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投資で老後貧乏に陥らないための鉄則3ヵ条
http://diamond.jp/articles/-/68972
2015年3月25日 深田晶恵 ダイヤモンド・オンライン
■投資に最も関心がないのは40〜50代ビジネスマン！
先週末、新聞社主催の女性向け講座で名古屋に行った。私のこれまでの講師経験から言うと、名古屋の女性は日本で一番お金が好き。そして、彼女たちはお金にも愛されていて相思相愛の関係だ。
無駄遣いをせずにコツコツ貯めるのが名古屋嬢の美徳であり、日常はケチにみえるくらいつましい生活を送る。その一方で、貯めたお金で数十万円のブランドもののバッグをバーンと買うのも好きである。
そんな習性を持つ女性を対象に「お金を上手に貯める＆殖やす」をテーマに話をすると、目をキラキラさせ前のめりで聴いてくれる。終了後、受講生との交流会があり、名刺交換をしながら「貯める話と殖やす話はどちらに興味を持った？」と尋ねてみると、大多数が「殖やす話です！」と答える。貯めることは習慣的にできているので、投資の話のほうに関心を向けたようだ。
興味深かったのは、20代前半から50代までという幅広い年齢層の参加者が世代を問わず「投資をはじめたい。もっと知りたい！」と言ったこと。女性ならでは現象だと思った。
これが男性の場合、投資をはじめたいと積極的になるのは、おもに20〜30代と60代以上。若い世代とリタイア世代にはさまれる40〜50代の反応は他に比べ、イマイチのことが多い。まさにこのコラムを読んでいるみなさんの世代だ。
若い世代は、政府が「貯蓄から投資へ」と旗を振りはじめた後に社会人になっている人が大多数のため、「投資はいつかするもの」と考えている。そのため投資未経験者でも関心は高い。また、彼らの公的年金に対する不信感は根強く、足りないお金は何とかしないといけないと危機感があることも投資に関心を向ける要因のひとつだろう。
リタイア世代は、これまで蓄えてきた老後資金や退職金を少しでも殖やしたいので、もちろん関心は高い。現役の間に資産運用にまったく関心がなかった人でも、退職金を手にしたとたん、少しでも殖やせるものはないかと物色しはじめる。
そして、みなさん世代の40〜50代は、まったく関心がないわけではないが、何といっても仕事が忙しく、ゆっくり投資に向き合う時間はないし、子どもお金がかかる時期で余裕資金がない。しかもバブル世代は、将来の老後について「何とかなるさ」と考えているため、若い世代ほど危機感を持っていないことも一因にあるだろう。
■リタイアしてからの投資デビューは失敗しがち
では、40〜50代も積極的に投資をすべきなのだろうか。
私はやりたくない人はやらなくてもいいと考えている。ただし、いずれ時間ができたらやってみたい、もっとお金が貯まったらその時はやりたいと思っているなら、スタート時期を先延ばしにせずに投資をはじめてみるほうがいい。
時間とお金ができるのは、リタイア後。定年退職をしてから退職金を手にすると「せっかくまとまったお金があるのだから、預貯金で置いておくのはもったいない」という気持ちになり、これまで投資に関心がなかった人でも「資産運用をしなくては」と言い出す（余談だが、なぜかみなさん“預貯金ではもったいない”と同じ言葉を使う）。
私は、これを“退職金運用病”と呼んでいる。リタイア前でも親の相続で数百万円のお金を手にしたときにも同じように“運用病”にかかる。運用病にかかっても、商品選択をできるくらい勉強してからはじめるのならいいのだが、多くの場合「初心者だから自分で何を選ぶといいのかわからないから」と金融機関に相談して投資商品を選んでもらうことになる。
しかし、金融機関に商品を選んでもらって投資デビューし、その後はずっと順調というケースはまずない。多くの人はお金を減らして失敗している。投資は「買って、持って、売ってひとつの経験」というのが私の持論だが、買うことを人任せにした人が、保有中に値動きの背景をチェックしながら、上手に売ることができるはずがない。金融機関に勧められるままに多額のお金を投資して、大切な老後資金を大きく目減りさせるケースはあとを絶たないのである。
■投資で失敗しないための3つの鉄則を押さえておく
投資で確実にお金を大きく殖やすための方法はないが、大きく減らさないためのコツはある。実際に投資をしてみると、本を読む以上にわかることがあるので、リタイアして時間とお金ができる前に、少し経験を積んでおくことも肝心だ。
