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慶應義塾大学旧図書館（「Wikipedia」より／Wiiii）
出身大学のランク、企業では無意味で昇進と無関係？大学別の企業役員数で意外なデータ
http://biz-journal.jp/2015/12/post_12839.html
2015.12.12 文＝島野清志／評論家 Business Journal
世間で広く認知される大学のランクは、入学時の難易度に基づいている。難易度を偏差値と置き換えても良いが、大手予備校や大手教育出版社が毎年算出する入学時（一般入試）の偏差値が大学の格付けをほとんど決めてしまうといっても良い。
実際、旧帝国大学の国立大学に加え、東京工業、一橋、早慶上智、国際基督教（ICU）、GMARCH（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）、関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）など一流と目される大学グループの略称は難易度を素直にトレースしたものであり、例外は見られない。「子供をGMARCH以上の大学に進学させれば成功と考える保護者は多い」（学習塾講師）というのも、この評価が定着しているためだろう。
ただ入口（入学時）はともかく、出口（卒業後）の大学の評価はそれほど言及されていないようだ。これも実社会のコースは多様かつ複雑であり、評価することがより困難になるためだろう。エリートコースの基準は職種や業種によって異なり、地位ばかりではなく収入も影響してくる。
もっとも、「エリートコースか否かの勝負付けは、大学入学の時点でほとんど決まる」（経営コンサルタント）と信じる向きは多い。確かに「難関資格御三家」と呼ばれ、資格取得後は高い確率で恵まれた地位と待遇が保証される国家公務員総合職（旧I種）、司法試験、公認会計士試験合格者の出身大学上位は例年、前述した国立大、一流私大が名を連ねており、それ以外の大学が入ることは少ない。
だが、受験テクニックをそのまま活用できるペーパーテスト主体の試験ではなく、職務の性質上、勤勉さはもとより安定した事務処理能力、指導力、協調性など、より総合的な能力が問われる民間企業の役員の出身校データを見ると、また異なった眺めが見えてくる。
■出身大学の難易度と昇進度
東洋経済新報社が発行している『役員四季報』（2016年版）の上場企業役員の出身大学ランキングによれば、トップは慶應で以下、早稲田、東大、京大、中央とお馴染みの顔ぶれだが、日大が7位に入り、ベスト30以内には東海（24位）、近畿（30位）と難易度では中堅どころの私大が入っている。ベスト50以内には名城（39位）、福岡（40位）と首都圏、近畿圏以外の私大もランクインしている。いずれも学生数の多い総合大学であるために「数の力」と揶揄されそうだが、難易度ではトップクラスのICUや多くの国公立大学がランク外（ランクは124位まで掲載）であることを考慮すれば、各私大の上場企業すなわち有力企業での昇進度は高いと見なして良いのではないか。
また総合大学に比べて学生数が少ない理工系大学も大阪工業（42位）、東京電機（54位）、工学院（68位）など好位にある。理工系は就職に有利というばかりでなく、入社後の昇進にも優位であることは窺える。いずれにせよ、経済の根幹を担う民間企業においては、出身大学の難易度が絶対視されるとはいえないのだろう。
■役員の占有率
上場企業役員の出身大学ランキングに関係して、興味深いデータをもうひとつあげてみよう。10年前（05年）と比較して役員の占有率（大学出身の役員数÷全上場企業の役員数）を伸ばした大学のランキングである。トップは上智、次いで広島、専修がベスト3になった。この10年で出身大学を非開示にした企業、役員が増えている影響もあり、調査対象にしたほとんどの大学が役員数、占有率ともに減らしている。
一方で役員数を増やし、占有率を伸ばすか、維持しているのはわずか9校であるから評価に値する。顔ぶれを見ると実力校でありながら、ライバル校と比較して、どちらかといえば地味なイメージの大学が多いようだ。ちなみにこの期間、日本経済はリーマンショック、欧州経済危機、東日本大震災および東京電力福島原発事故と数々の危機に見舞われている。力量は十分にあるが、控え目という各校の校風が、逆境においても登用される人材の輩出につながっているのかもしれない。
【この10年で上場企業役員占有率を伸ばした大学】
※カッコ内：（15年役員数：対05年比増加人数・15年役員占有率：対10年比増加率）
（1）上智（201人：35人・0.49％：0.05％）
（2）広島（131人：24人・0.32％：0.02％）
（3）専修（167人：28人・0.41％：0.02％）
（4）成城（71人：12人・0.42％：0.01％）
（5）東海（179人：25人・0.44％：0.01％）
（6）長崎（67人：8人・0.16％：変わらず）
（7）名城（93人：9人・0.23％：変わらず）
（8）國學院（57人：6人・0.14％：変わらず）
（9）駒澤（87人：10人・0.21％：変わらず）
『役員四季報2016年版』及び『同2006年版』（共に東洋経済新報社）のデータに基づき筆者が作成。調査対象は05年時点で上場企業役員数50人以上の83大学。
（文＝島野清志／評論家）
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