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それでもリニアには参画しない! ゼネコン社員の本音「死人が出ても…なんて時代じゃない」(週プレNEWS)
http://www.asyura2.com/15/hasan103/msg/848.html
投稿者 赤かぶ 日時 2015 年 12 月 28 日 07:00:05: igsppGRN/E9PQ
 

史上初めて南アルプスに25キロものトンネルをぶち抜くことで発生する残土のうち300万tが排出される長野県・大鹿村。黄色い点線が地下を通過するリニアのルートだが、これにより河川の枯渇も危惧されている…


それでもリニアには参画しない! ゼネコン社員の本音「死人が出ても…なんて時代じゃない」
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151228-00058471-playboyz-soci
週プレNEWS 12月28日(月)6時0分配信


リニア建設工事の最難関とされる南アルプスの山梨県側、約8キロの区間で大成建設、銭高組、佐藤建設のJV(企業共同体)での落札が決まり、12月18日に起工式が行なわれた。来春には実際の重機による鍬(くわ)入れが始まるところまで来てしまった。

リニアの着工が始まってほぼ1年、その間も多くの問題をはらんだこの巨大事業に「JR東海は説明責任を果たしていない」として、市民団体などが異議を訴え続けている。

中心となって活動する「リニア新幹線沿線住民ネットワーク」では、認可した国土交通省に異議申立書を提出、だがなしのつぶてで回答を先送りにする態度に、取り消しを求めての行政訴訟まで視野に入れていることを前回記事では伝えた。

さて、確かにリニア工事は着工された。リニアの始点でもあり終点でもある品川駅と名古屋駅でも資材置き場の建設などはすでに始まっている。だが、逆にいえば、営業本線を兼ねることになった山梨実験線の約43キロを除いて、着工されたのはその区間だけだ。他の区間は発注もされていない。

「それは当然だと思う」と語るのは某準ゼネコンのベテラン社員・Bさんだ。ちょうど1年ほど前の記事「リニア特需を期待?と思いきや、ゼネコンがどこも手を出せない理由」でも登場いただいている。

「危険なリニア受注で会社は損をする」として、リニア事業に参画するつもりはないと明かす内容だったが、その方針に変化がないかを再度尋ねたところ、きっぱりと「社長を筆頭に会社としてリニア事業には参加しません」と回答した。理由は以前とほぼ同じだが、若干の補足が必要だ。

―まず問題なのが、「総価請負方式」というものだそうですが…。

「総価請負方式とは、日本で一般化した請負形態。建設会社は請負報酬を一定の金額に定めて工事契約をします。簡単にいえば、これと決まった受注額以上は1円ももらえない。特にリニアは『JR東海の自費だけで建設する』のが前提なので、徹底されることになる。

でも、品川・名古屋の建設費5兆5千億円の見積もりをそのまま信じるバカはいない。おそらく、その2倍、3倍はかかります。となると、今、リニアを受注した ら、本来もらえるはずの3分の1しかもらえないことになる。それも建設だけじゃない、水枯れを起こしたら、その補償だって30年間も当社がやる羽目にな る」

―大成建設などは南アルプスの山梨県側工事を受注しましたが?

「大成建設はゼネコンでは唯一、世襲制ではない会社です。それはそれでいいけど、世襲は世襲で、経営の失敗で同族に迷惑をかけられないとの思いもあり、そこが暴走経営へのブレーキになっている一面はある。だが、大成は海外事業で赤字を出すなど失敗してもなんとかなるという、よくいえばチャレンジ精神、悪くいえば向こう見ずな経営色が強い。今回もリニア工事の先鞭(せんべん)をつけたという、名目を得たい思惑もあるのではと」 ―では、他のゼネコンもリニアには参入しそうにない?
「積極的に参入したいとの情報を私は得ていないです」

―逆に考えれば、もしリニア建設への国費投入に踏み切ったらゼネコンの食指も動く…。

「可能性はあります。私の推測だけど、すでにゼネコンが国に金を出させようと働きかけているかも。JR東海なんかよりもそのへんはずっと得意な業界ですから」

―もし国費投入があれば、Bさんの会社も方針転換を?

