中国とインドの民間のキン保有高は、米国と欧州の公的保有高を上回っている。日本も、1980年代のバブル期に、キンの輸入総量は、米国と欧州の公的保有高を上回った。又、南アフリカとロシアは、世界最大のキン産出国である。

だから、中国とインドと日本と南アフリカとロシアは、1933年のルーズベルトのように、民間のキンの売買と輸出を禁止し、国家だけが買上げる政策を採用すれば、キン保有で米国と欧州を越え、基軸通貨国になるチャンスはある。

しかし、国家の指導者は、「第三次キン本位制（キン保有高を自国の通貨発行枠とし、国家間の収支の最終決済に使い、固定為替システムを復活させる）なら、バブルの崩壊から早期脱出できる」という経済の予知科学を、ゴミ理論と判定し黙殺している。

だがドルは、各国の外貨準備通貨が、ユーロや元ヘ移動することを阻止し、その暴落を食い止めるために、心ならずも、ニクソンが遺してくれたキンとのリンクを宣言するのだ。

そしてユーロは、ドルとの均衡安定を回復するため、加盟国のキンをかき集めて、ユーロの固定通貨圏の動揺を防止するため、心ならずも、第三次キン本位制に移行するのだ。

ところが円は、米国に気兼ねし、世界のキン争奪戦に立ち遅れるために、国内の民間に保有するキンを流出させる。そこで、ドル外貨を使ってキン争奪戦に参加する。これは、明治の新政府が銀とキンの比率を間違って、国家的大損失を発生させるのに匹敵する失敗だ。だが、国家レベルの損失なので、誰も追及しない。

しかし「日本商品の世界的優位性の法則」が2040年まで継続するので，日本の円は、ドルやユーロと共に、新基軸通貨になる。

ユーロの成功の最大の成果は、ドル支配から脱出して、域内の為替変動リクスをなくしたことにある。政治と経済は独立しているため、ユーロ単一憲法の批准は成功しない。しかし、ユーロ圏の参加国が増えなくても、ユーロと自国通貨をリンクさせる国は拡大する。そして、域内の一律関税による自由貿易システムは、労働人口の大移動という代償をともないながら、時間が解決した。

戦後、世界の基軸通貨はポンドからドルに実質移行し、自然発生的（国際協定なしに）に第二次金本位制（ドルをキンの代理とする為替固定制に移行した。その後、為替表示がポンドからドルヘ完全移行するのに40年もかかった。このことからも、通貨・為替の慣習・既成概念が、いかに強固なものであるか分かる。

第三の基軸通貨国の見える通貨の本命の元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している。またソ連邦は80 年目に自由主義革命で解体したが、多部族・多民族国家の中国も政治的自由を求めて2025年までに解体されることは避けられない。そのために元はAIIB(アジアインフラ投資銀行)によって元と自国通貨をリンクさせる国は拡大する方法をとったのです。元は基軸通貨の仲間に入れるかどうか面白い展開となろう。

だが、商品の優位性をもつ円が、円安では世界貿易の不均衡は是正できない。そのため心ならずも円は、キンとリンクし基軸通貨になる。すなわち円もドルもユーロも心ならずも新基軸通貨となる。