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その保険、本当に必要？無駄な特約に注意 公的扶助やローン免除、家族構成の変化も考慮
http://biz-journal.jp/2015/08/post_10971.html
2015.08.04 文＝大竹のり子／CFP、株式会社エフピーウーマン代表取締役 Business Journal
保険加入のきっかけは、就職や一人暮らし、結婚などさまざまあるが、一度入った保険を何年も見直さずそのままにし、保障内容についてあまり覚えていないという人は案外多い。5年、10年と経過した保険の内容をよく見直してみると、現在の自分のライフスタイルに合っていないというケースがよくある。ライフステージによって、その時必要で、手厚くすべき保障が変わるからだ。どのタイミングで、どんなポイントに留意しながら保険を見直せばよいのかを年代別に考え、無駄な保障と保険料をカットし、家計をスリムにしよう。
そもそも保険は必要なのか
人生の中で、保険を見直すべきタイミングは何度もある。結婚、出産、マイホームの購入、子どもの独立などの転機を迎えると、必要な保障は大きく変わるためだ。年代別に考えてみよう。30代では、結婚、出産、マイホーム購入というライフイベントを迎える人が多い。40代は、子どもの教育費がかさむ時期で、大学進学へ向けた準備が佳境に入ってくる。50代になると子どもが独立して家計が楽になる一方、自身が病気にかかるリスクは上がり、医療費の不安が出てくる。
したがって、30代では、いざという時に家族を支えるための保障を用意し、40代では、その保障に過不足がないか確認をする作業が必要になる。50代になったら、家族のための保障は最小限に見直すことができる。
どの年代においてもまず確認したいのが、そもそも保険は必要なのか、ということだ。「いざというときのために」という思いから、つい手厚くしてしまう保険だが、病気や死亡時には、サラリーマンなら公的扶助があることを忘れてはならない。医療費が高くなる場合は、高額療養費制度を使えば、月々の出費は8万円プラスアルファで済む。治療や入院が長引いて会社から給料が支払われない場合でも、傷病手当金という制度を使えば給料の3分の2に相当する額が最大1年6カ月支給される。自分が死亡した場合でも遺族年金が支給されるため、家族の収入が0になるということはない。これらの公的扶助の存在を理解した上で、それでも不足すると考える分だけを保険で用意しよう。
■30代では、家族を支える保障を準備
30代で準備しておきたいのは、医療保障と死亡保障だ。この時期に結婚や出産を経験する人が多く、家族の生活を守るための保障に軸足を置く。医療保障については、高額療養費や傷病手当金のことを考えると、日額5000円程度のもので十分だ。余計な特約を付けないように注意したい。
死亡保障は、自分が死亡した場合に遺された家族が心配で、大きな保障を付けているというケースが多いが、遺族年金からは、年収850万円未満、妻1人、子ども2人の場合で年額約120万円が受け取れる。サラリーマンなら厚生年金からの支給もあり、収入によって変わるが年額約50万円になる。それらを考慮したうえで、死亡保障をどの程度付けるかは、家族の生活にどれだけお金が必要になるかを計算して考えればよい。
ちなみに、男性の生命保険の死亡保険金額の平均は2000万円程度だ。公的扶助を得ながら妻が働いて家計を守ることを考えると、2000万円程度は必要と試算する家庭が多いということだ。すでに貯蓄がある場合は、もちろんその分を差し引いて必要な保障を考えよう。死亡保障2000万円程度の定期保険は、30代なら月額2000円台で加入できるものも多い。これを、「なんとなく不安だから」などと5000万円の死亡保障にしてしまうと、保険料は月額1万円を超えてしまうので要注意だ。
そして、マイホームを購入したら、再度死亡保障を見直そう。マイホーム購入時には、団体信用保険に加入することが多いからだ。これは、住宅ローンの名義人が死亡した場合、その後のローン支払いが免除される保険だ。そうなれば、死亡後の住宅費を生命保険でまかなう必要がなくなるので、死亡保障の額を縮小できる。
■ライフステージや収入、貯蓄の変化に合わせて見直し
40代になると、収入が増加したり貯蓄額が増えてきて、家計が安定してくる家庭も多いだろう。ここで再度、保険は貯蓄や公的扶助でまかなえない分を補うものであることを確認しよう。子どもはまだまだ育ち盛りで教育費もかかる年代なので、貯蓄が増えたからといって死亡保障をなくすのは難しいが、ひとつの目安として貯蓄が1000万円に達していれば、死亡保障を減らしてもいいだろう。医療保障については、30代で用意したものに過不足がないかを確認しておきたい。
50代になると、子どもが独立し始め、養育費や教育費の負担が一気に減る。そして、子どもを支えるためにと用意していた死亡保障も、その役目を終えることになる。子どもが大学を卒業したタイミングで、葬式費用として200万円程度が出るものに変更を検討したい。医療保険は、30〜40代の健康な頃に加入した保障が続いていれば特に問題ないだろう。50代になると、さまざまな健康不安が出てくるので、がん特約や三大疾病特約、先進医療特約などを付けようかと悩むかもしれないが、特約を付けだすときりがない。保険は最小限という原則に立ち返り、日々の健康管理に意識を傾けよう。
「転ばぬ先の杖」と思い、つい手厚くしてしまいがちな保険。ライフスタイルが変わるタイミングで、「この保障内容は本当に必要なのか」ということをよく考え、家計の負担にならぬよう、設計していきたい。
（文＝大竹のり子／CFP、株式会社エフピーウーマン代表取締役）
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