「それでも参入はしない。特に南アルプスは超難関工事になるのは間違いない。トンネルから山の稜線まで、一番深いところで1400メートルもある。つまりトンネル工事では山のものすごい圧力で出水し、トンネル内が激流になるから人が死にます。昔のトンネル工事は人が死ぬのも当たり前だったけど、もうそんな時代じゃない。

それに、今はひとりでも死ねば、その企業の評価は落ちる。『受注者責任』も商法で厳格化されて、下請け、孫請け、ひ孫受けの社員が死んでも、それは元請けの責任になるから、昔のように知らんぷりはできない。だからゼネコンも慎重になっている」

―南アルプスはあちこちが地質のもろい『破砕帯』で構成されています。

「破砕帯っていうのは、常に水があちこちに泳いでいる。水の動きなんて読めないよ。掘ってみないとわからない。どこが受注するにしても、どんな工事になるのかは想定できないね」

本当にゼネコンは国から金を引っ張ろうとしているのか? そうだとすると、兆単位の金なだけにやがては発覚する。その時、今はリニアに無関心な国民もさすがに怒り、マスコミも騒ぎ、全国的な社会問題と化す。リニア実現には、これからが本当の闘いなのだ。

(取材・文・写真/樫田秀樹)
 

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コメント
 
1. 佐助[3132] jbKPlQ 2015年12月28日 10:07:09 : QXWXtKzZVU : KMxE_bHF90o[155]
水量や水圧で難工事になりそう,カネも膨大に膨れる
大手ゼネコンは逃げるかも知れない。鹿島や鴻池や大成ならやるかも,しかし予算次第だが命がけになる。
水との勝負なのでセグメント組みながらのシールド工法もキツイ,発破工法は地質のもろい『破砕帯』なので,完成しても北海道のトンネル崩落のように,ひび割れするので脆くなり圧力で崩落する二次災害もある。地下水を薬剤で固めて土質改良しながら水圧を抑える工法も実用化されている,

あのドーバー海峡の水圧・土圧を突破した技術はまだ健在なので,ゼネコンでなく国家として技術を総結集すれば出来ないことはない。しかし水だけでなく排土の処理や自然破壊,もろもろの問題点が出てくるので,ゼネコンやJRでは無理,国家が企画し全責任を持つことが必要不可欠。国家のプロジェクトとしてできなければ止めた方がよい。

どちらにしても産業革命を前倒しさせ,原子力を使わな電子噴射式して地上を囲い,走らせる方が動力的にもよい,新幹線もあるし慌てる必要まない。


2. 2015年12月29日 11:56:23 : jzEmONdjwU : jPkOvmA@diE[20]
磁場が変わっている現在は工事には不向きなのでは・・

地球の衣替えは早く終えそうだが、しばらくは不安定な状態(こっち側から見れば)が続くとおもわれる。
この様な時に、磁場共鳴を誘発する工事など危なっかしくてオソロシヤ。

山の稜線が赤々と映りだされるような地熱が噴出されるかも・・

尊敬する佐助さまの客観的且つ科学的な文章の後に書くのは辛いけど・・


3. 2015年12月29日 13:37:42 : 8q3qeXT2cg : LR5ucA3lcb8[78]

リニア新幹線は、乗員・乗客が強烈な電磁波に晒される。電磁波により、白血病や癌との因果関係も示唆されている。海外では、予防的な措置を行なっている国もある。日弁連も意見書を提出しているが、利権まみれのリニア推進団体は黙殺している。

莫大な電力を必要とするリニア新幹線。利権にありつくのは、ゼネコンのほかに原発メーカー、重電・機械メーカなど。たとえ健康被害が出たとしても、JR東海や政府は簡単には因果関係を認めないだろう。原発利権・戦争利権と同様に、人命・健康を軽視した犯罪的な行為が進められている。

ちなみにJR東海の代表取締役名誉会長の葛西敬之氏は、安保法制懇談会のメンバーであり、戦争待望論者として有名である。さすが「今だけ、金だけ、自分だけ」を実践してきた「1564思想」の持ち主であり、クズである。


