銀行や証券の株＆為替の予測が、常に外れるのは「結果と原因を倒置」させて、上の用語を使用するアト理屈で、相場の変化が予測できると錯覚するためなのだ。では、どうしたら正確に相場を予測できるのか？

すべての経済現象は、その結果を、需要と供給の均衡／不均衡で必ず説明することができる。だが、金融取引の実態は、プライバシーで保護されているため、需要と供給の均衡／不均衡を決定する要因は、翌日以降にならないと、知ることができない。

市場の内部からのエコノミストのアト講釈は、上の用語で、くるくると毎日変わり、天気予報が大外れしたキャスターのように、見事な解説で誤魔化し、反省しない。翌日以降の新聞の片隅の小さな記事に注意すれば、売買高50％を占める外資＆投信が、大量の売り＆買い出動した、と報じている場合が圧倒的に多い。

この大口の売り＆買いが、表−３のブルとベアの反転同期によるものか？それとも、彼らの談合か、陰謀か、大口インサイダー取引かは、全く分からない。

取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、ライブドアショックのように、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。

1929年、バブルの匂いに気がついていた人は多い。だが、経済のどの指標も好調であり、あのモルガン商会が株を暴落させるハズが無い、と誰もが信頼し切っていた。だが、10月25日、暗黒の木曜日を迎えた。しかし、ソ連の世界景気予測研究所のヴァルガ博士さえ、米国はスグに株価も景気も回復すると断言した。だから、この日を運命の節目になるなどと予想した人はいない。

モルガン商会は何度も買い支え、何度も反発させることに成功した。だが、買い支えがモルガン商会だけになると、自分が破産することを避けるために、買い支えを諦めざるをえなかった

常識的には相場からは中々脱出できない。売買高の記録は更新される。だが、その重みに耐えきれず、突然暴落すると、逃走パニックが発生し、バブルは噴出するのです。「死を連想する」なら、どんな現象でもパニックは発生する。

取り付け騒ぎの経験から、日本政府は一千万円以下の預金を払い戻すルールを採用すれば、取付け騒ぎは発生しないと錯覚してしまった。だが、銀行や証券会社が倒産すれば、短期間でも、死に金（引き出せない預金）を発生させる。死に金はビジネスを破産させる。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。

株式の小暴落は前兆ではあるが、株価は何度も急上昇して、史上最高値をつける。そして、あるタイミングで、大暴落が発生し、ゆっくりと2017年の十分の一の大底に向け、東京市場の株式バブル崩壊はスタートする。

「2007年末の大暴落さえも、2015年の暴落でも，2017年になって、株価が2007年の十分の一になるのにくらべたら、些細なものだった」ということになる。

バブルの頂点と崩壊過程を正確に予測するには、２ヶ月半〜３ヶ月ごとに、観測しなければならない。概念記憶回路は、２ヶ月半〜３ヶ月ごとに、その概念を反転消失させるからだ。