（1）高い手数料のものは買ってはいけない
「投資の儲けを目減りさせるのは、手数料と税金」と言われる。つまり、手数料も税金も少ないほうが儲けは多くなるということだ。税金は一定額までNISAでカバーできるようになった。問題は手数料だ。
たとえば、投資信託ならおもな手数料として、買うときにかかる「購入時手数料」、保有期間中にかかる「運用管理費用」の2つがある。購入時手数料は、「ノーロード」といって手数料ゼロもあれば、高いものでは3％＋消費税の投信もある。買ったとたんに手数料分目減りするので、できればノーロード投信を選びたい。
運用管理費用は、保有期間中ずっとかかり続けるコストなので、運用成績に与える影響は大きい。年利4％で運用できたとして、コストが0.5％なら実質の運用利回りは3.5％となるが、コストが2％なら実質2％と運用利回りは低下する。年率1.5％のコストの差は、投資期間が長くなるほど儲けの足を引っ張ることになる。
運用管理費用は購入時手数料と違って「ゼロ」のタイプはなく、安いもので年率0.3％＋消費税、高いものだと年率2％＋消費税程度かかる。投資をする前にしっかり確認して選びたい。
コストが安い投資商品は、インデックス型の投資信託、ETF、国債、ネット証券などでの個別株投資などがある。反対にコストが高くお勧めできないのは、運用管理費用1.5％以上の投資信託、変額年金保険、一時払い終身保険など。
（2）最初からまとまったお金で投資をしてはいけない
“退職金運用病”にかかると、不思議なことにみなさん1000万円以上といったまとまったお金で投資したがる。買ってみないとわからないことはいろいろあるし、投資商品と自分との相性もあるのだから、最初から多額のお金で投資デビューしてはいけないのだ。
私が提唱するのは“つまみ食い投資”。若い世代なら10万円、40代以上なら30万円程度でひとつの商品をつまみ食いするように買ってみて、練習をするといい。この程度の金額なら教育費で大変な40〜50代でも投資デビューできるだろう。この商品はおもしろいな、自分に向いているなと思ったら、また買い足してみる。最初から「正解」の商品に出会うことはまずないと思っておこう。
（3）金融機関とのつきあい方を知っておく
鉄則のひとつ目で「高い手数料のものは買ってはいけない」と書いた。投資をする側はコストの低いものを選ぶべきだが、販売する側は高い手数料のものを売りたい。なぜなら彼らの収益源は手数料だからだ。
つまり、投資家と販売する金融機関は利益相反の関係なのだ。それをわかっていると、銀行や証券会社に自ら出向いて行き「自分に合った商品を選んでほしい」と言えるはずがないのだが…。
銀行や証券会社で商品を選んでもらって勧められるままに投資デビューをして、お金を減らしてしまった人は「高い手数料のものは買ってはいけない」という鉄則を知らないからだ。
数年前に福井県で講演をしたときのこと。北陸地方は昔から貯蓄が美徳の地域性に加え、福井県は共働き率全国1位のため、他県に比べお金を持っている人が多い。セミナー参加者は100人ほどで、そのうち資産運用経験者は80％くらいと高い割合だった。50代で数千万円持っている人も少なくない。
「高い手数料のものを買ってはいけない」という話をした後に「このこと知っていましたか」と参加者に尋ねてみると、知っていたと手を挙げたのはわずか十数人だった。セミナー終了後に「なぜ、ソンをしていたのかわかった。ちょうど手数料分だった」と価格推移をまとめた集計用紙を抱えた参加者が声をかけてきた。株価が高くなっても手数料以上に上がらないと、自分のお金は増えないのである。
投資をはじめる前に本の1冊でも読んでいれば、高い手数料のものは避けるべきだと知ることができる。一般の人は金融機関、特に銀行を信頼し過ぎている。「銀行なら悪いようにはしないはず」と思っている人が多いが、そんな期待は持ってはいけない。
銀行にとって投資信託や保険商品は、販売して手数料を稼ぐものなのだ。彼らが作って運用しているわけではないことも併せて覚えておこう。投資をするなら、売り手に商品を選んでもらうのは厳禁。金融機関は「相談する」ところではなく、「利用する」ところだと考えておくといい。
次回も引き続き、40〜50代向けの投資について書いてみたい。
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