>葛西敬之「インドあたりで戦争が・・・」http://sun.ap.teacup.com/souun/14633.html

>日本弁護士連合会「 電磁波問題に関する意見書 」2012年(平成24年)9月13日  
https://www.google.co.jp/url?sa=t&rct=j&q=&esrc=s&source=web&cd=5&cad=rja&uact=8&ved=0ahUKEwiX0arBjYDKAhVkI6YKHcDGDVQQFgg3MAQ&url=http%3A%2F%2Fwww.nichibenren.or.jp%2Flibrary%2Fja%2Fopinion%2Freport%2Fdata%2F2012%2Fopinion_120913_4.pdf&usg=AFQjCNFzcRje4TLSIpVRp600hoTHrRws3Q
現在,電磁波による健康被害を懸念する声が多く聞かれ,当連合会にも市民団体等から電磁波の法規制に関する取組を要望されているところである。また,現在多くの国が準拠する国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)1によるガイドライン(以下,「ICNIRPガイドライン」という。)2よりも低い強度の電磁波と小児白血病,がんなどの因果関係を示唆する研究も,日本の国立環境研究所首席研究官であった兜真徳氏らによる研究など,多数存在しているところであり,それらの研究結果を受け,様々な国際的機関が,電磁波の健康被害に対して警鐘を発している。

2008年9月には,欧州議会が,電磁波に関する現在の基準が妊婦や新生児,子どもといった脆弱なグループには不十分であることを批判する決議を出し,2011年5月には,欧州評議会議員会議が,特に若者や子どもに大きなリスクがあることから電磁波に関する予防原則の適用を求める決議を採択している。また,同じく2011年5月には,国際がん研究機関(IARC)3が,高周波電磁波を「グループ2B」(発がん性があるかもしれない)に分類したことは記憶に新しいところである。・・・

第1 意見の趣旨

1 新たな安全対策の創設
国は,電磁波の安全対策の在り方について調査,研究し,人の健康及び環境を保護するために,「電磁波安全委員会(仮称)」を新たに設置し,以下の内容を含む立法及び組織作りを行うべきである。

(1) 組織の内容
「電磁波安全委員会(仮称)」は,中立,公平な立場から電磁波に対する安全対策を行うために,業界を所管する省庁から独立した組織とし,その構成員は,関連企業からの利益供与の有無及び内容を明らかにした上で,電磁波の健康影響に関して見解を異にする様々な立場から選任すべきである。

(2) 暫定的規制の実施
電磁波に関する安全対策のために,予防原則に基づいて,幼稚園,保育園,小学校,病院等が存在する地域をセンシティブエリアと指定し,他の地域より厳しい基準を設けることを検討するべきである。

(3) 電磁波放出施設に関する手続規制と情報開示
@ 携帯電話中継基地局等の電磁波放出施設を新設する場合,当該基地局周辺の住民に対する説明を行った上,新設することの是非について住民との協議を行う制度の実現を図るべきである。
A 住民が携帯電話中継基地局等の電磁波放出施設の場所を知ることができるための情報公開の制度を設けるべきである。

2 実態調査
(1) 国は,電磁波の健康被害に関する研究がいまだに不十分であることを踏まえ,関連企業からの利益供与の有無及び内容が公開された研究者により,公正に構成された調査・研究機関を設置し,以下の調査及び分析を行うべきである。
@ 高圧電線の近くに居住する住民や,携帯電話中継基地局周辺に居住する住民の健康被害についての実態調査の実施。
A 携帯電話の使用頻度と健康被害との実態調査の実施。
B 電力会社や携帯電話事業会社等,強い電磁波の曝露を受けている企業に勤務する労働者について,職業曝露4と健康被害についての実態調査の実施。
(2) 以上の実態調査の結果で新たな科学的知見が得られた場合には,国は,電磁波の規制値を見直すべきである。

3 電磁波過敏症対策
国は,電磁波過敏症の方々がいることを踏まえ,人権保障の観点から,公共の施設及び公共交通機関には電磁波のオフエリアを作る等の対策を検討するべきである。

