私の祖父が７３で亡くなったとき、曾祖母は娘に言ったそうだ。
「ちょうどエエ死に時や」。
祖母はそのあと２５年、習い事したりヨーロッパ行ったり。ボケもせず寝たきりにもならず、よく食べよく笑い、９６で大往生した。

毎年、水戸市と同規模の人口が消え、
25秒に1人が亡くなる日本

 厚生労働省が発表する重要な統計の１つに人口動態統計がある。人口の動態、つまりは人口が増えたり減ったりするその数値と、増減の原因を調べたものだ。

納得の死もあれば、意外な死も。統計から透けて見える日本人の死に様とは
 詳細な報告書は来年春に刊行されるが、9月初旬にホームページで調査の確報値が公開された。ここから、人口が減る、すなわち日本人の死がいかなる現状なのかを読み取ってみよう。

 昨年死亡した人は127万3004人。死因別では悪性新生物（がん）がトップ36万8103人だった。

 一方、出生数は100万3539人で自然増減数は26万9465人の減。毎年、水戸市、徳島市、福井市と同じくらいの人口が消えていることになる。

 ご丁寧なことに25秒に1人が亡くなっているという試算も付けられている（ちなみに、出生は31秒、婚姻は49秒、離婚は2分22秒に1件としている）。

 死因の上位はトップの悪性新生物に次いで心疾患19万6926人、肺炎11万9650人、脳血管疾患11万4207人と続く。

 その悪性新生物の発生場所であるが、最も多いのは「気管、気管支及び肺」の7万3396人、次いで「胃」4万7903人、「結腸」の3万3297人。

 性に特有の新生物としては男性の「前立腺」が1万1507人、女性は「子宮」が6429人、「卵巣」が4840人である。しかし「乳房」は男性の死亡者も83人いる（女性は1万３323人）ことが興味深い。

 少ない死因にも目を向けていこう。目及び付属器の疾患による死者は3人、耳及び乳様突起の疾患が12人。慢性副鼻腔炎（いわゆる蓄膿症）22人。歯肉炎と歯周病6人でう蝕（いわゆる虫歯）1人。顔の器官で死ぬ人はほとんどいないようだ。

 感染症では、かつて世界中で多くの人を死に至らしめた腸チフス（1947年には936人）、赤痢はゼロ（同7765人）、梅毒は18人（同5501人）。アルコール（による精神及び行動の障害、以下同）325人、アヘン、大麻、コカイン、タバコはゼロだが、揮発性溶剤は1人。ヘビ毒によるもの5人、ハチ14人、ムカデ1人、落雷2人。いろんな意味で、日本はずいぶんと安全になった。
 
 こんな死因もある。栄養失調は1697人で、逆の肥満と過剰摂食64人。日射病熱射病が555人に対して低体温症は826人。

出産の母体の安全性は50倍以上に向上
50歳以上の初産は41人！

 長期間でデータを概観すると、まず特徴的なのは、乳児の死亡数の変化である。医療技術の進歩、衛生の徹底などで1歳未満の乳幼児死亡数はベビーブームのピークだった1947年の20万5360人（出生数は267万8792人）から2080人（同100万3539人）まで減少した。出生数の減少に鑑みても40分の1近くまで減少している計算だ。

 これと同じくして出産および出産後（産褥期、いわゆる産後の肥立ち）の死亡者数は33人。1947年まで遡ると、この数字は4601人である。出生数の減少を加味した安全性は50倍以上に高まっており、出産が大事業であることに変わりはないが、改善は著しいといえる。

 この出生に関しては、もうひとつ、驚くべき数字がある。50歳以上で「超高齢」出産した女性の数だ。

 出産数がピークの年となった1947年に450人いた50歳代出産者（さらに驚くことに、そのうち55歳以上が79人いる）は、その後、減り続けて89年から93年の5年間で2人となっていた。ところが、この10年ほどで回復を見せ、2014年は58人となった。そのうち第1子、つまり初産が41人ということにも驚きがある。

 死に場所の統計もある。世に言う「畳の上で死にたい」、つまり自宅での死が多い都道府県はどこか。

 人口動態統計に都道府県別の「死亡の場所」が集計されているが、全国平均では病院や介護施設などでの、いわゆる「施設内」が85.1、特に病院では75.1％。「施設外」カテゴリーのなかの「自宅」での死亡は12.8％である。

