世界恐慌の渦中に「世界的商品の優位性」のある日本は，慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。そして世界信用収縮恐慌なので，その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた理由は、以上のとおりである。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。この時の「世界的商品の優位性」は米国です。

だが1930年代の米国と世界のエレクトロニクス産業が、次々と魅力的な商品を開発し、どの産業よりも、縮小＆倒産は軽微だったのは、そのためだ。又、自国の若手デザイナーのカジュアル商品だけを販売した流通企業は、大不況の中で急成長することができた。

今回の産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、政府と官僚と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。そのために内部留保で蓄えた大企業の消失は避けられません。しかも国家は消費税の還元や法人税減税で優遇しますが，諸刃の剣となり，すべて失敗します。

例えば自動車の動力は重量が重くなるハイブリッドや電気自動車や蓄電池でなく、ＣＯ２の出ないオール燃料電池に早期に移行し、次期産業革命でリードする技術，エンジンレスに成功した巨大な産業が自動車だけでなく出現します。

原発や軍需産業ではありません，今回は「水素発電と電磁波起電力」です。水素は燃料電池。電磁波は太陽光なのてせ太陽電子電池(コンデンサー電子半導体電池)になります。テレビはメガネなしの立体画像。すべて電子化されます。シャープは4原色画像と電磁波起電力の先駆者ですが，経営陣が無視したたためと東芝，三菱は財閥系なので原発に拘り歴史の流れに逆らい消失は避けられない。トヨタは

経団連会長兼トヨタ会長だった奥田碩が、2006年に、エンジン生産は広い裾野の上にそびえている技術だから、エンジンレスの車は採用できないと、既存のエンジンでの排ガス減少に固執し、実用化は遅延させたのです。これは「新発明が既存の既得権やシステムを否定する時、新発見は握りつぶされる」という寓話の資本主義を糾弾させるとして拒絶してきたのです。そのために肥大化した企業によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。だが今回トヨタの経営陣英断によって燃料電池があらゆる知識人から抵抗，遅延を受けているが，エンジンレス化成功すると世界のリーダになる。同じことがパナソニックも言える。

今回は産業革命です，しかし日本の政治・経済の指導者は二番煎じで遅延させています。そのために技術改革に乗り遅れた大企業の消失は避けられません。内部留保なんか吹っ飛びます。2019年から東南アジアの工業都市に追い付かれ，追い抜かれます，それは現在の技術は模倣出来るからです。馬鹿な意見として無視してもよいが，まあ見て於いて下さい。