第2 意見の理由
1 はじめに
(1) 電磁波問題を取り扱う意義
私たちの身の回りには,携帯電話機・中継基地局などから放出される高周波,送電線や一般家電製品などから放出される低周波など,様々な周波数・強度の電磁波が飛び交い,私たちは無自覚なまま大量の電磁波にさらされているといえる。このような状況の中で,近年,電磁波による健康影響が懸念されるようになり,携帯基地局の設置に反対する住民による訴訟も提起されている。また,「電磁波過敏症」と診断される人々もおり,これらの人々は「化学物質過敏症」の患者と同じく,日常生活に多大な支障を来しているのが実情である。

電磁波による健康影響や「電磁波過敏症」の発症原因やメカニズムについては,科学的に解明されていないことが少なくない。しかし,電磁波の中には,人の健康や環境に有害な作用を持つものもあることがわかっている。例えば,X線や,福島第一原子力発電所事故で健康影響が懸念されているγ線などの電離放射線は,生体の細胞の染色体を損傷し,白血病や遺伝障害を引き起こすことが知られている。

また,このような電離作用がない電磁波でも,発熱作用があり,人・生物に悪影響をもたらすことは広く認められている。ICNIRPでは,このような熱作用・刺激作用についてのガイドラインを定めており,我が国をはじめ,これに基づく規制を行っている国は多い。

しかし,近年,ICNIRPガイドライン以下の低レベル曝露による発熱作用以外の健康影響を示唆する疫学研究等が報告され,その取扱いをめぐって様々な対応がなされている。送電線などの低周波磁界については,国際がん研究機関(IARC)において「グループ2B」(発がん性があるかもしれない)に分類されており,WHOでも予防的アプローチによる対応もあり得ることが指摘されている。さらに,2011年6月には,IARCは携帯電話などの高周波電磁波についても「グループ2B」に分類した。

こうした状況の中,科学的に完全な証拠があるとはいえないとはいえ,低レベル曝露への健康影響についての懸念があることや予防的アプローチを重視して,スイスのように規制値の強化に踏み切った国や,イタリアのように学校・病院などセンシティブエリアでの基準強化などの対策に踏み切った国もあり,また,スウェーデンなど人権保障の観点から「電磁波過敏症」の人々への対策を講じている国も見られる。総じて,不確実なリスクに対しても,不確実性ゆえに何もしないのではなく,何らかの現実可能な対応を行っていこうという,予防的アプローチの姿勢が窺える。

一方,我が国においては,ICNIRPガイドラインに準拠した規制があるのみで,低レベル曝露への対応は全くなされていない。しかも,低周波規制は経済産業省,高周波は総務省と,それぞれ業界所管省庁が規制担当部局も兼ねている。

しかし,業界所管省庁はどうしても業界の立場に配慮して安全性が軽視されがちであることは,今回の福島第一原子力発電所事故をはじめ,過去の公害事件の検証からも明らかである。特に予防的アプローチに基づく政策を講じるに当たっては,真に国民の健康と環境を守る立場に立って,様々なステークホルダー間での合意形成に努める必要があり,独立した中立公正な組織の設置が不可欠といえる。

その上で,国が,電磁波による影響から国民の健康と環境を守るための予防的アプローチに基づく対策や,「電磁波過敏症」の人々への人権保障の観点からの施策を検討することは急務である。本提言は,このような電磁波問題に関する国の施策の在り方について,以下の理由(2項以下)から提言するものである。・・・>

>無線LANって悪影響? 電磁波が体に与える影響について http://www.emf110.com/blog/?p=196
1-3.海外での対応〜世界保険機構の発表などを受けてカナダは、学校での無線LAN使用を全面的に設置しない方針となりました。電磁波は大人よりも子どもに対する影響は強いとされています。そのため、子どもに対する携帯電話の使用を制限するなどの警告もしているようです。しかし、まだまだ研究段階であるのが現状となります。・・・>