関東の病院事情は最悪
「病院で死にたくても死ねない」

 自宅での死亡がもっとも多い、言い換えれば「畳の上で死ねる」割合が高い都道府県は、住宅事情がもっとも悪いはずの東京都で16.8％だ。千葉（15.5％）、神奈川（15.％）も全国的に見て高い方だ。一方で少ないのは九州各県で、8.1〜9.4％だ。

 東京で特に自宅での看取りが盛んであるという事実は確認できず、自宅内での不慮の事故が飛び抜けて多い数字もない。住宅事情と自宅での死亡数の数字は、「住宅事情が良い地域ほど自宅での死亡が少ない」という意外な傾向が見いだせるが、ここに因果関係の存在は考えにくい。

 首都圏の自宅での死亡の多さと九州での少なさ、これを示唆しているデータは、人口あたりの病床数に求められる。九州では病床数が多く（人口10万人当たり1700〜1950床）、関東の3都県は最低レベル（同900床前後）。関東では病院で死にたくても死ねない、これが実情のようである。

 20年前、世界中をパニックに陥れたＨＩＶ、ヒト免疫不全ウイルス病は45人。この数字は、この20年間、ほぼ変わりなく推移している。SARSはゼロだ。
 
 さて、交通事故はどうか。統計では「不慮の事故」のカテゴリーに入れられている交通事故による死者は、ピークだった1970年の2万496人から数を減らし、2014年は5717人と4分の1近くにまで減少している。20年前、1995年の1万5147人と比較しても3分の1近い。これは激減と評価していいだろう。

 ただし、そのうち、飲酒が絡んでいる事故での死者は227人いる。2004年の712人よりは相当に減ってはいるが、それでも年間に200人以上である。通常、これだけの数の死者を出す原因となっている物質であれば、間違いなく毒物扱いされているはず。酒には、負の特別扱いされている側面があることは知っておくべきだ。

「不慮の事故」には他に「転倒・転落」（7946人）、「不慮の溺死及び溺水」（7508人）、「不慮の窒息」（9806人。うち食物を気管に詰まらせたもの4874人、高齢者が圧倒的に多く、恐らくは餅が多いと推測される）がある。

溺死は12月と1月に
なぜ集中発生するのか

「不慮の溺死及び溺水」は、季節の変動要因が大きいことが、他の不慮の事故と違うところである。溺死だから夏に増えると考える向きも多いだろうが、じつは逆。12月と1月の死者数が、7月8月に比べて3倍近くになっている。それは、溺死が海水浴や川遊びではなく、7割以上が浴槽内での溺死であり、さらにそのうち8割以上が70歳以上の高齢者であるからだ。寒いから風呂に長湯、これが死を招くということだ。

 さらに「不慮の事故」のなかでの、「航空機事故」での死者は6人で、うち3人はグライダー。航空機の乗降中に死んだ人が1人いる。

 雪や氷で滑って死んだ人は6人。犬による咬傷又は打撲は1人、「そのほかのほ乳類」によるものは6人で、そのうち5人は農場が発生場所なので、恐らくは牛か馬である。ちなみに「ワニ」の項目も用意されているが2014年は1人も死者は出ていない。水泳プールでの溺死は転落を含めて4人、これが自然水域（海や川など）になると1612人と圧倒的に多い。

 自殺は2万4417人、他殺は357人。自殺では圧倒的に縊首・絞首及び窒息、つまり首を吊る方法が多く、次にガス自殺（その他のガス及び蒸気による中毒及び曝露）、そして飛び降りであり、多くの人に影響が出る列車への飛び込み（移動中の物体の前への飛び込み又は横臥による故意の自傷及び自殺）は533人と、首吊りの3％にも満たない。

 他殺（統計上は「加害にもとづく傷害及び死亡」）では、もっとも多いのは鋭利な物体による加害で、120人。内訳は男性66人、女性54人と性差は大きくない。一方で縊首、絞首及び窒息によるものが117人で、特に女性が72人と男性の倍近い数になる。いわゆる殺しのほとんどは首を絞めるか、刺すかであり、拳銃、ライフルともに1人ずつ、刑事ドラマのような射殺は、じつはほとんど起きていない。

