中国だけでなくロシア、インド、ブラジル、豪州、南アフリカの景気が炸裂するので，金買いどころではありません。そして世界恐慌が進行中なので，上海株の暴落や香港ドルの暴落でドルも暴落します。

日本、中国、ロシア、インド、ブラジル、豪州、南アフリカの通貨が、第三の世界の基軸通貨をめざします。でも、どの国も25％の金を市場から購入することができません。そして、バルブで支えている景気が作裂し、外国投資が引上げられるので金買いどころではありません。

国家が金の買い手になると高騰するが，「発行する国債又は通貨発行高を保有する金とリンクさせる」とドルとユーロが約束すれば、為替の乱高下と、国債をデフォルトする危機は収束できると断言できるのです。

米国の政治と経済の指導者は、円が一ドル60 円台を越えるか、欧州連合の一国で債券がデフォルトされるか、新興国のバブルが弾けなければ、金とリンクすることを決意しない。でも、ドルは25％の金しか保有していないので、三年すると世界の通貨と信用は、再び不安定になります。

そこで、ユーロはギリシャのように財政危機が多数あり，各国が保有する金合計の約25％のユーロ通貨の発行高＆ユーロ共通債券とリンクさせざるをえませ
ん。ドルの寿命を延命させることになるので，お互いのテレトリー（縄張り）の既得権益擁護が障害となり、簡単に収束できないのです。

従ってキンの暴落は，世界金融恐慌が眼の前に迫っていることになる。世界信用収縮恐慌だけではない，金融恐慌が襲ってきます。その結果，日本の政府財務官僚は明治維新後、徳川幕府の銀本位制を固執踏襲。日本の金を大量に海外に流出させた時と同じ過ちを繰り返し大失敗をするはずです。

「結果良ければ、すべて良し」という言葉がある。目的のデフレ克服は、金を買上げてもドルと金の１対１は変化しないから、デフレ克服の効果はゼロ。しかるに、買上げプレミヤムが、一オンス35 ドルで止まったから「金価格は一オンス35 ドル」と決定。その後38 年も固定された。そして、米国の金保有高は倍となり「ドルがポンドと交代し、世界の基軸通貨になる」決定的な土台が誕生とたのです。しかしドルのポンドの基軸通貨交代が国際会議承認されるのは10 年先。1940年頃です。

今回は基軸通貨の多極化が進まないと景気は回復しません。そして産業革命を前倒しすると再び高度路線で人類は謳歌する。