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購入の際には専門家のアドバイスを受けた方がいい
大手ブランド“盲信”は危険 資産価値の９割は立地で決まる
http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20150503/ecn1505030830002-n1.htm
2015.05.03 本当は教えたくないマンション業界の秘密 榊淳司 夕刊フジ
マンション購入の相談を承っていると「××不動産のマンションはどうでしょうか」的なことをよく聞かれる。実に漠然としている。
設計についてか、施工精度なのか。価格政策か、アフターフォローの善しあしか。子会社が請け負う管理のクオリティー、それともこれら全部をまとめて？
マンションというのは、チョコレートや洗剤のような「おいしい」「よく落ちる」といった単純な評価はできない。さらに言えば、１棟１棟が違い、１戸１戸も同じではない。
突き詰めれば、相談者が検討している住戸に赴き、時間をかけて隅々を見て回った上で最終的な判断が下せる。建物が完成していないと、それも不可能。それでも隠れた欠陥（瑕疵）があるかもしれない。だからこそ、瑕疵担保責任に関する法規が定まっている。
ところが、大手の不動産会社は自社が開発分譲するマンションに共通のブランド名を冠し「×××だから安心」というイメージを広げようとしている。これには構造的な無理がある。
ヴィトンやシャネルの商品なら万一、欠陥品に当たっても、正規店で購入していれば即座に交換してくれるだろう。だが、物件の購入者は大手デベロッパーから直接購入しているにもかかわらず、欠陥が見つかってもおいそれとは建て直してくれない。
某財閥系大手デベロッパーが横浜で分譲したマンションでは、欠陥が見つかってから建て直しが決まるまでに１０年以上を要した。それも購入者が自ら見つけた決定的証拠を突きつけるまで、のらりくらりと言い逃れをしてきた。
マンションというのは価格が高い。またバッグや洋服のように交換できるものではない。私が見てきた限りデベロッパーというのは、外部から言い逃れをできない指摘をされて初めて自らの非を認める傾向にある。
したがって、「大手だから」「×××ブランドだから」といって、盲目的に信頼するのは危険。完全なアフターフォローを期待するにも無理がある。不動産業界には「売ってやる」「はめ込む」的な消費者軽視の風潮がいまだに色濃く残っている。
では、「こんなはずではなかった」という結果を避けるにはどうすればよいのか。まず資産価値のある物件を選んでおくこと。マンションの資産価値は９割が立地。９割の中身は８が駅からの距離、１が環境だと考えればいい。資産価値が安定していれば、欠陥を補修した物件でも売却という解決手段がある。
次に引き渡し前に行われる内覧会には、必ず専門業者を同行させること。目に見える欠陥はすべて分かるので、補修した後に引き渡しが受けられる。
目に見えない欠陥は避けられない。見つけてしまったら、売主企業と粘り強く交渉するしかない。そういう時には、ノーブランドよりもブランドがあった方が多少マシ。売主側もブランドを守ろうとするからだ。
■榊淳司（さかき・あつし） 住宅ジャーナリスト。１９６２年、京都府出身。同志社大法学部および慶応大文学部卒。不動産の広告・販売戦略立案の現場に２０年以上携わる。不動産会社の注意情報や物件の価格評価の分析に定評がある（ｗｗｗ．ｓａｋａｋｉａｔｓｕｓｈｉ．ｃｏｍ）。著書に「年収２００万円からのマイホーム戦略」（ＷＡＶＥ出版）など。
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