 ちなみに法務省のまとめによると、未遂犯を含めた殺人事件の国際比較では、日本の人口あたり発生率は米国の5分の1、フランス、ドイツ、英国の半分以下であり、検挙率はドイツと並んで95〜97％（米国は65％前後）。ここでも日本は安全な国なのだということが分かる。
http://diamond.jp/articles/-/80998

　米国で白人中年の死亡率が上昇していることが、新たに発表された研究論文で明らかになった。アルコールなどへの依存症とメンタルヘルスの問題が、何十年にもわたる長寿化の流れを後退させていることがうかがえる。

　米国科学アカデミー紀要（PNAS）に2日掲載された論文によると、1999〜2013年の期間では、主として自殺やアルコール依存、薬物中毒、そして慢性肝疾患が死亡率を押し上げた。これらの死因が、肺がんなど他の要因による中年の死亡減少を相殺したという。

　ジョージア州立大学公衆衛生大学院のマイケル・エ人リクセン氏は、この論文が公衆衛生に関する研究の優先順位を「一変させることになる」と予測。「薬物乱用とアルコール依存症は人々が認識している以上に人命を奪っている」と述べた。同氏はこの研究には関わっていない。

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　論文は米プリンストン大学のアン・ケース教授とアンガス・ディートン教授が執筆。ディートン教授は今年ノーベル経済学賞を受賞した。教授らによると、同様の「逆転傾向」が見られる先進国は他にない。また、白人中年の死亡率上昇は、同期間の黒人およびヒスパニック系の死亡率低下にも反する動きだ。

　死亡率の上昇は主に、45〜54歳の高卒以上の学歴を持たない男女で見受けられた。ただ、上記のような要因による死亡率は、より高度な教育を受けた白人中年や、他の年齢層の白人でも上昇していたという。この研究では死亡率を、各年齢群の10万人当たりの死者数と定義した。

　ケース、ディートンの両教授によると、45〜54歳の白人の死亡率は1999年から2013年までに年率0.5％上昇した。1978年から98年までは、平均で年率2％低下していた。両教授は、死亡率がこの調子で低下し続けていたら、1999年から2013年の間に48万8500人の死亡が回避できていたと推計した。この研究は、米疾病対策センター（CDC）のデータなどの情報を基にしている。

　この間、ヒスパニック系米国人の死亡率は年平均で1.8％低下、黒人は年2.6％低下した。ただ、この年齢層の黒人の死亡率は依然として白人を上回っている。

　両教授は、黒人と白人の平均余命の差が縮まった主な理由は、おおむね白人の死亡率の上昇にあると指摘した。

　シンクタンクのランド研究所で労働市場と人口動態に関する研究を専門としているジェームズ・スミス氏は、これが「転機となる研究」だと述べ、「事態がこれほど急速にこれほど悪化しているとは思わなかった」と付け加えた。

　両教授は、この年齢層の白人の健康状態が、メディケア（高齢者向け医療保険制度）の対象になるまでに、現在の高齢者に比べて悪くなっている可能性があると警告した。

　両教授と他の専門家は、白人中年がなぜ他の層より影響を受けている理由は完全には明らかでなく、さらなる研究が必要だと指摘している。

　両教授は、CDCの健康調査データを通じ、中年白人からメンタルヘルスの問題や、日常生活で困難に直面しているとの報告が増えていることを突き止めた。メンタルヘルスおよび筋骨格系の問題の報告が増えていることは、「米国人、とりわけ女性の労働参加率の不可思議な減少の理由の一部を説明するかもしれない」という。労働統計局によると、労働参加率は2007年以降低下している。

　論文はまた、経済的なストレスが白人中年による薬物乱用に影響している可能性があるとも指摘している。ケース教授によると、高卒の白人の家計所得の中央値（実質ベース）は1990年代終盤から減少し続けているという。

　ディートン教授は、格差に関する議論では、所得とともに健康と幸福の度合いも測るべきだと述べ、「所得だけを見るべきでない」と指摘している。

余計なお世話だ。２.７倍？　数字サギってやつだ。