経営再建中のシャープが、主要取引銀行に資本面の支援要請を検討していることがわかった。太陽電池などの不振事業でさらなるリストラを進めると、設備の損失処理などで赤字が拡大するため。２０１５年３月期の純損益の赤字は、１千億円超に膨らむ可能性がある。

　シャープは主力の液晶分野での競争激化や、テレビの販売不振で業績が悪化。２月には純損益の予想を３００億円の黒字から、３００億円の赤字に下方修正したばかりだった。

　太陽電池事業も赤字を見込んでおり、生産が低調な堺市の工場は資産評価を下げる必要が出てきた。安い海外産に対抗できなくなっている国内生産については、大幅縮小・撤退も視野に入れている。

　また、太陽電池の材料になるシリコンは、最長で２０年末までの長期買い入れ契約を結んでいて、この金額が現在の市価を大きく上回っていることも赤字につながっている。これを打ち切る場合、数百億円の損失が出る可能性がある。

　ほかにも海外のテレビ工場売却や、広島県に２カ所ある電子部品工場の集約を進める案もある。

　こうした抜本的なリストラで赤字が膨らむと、経営の健全性を示す自己資本比率が落ちる。すでに過去の赤字で比率は１０％程度に下がっており、健全の目安とされる２０％程度を割り込んでいる。

　このため、銀行の資本支援や、主な取引先企業からの出資による自己資本の積み増しも検討する。具体的には、銀行がシャープの有利子負債約１兆円（１４年末時点）の一部について、返済の優先順位が低い劣後ローンや、優先株などの資本に振り替える手法が浮上している。

　シャープは３日、「抜本的構造改革を踏まえた様々な検討を行っているが、決定した事実はない」とコメントした。

http://www.asahi.com/articles/ASH331TN7H33PLFA001.html

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