4. 2015年12月29日 14:30:28 : 0my6Zcxf72 : 8Jc4gU8i7qU[87]
1986年ソ連で原発事故が発生し、日本人はソ連を嘲笑った。
2011年福島原発事故が発生し、日本人はソ連を始めとして世界中から嘲笑され「前例があるのに!」と呆れられた。
最近、中国深センで土砂崩れが発生しアパートが複数棟崩壊・多数の犠牲者をだした。
これを日本人は、また嘲笑っているが、2027年リニヤ開通迄・以後も中国含む世界中から嘲笑れない保障は全くない!。
中国の大気汚染を忌み嫌う日本人だが50年前、日本中に蔓延していた大気汚染を無かったかのよう忘れている。
あの時、大企業の公害に批判の声を挙げた人が何人いたのか?
「ここがスゴイよ!!日本人」系の番組には絶対出てこない内容。

5. 2015年12月29日 14:48:39 : kebDWDUE0w : ujjPUQSxgcY[84]
自然破壊をするのならリニアは作るな。

6. 2015年12月29日 19:57:36 : FfzzRIbxkp : 2g2OgjP8du4[78]
地震や自然災害にみせかけて、発破作業や土地収奪をするのだろうか。

7. 2015年12月29日 21:57:39 : FeO1WnUUGA : yTMT24HeDnE[6]
4さん、同感です。

8. 歯磨き右近高山[161] jpWWgYKriUWL342CjlI 2015年12月30日 00:52:50 : cqtSk05Hok : pjZo5dYV0yI[8]
どこで聞いた話かは忘れましたが、JR倒壊の火災怪鳥も「到底許されないような」甚大なる環境破壊になると知らん程の阿呆ではなく、海外に技術を売るために、日本国内でも建設するかのように偽装するだけ、という説があります。

そもそも建設費用に見合うだけの経済効果が、linear stations'neighborhoodに絶対に期待できないのです。また、一編成の電車で輸送可能な人員が東名高速道路や新幹線に比べて非常に少ないので、既存の東名交通網が自然災害を受けた時のバイパスになる、というのも大ウソです。

幾ら、我が国がコスパを批判されるようなインフラを散々建設してきたとはいえ、此処まで莫大な費用と環境負荷に比して「そんなに経済効果が望めない」代物の建設は「ホラ」だと思いたいです。

拙論が正しいとすれば、Die-性建設は「実にアホな壊斜」だと言えますね。


9. 2015年12月30日 03:41:28 : EkyvOXbff2 : hNbqqs59s7g[11]
将来人口が大きく減ることが確実なこの日本で、予測している乗客数が確保されることはまずないだろう。建設費が現在の計画どおりにいくこともない。
自分なら格安のバスで東京まで行く。昼なら景色も見える。

糸魚川−静岡構造線から東側にかけては北アメリカプレートとユーラシアプレートの間に近年に堆積した不安定な土壌が広がっており世界でもまれな不安定な土質構造となっている。

残念ながら日本は落ちるところまで落ちないと方向転換が出来ない国のようだ。原発に対する政策をみてもわかる。


10. 2015年12月30日 09:31:32 : TO5eLVlVdy : HgZu8_UOuZE[2]
技術者として・・・

残念だが、
莫大なエネルギーを要する「リニア新幹線」は、近い将来に必ず廃れる。

イーロン・マスク(テスラモータCEO)の提唱する
「ハイパーループ・トランスポーテーション・テクノロジー」を
用いた技術が、世界の高速鉄道の主要技術となる。
間違いない。

それとともに、
原子力発電も近い将来(20年以内)に必ず廃れる。
(ウラン鉱石が今後30年程度で地球上から枯渇。)
なので、原子力発電所の新設を手控える国が多い。

