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上がる勢いそのままに、下がる時もまた一気に……
外国人の空売りで「もうすぐ急落する株」外資系レポートが「逆張りするなら、これだ」特集「株価2万円」その正体2
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/42776
2015年04月08日（水） 週刊現代 現代ビジネス
■あの有名企業も
米バンクオブアメリカ・メリルリンチがこの3月に出したレポートが、市場関係者の間で話題になっている。
このレポートは、世界の200人以上の投資家が参加した調査をまとめたもの。調査結果をもとに、「短期志向の投資家であれば、ユーロ圏株で利益を確定」といったふうに、どのような投資をすべきかが書かれている。
「このレポートの中で、『逆張りトレード』を考えるならば、なにを『売り』にすべきかが書かれた箇所がある。そこにユーロ圏株、不動産などと並んで、『日本株』が入っていた」(あるファンドマネジャー)
未曽有の上げ相場を謳歌する日本株市場には、まだまだいけるという楽観が渦巻く。その最中、巨大外資系金融機関が日本株を名指しして「売り」候補に上げたのだから、話題になるのは当たり前だ。
日本株の「売り」—。聞きたくもないフレーズだが、実はマーケットでは意識され始めている。海外の投資家事情に詳しいマーケットアナリストの豊島逸夫氏が言う。
「日本株の売りが警戒されるのは、いま欧州株を主戦場にしているヘッジファンド勢がこれから日本株へ本格参戦してくるからです。彼らの買いで4月は株価がさらに上昇していくでしょうが、5月は危ない。5~6月にヘッジファンド勢は決算期を迎える。株価をつり上げておいて、このタイミングで利益確定のために一気に売ってくる可能性が高い」
そんな日本株の調整局面入りを先読みして、すでに売りモードへシフトしている海外投資家は少なくない。
実際、本誌が調べてみると名の知れた大企業が続々と空売りのターゲットにされていることがわかった。
たとえば、武田薬品工業、アステラス製薬、大成建設、カゴメ、コナミ……。
「期待感が先行して買われ過ぎている銘柄が空売りされているのが一目瞭然です。
武田、アステラスという製薬2社、大成建設は『アベノミクス銘柄』というテーマ性ばかりが注目され、すでに割高。カゴメ、コナミなど消費者になじみのある内需株は、NISA人気もあって個人投資家に過剰に買われている。ヘッジファンドは期待先行の株を売り浴びせてくるもの。『その時』には株価が急落する可能性があるので気をつけたほうがいい」(前出・豊島氏)
ヤマダ電機が空売りされているのも、「買われ過ぎ」が理由。
「訪日観光客需要の高まりというテーマ性で買われて年初来高値を更新したが、株価は高値圏に突入している。業績は芳しくないので、こうした銘柄は調整局面で売りのターゲットにされやすい。
JVCケンウッドも自動運転車関連銘柄として人気を集める一方で、空売り対象になっている。ファンド勢からすれば、長く低迷していた同社のV字回復シナリオはまだ見通せないということでしょう」(マーケットバンク代表の岡山憲史氏)
■「株主に優しい会社」は×
続けてイオン、シャープ、日本板硝子、グリー、ディー・エヌ・エーも外国人投資家の空売り先に名を連ねる。業界の違う会社ばかりだが、実は「負け組」という共通点がある。
「日本企業全体では'15年3月期に過去最高益を更新する見込み。その好業績をどういう企業・業界が牽引するかを投資家は見極め出しています。そして勝ち組を積極的に買い、負け組を空売りする動きが鮮明になってきた。
実際、イオンとシャープはそれぞれ、セブン&アイHD、パナソニックといったライバルとの差が歴然。日本板硝子は世界的なガラス需要が旺盛な中、英社買収の失敗などでこの需要をうまく取り込めていない。グリー、ディー・エヌ・エーはスマホ用ゲームに乗り遅れて、いまだ挽回できていない」(岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)
日本製紙、ニコンが空売りされているのも、プロの投資家が業績期待に「?」を投げかけているからである。
「製紙業界は景気回復に伴う需要増、カメラ業界は円安好感でいま買われています。しかし、ペーパーレス化が進む中で製紙業界の未来は明るくないし、カメラ業界も構造不況業種になりつつある」(アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン取締役の寺尾和之氏)
最近では多くの日本企業が株主還元と称して、配当金のアップや自社株買いを実施。こうした銘柄は「株主に優しい」として買われているが、実は注意が必要だ。
「配当を上げたり自社株買いをしたからといって、業績が良くなるわけではありません。株主還元というのはパイをどう配るかの問題ですが、本当に大事なのはパイをいかに大きくするかの議論。株主に優しいということで過剰に買われている銘柄は、長い目で見ると売られる危険性が高まっているともいえます」(前出・寺尾氏)
大手運用会社幹部によれば、配当利回りの高い丸紅、配当増額や自社株買いをしたカシオ計算機が空売りされているのは、こうした警戒感からだという。
「株価2万円」時代は、買われる株と売られる株の優勝劣敗が色濃く出る。真に強い企業を見極める目を持たないと、痛い目にあうということを肝に銘じたい。
＞＞＞「特集「株価2万円」その正体1」はこちら
独占スクープ・インタビューカリスマ・ファンドマネジャー 清原達郎(タワー投資顧問運用部長) 手の内を明かす(上) 特集「株価2万円」その正体1
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/42773
「週刊現代」2015年4月11日号より
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