼクティブの考え方はこの30年間でどのように変わってきましたか。

バダラッコ:私が初めて野村マネジメント・スクールに参加したのは1980年代の中頃でした。そのころ、日本人エグゼクティブは「驚嘆と戸惑いの時代」を迎えていました。ちょうど自動車、エレクトロニクス、製鉄などの分野で日本が世界をリードする存在になりつつあったころで、日本人の方々が「自分たちがやってきたことがこんなすごい結果をもたらすなんて」と驚いているのが分かりました。

 その次に訪れたのが、「自信満々の時代」です。1980年代後半から1990年代前半まで、日本のエグゼクティブの方々は、日本式ビジネスに対して絶対的な自信を持っていました。プラザ合意がきっかけとなり、株価も地価も上がっている時代でした。「アメリカから来た教授から学ぶことなんてあるのだろうか。日本はこんなに成功しているのだから」と思っているのが、教えている立場からもよく分かりました。

 そして次に訪れたのが「絶望の時代」です。バブルは崩壊し、地価は下落し、株価も下落しました。日本人は一気に自信を失ってしまいました。「先生、アドバイスをしていただくのはありがたいのですが、私たちに出来る事はもう何もありません」という感じだったのです。

佐藤:バブルの崩壊後、経営者や役員クラスでさえも、それほど自信を失っていたのですか。現在、日本人は自信を取り戻したと思いますか。

バダラッコ:今の日本人エグゼクティブの方々は、自信過剰でもなく絶望しているわけでもなく、非常にバランスがとれていると思います。アップル、グーグル、フェイスブックが台頭し、中国が台頭する時代です。日本企業があらゆる分野で世界と競合していかなければならないことをよく理解されています。

 その中で日本企業がどう戦っていくか、についても、有効な戦略を実行していると思います。例えば、日本のメーカーは今、B to C (消費者向けビジネス)より、B to B(企業向けビジネス)に注力しようとしていますね。iPhone やApple watchをつくるよりも、そうした製品を構成するハイテク部品をつくるほうが強みを発揮できるからです。

 残念ながら、日本の輸出業は円安頼み、という側面もあります。デフレの問題もあります。こうしたマクロ経済の問題を日本がどのように解決していくのか、私にも分かりません。しかし、日本企業は現在、企業としてますます洗練されてきており、世界で戦っていくための十分な競争力も備えています。私が見てきた30年間の中で、今が最も良いフェーズにあると思います。

新刊案内

『ハーバードはなぜ仕事術を教えないのか』
 本連載のエッセンスを1冊に凝縮した『ハーバードはなぜ仕事術を教えないのか』(小社刊)が発売されました。本書では、ハーバードビジネススクールの授業内容を120のルールに再構成。「自分の国に誇りを持つ」「資料づくりに夢中にならない」「社内政治に参加する」「弱みをさらけ出す」「肩書を目標にしない」など、今日から実践できる「一流になるためのルール」が満載!この春、「仕事も人生ももうワンランク上を目指したい」と願うビジネスパーソンにとって、格好のブレークスルーとなるはずです。


このコラムについて
ハーバードのリーダーシップの授業

日本企業もグローバル企業も、採用基準の第一は「リーダーシップ力」だという。さて、改めてリーダーシップとは何だろう。世界最高峰の経営大学院「ハーバードビジネススクール」では、リーダーシップをどのように教えているのか。日本人留学生と教授への取材で明らかにしていく。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/266087/091700004/


[32削除理由]:削除人:無関係の長文多数

4. 2015年10月01日 19:49:50 : m2Ogj29ANH
株は誰も買わなくなった時買うのが王道だが
そんな時買って会社が潰れるって事も有るって事忘れずに。
世界的規模の金融危機まで行けば銀行も潰れる事も有るよ、想定外ってのは
どんな物にも付きまとう。

5. 下落時に売れ 2015年10月01日 20:46:31 : apeZ31uFeKKQo : rF4U6PwdlY
何を言いたいのか良く解らんが、
なんで下がった時に買わないかのよ?
更に下がることもよくあることです。
だから、
下がった時に売り乗せできない空売り筋は去れ!
が正解ですわ!

6. 2015年10月01日 21:05:35 : v1gbxz7HNs
素人がド素人を騙そうと必死だな。
こんなガキに命令される筋合いはない。
だが、ポジションを外すのは正解だ。

天は先にVWの例を範として示した。
優良の優良たる所以は思い込みでしかない。
価値や評価は一瞬で逆転する。
だいたいマイナンバーのこともあり、投機より資産隠しの方が先じゃないのか。


7. 2015年10月02日 00:52:32 : qQqjXJK1Bs
はっきり言おう。

アメリカの一極集中はすでに終わっている。もうアフガンやイラクを攻撃前にほざいたセリフ。我々アメリカにつくか、つかないか。つかないやつは全部敵だ。

いまどきこんなセリフはもう吐けない。どこの国もついてこない。安部日本とまだ西欧と勘違いしているオーストラリアくらいか。イギリスさえ率先してAIIBに加わった。やむを得ずアフガンに兵を送った国もイラクには送らなかった。今ならどこの国も参加しない。アメリカは金融、IT、兵器、種子、薬品、著作権、訴訟の産業でまだ優位にあるが実際の生活に必要な製造業はもう多くの分野ほぼ終わっている。

今後は多極化の時代に入っていく。ある意味日本にとってはチャンスなのだ。


8. 2015年10月02日 02:15:44 : kIjkKOWY6A
ダークネスというウヨの念頭にあるのは、いつもアメリカ多国籍企業のようだが、

それ自体が固定観念の、保守的な、順張り的発想。

一方、ジム・ロジャースなんかはアメリカの株はもう買わないと言っている。

アメリカ、超有名企業、いずれも旬は過ぎてるんじゃないのか?

もちろん、確かに底値の底で買うなら、うまくいくこともあるだろうが、

こいつのやり方は決して「最高」とは言われないだろうな。


9. 2015年10月02日 04:37:39 : O8A0dxPAI6
この人、昔の証券マン?

優良企業の株式が下落したら相場の転換点だよ→つまり売り転換

そもそも優良企業ウンヌンなんてのは昔の話。

それから官製相場でバブル甦生して、それが息切れして崩壊したのは日本も同じ、というか始まったばかり。

中国は減速で6%成長、日本は失速でマイナス成長。

まだまだ日本株には売り余地があります。



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