間違いなく
次世代エネルギーの主役は
大型ハドロン衝突型加速器(LHC)や国際リニアコライダー(建設中)
の主要技術を用いた「発電」となる。

今の時点においても
平均的な原子力発電所1施設分の発電量を喰らう
「リニア新幹線」なんて力技で実現した過去の遺物でしか無い。

これは、未来への警告だ。


11. 2015年12月30日 10:50:54 : GMSHo2b1Lw : 1fYj4WB@mkc[8]
走らせるのに新幹線の3倍の電力が掛かります。

高速で走らせることによりエネルギー効率が悪くなる。

工事費などを合わせると採算は取れません。
永遠に赤字であるとJR東海の社長が認めたそうです。

リニアを作る理由は謎です。
後ろに大きな闇があるのでしょう。


12. 2015年12月30日 11:45:43 : MC3Dtej4S2 : W0ZRVCO5ivU[109]
総延長が長くドサクサで変な地下施設の建設を考えているんじゃないでしょうか。
一関にも総延長30kmリニアコライダー施設が建設されているとかいないとか。
アメリカでも支配層が逃込むための巨大地下施設があるという記事を読んだこと
がある。

13. 2015年12月30日 12:51:40 : kmRrTQnpHg : a3ZJIoox41U[4]
上記コメントにあるように、大いなる無駄と思う、リニアを稼働させるエネルギーをどうするのか、省エネ志向のこれからの時代に逆行するのではないか、

むしろ第二新幹線と考えるのであれば、東京、甲府、塩尻、木曽、恵那、多治見、春日井、名古屋と結ぶ新幹線を建設し、在来線と同等のスピードで運用、(現在の東西中央線の代わりをする)、必要時はスピードアップで本来の新幹線走行をする、それが合理的ではあるまいか、木曽をほぼ直線で線路引くのは結構大変ではあろうが、飯田から恵那山トンネル横走行でもいい。


14. 2015年12月30日 16:38:01 : ynSQvzTlvk : 6wei7eXaaho[22]

講談社「新幹線50年の技術史」によると、リニアには以下のような問題点があるそうだ。
工事計画書にない変電所建設計画が露呈したのは(2)の絡みか?

(1) 運輸省・国土交通省の実用化計画段階では片道1時間あたり1万座席の輸送力が必要とされたが、2027年開業時の営業計画での実質輸送力は片道3100人程度に過ぎない。

(2) 列車の制御は全て地上側で行うから、少なくとも列車数だけの変電所(速度制御用の電力変換器)がなければ運転ができない。

(3) 12両編成のために33kVを用いる変電所を用意しているが、実際の電圧は、列車の速度に応じて変化する。これが、16両になると、電流は変わらず、電圧を16/12倍、つまり44kVを用いる必要があるうえに、列車長の延長に対応して饋電区間制御法も変える必要が生じる。

(4) 「やまびこ」と「つばさ」、「はやて」と「こまち」のように、分割、併合はできない。その理由は、通常の鉄道は電源と信号は別であるのに、リニアでは両者は一体で、止まっている編成に自ら動いて併結することはできないからである。


15. 2015年12月31日 00:05:47 : QDI5ZHTuak : 5JYFBkhGf40[1]
菅官房長官と大成建設

大成建設https://twitter.com/search?q=%23%E8%8F%85%E5%AE%98%E6%88%BF%E9%95%B7%E5%AE%98%E3%81%A8%E5%A4%A7%E6%88%90%E5%BB%BA%E8%A8%AD


16. 2015年12月31日 14:47:54 : Ph63LIDj2s : Ng1DrN2Fp3I[2]
もう、太平洋戦争の末期の日本見たいになってきたな。
まともな判断力すなく。
リニアとか、風船爆弾のような物で、何の効果も無いだろな。

17. 2016年1月01日 20:55:25 : MC3Dtej4S2 : W0ZRVCO5ivU[113]
造るだけ造って名をあげようというのは好き勝手にやればいいと思うが、
後世にツケを回すのはやめて欲しい。やりたいならば福島原発6基を完
全に収束させてからだろう。放射能汚染で人間が住めないところにリニア
走らせてどうすんの?馬鹿も休み休み言えって感じです。

18. 2020年1月01日 14:10:52 : bcXkHhonU2 : Yjg2YWpDRi5XQ28=[5] 報告
>特にリニアは『JR東海の自費だけで建設する』のが前提なので、徹底されることになる。

JR東海の乗車運賃等(新幹線や在来路線)に工事費転嫁されないか?
JR東海エリアの静岡県では、リニア建設や開業では悪影響しか無く、踏んだりけ蹴ったりのことだなw

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