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2004年スマトラ島沖地震と2006年2月の島村英紀北大教授の冤罪逮捕
http://www.asyura2.com/15/jisin21/msg/843.html
投稿者 taked4700 日時 2017 年 5 月 28 日 16:59:24: 9XFNe/BiX575U dGFrZWQ0NzAw
 

https://blogs.yahoo.co.jp/taked4700/15086595.html
2004年スマトラ島沖地震と2006年2月の島村英紀北大教授の冤罪逮捕

 2004年12月にM9地震であるスマトラ島沖地震が発生しました。M9地震は一回発生すると数回数年から10年程度の間隔をあけて数回連鎖することが歴史的に分かっています。例えば、1952年のカムチャッカ地震M8.8、1957年のアリューシャン地震M8.6、1960年のチリ地震M9.2、1964年のアラスカ地震M9.1( https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B6%85%E5%B7%A8%E5%A4%A7%E5%9C%B0%E9%9C%87#.E8.B6.85.E5.B7.A8.E5.A4.A7.E5.9C.B0.E9.9C.87.E3.81.AE.E4.BE.8B )です。ところが、2004年のスマトラ島沖M9地震発生以後、日本でもM9地震が起こる可能性があることは、多分、全く話題になりませんでした。2004年スマトラ島沖地震M9を見て、日本での危険性が指摘されるべきなのは、1960年チリ地震M9の前の1944年から1946年に日本で昭和東南海地震と昭和南海地震が起こっていて、日本の太平洋プレート付近に歪みが蓄積されていることが推察されることから、ほぼ明らかであったはずなのにです。

 2004年12月のスマトラ島沖地震M9のほぼ3か月後の2005年3月に次のできごとが発生します。

(*以下、ウィキの「島村英紀」 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B3%B6%E6%9D%91%E8%8B%B1%E7%B4%80 から引用開始:)
地震計横領疑惑と逮捕拘留と冤罪主張
2005年3月、ノルウェーのベルゲン大学に北大所有の海底地震計を売却したとの業務上横領の容疑で北海道大学から告訴される。しかしこの告訴を受理した札幌地検は業務上横領では立件するには無理と判断し、2006年2月1日、詐欺罪で島村を逮捕し起訴、171日間拘留した。
札幌地裁での裁判では詐欺罪の被害者とされたノルウェー・ベルゲン大学の研究者が詐欺の被害を受けたとは思っていないと証言したほか、海底地震計はそもそも北海道大学の備品にもなっておらず、島村が独自に世界に先駆けて開発したもので北海道大学の所有物ではないと主張したほか、実際には売買は行われていないと主張した。しかも「売った」とされた海底地震計が北大に残っていて、ベルゲン大学はなにも言ってきていなかった。つまりベルゲン大学が支払ったお金は「共同研究費」だった。ただベルゲン大学が、ノルウェーの石油会社からの研究予算獲得のために形式上「買った」形にしたかったのであった。本当はベルゲン大学の事情であった。さらに、入金した金は、検察がいくら調べても、私用に使った形跡はなく、すべて研究費に使われていた。これらのため、北海道大学が告訴して札幌地検が受理した罪名は「業務上横領」だったが、途中から「詐欺」に変わったのは業務上横領では立件できないという検察の見通しゆえであった。このほか、たとえ材料や原料は北海道大学の研究費で買ったとしても、それを使って開発した、世界になかった海底地震計は北海道大学のものではなくて研究者のものだという議論もある。
しかし2007年1月12日札幌地裁で懲役3年、執行猶予4年の判決が出た。2007年刊行の著作『私はなぜ逮捕され、そこで何を見たか。』で、地震予知に対して批判的であったため国策で起訴された冤罪だ[21]と主張している。島村はこのような国策逮捕・国策起訴では控訴しても無駄だと控訴を断念し、2011年1月に執行猶予が終った。島村はこのほか、執行猶予期間中に4冊、その後も含めて合計13冊の本を出した。
この間、島村は北海道大学から2200万円の損害賠償を求められ、民事で提訴されている。北海道大学の訴えの内容は、島村が大学の備品の海底地震計をノルウェーの大学に売却し、代金約2000万円を島村の口座に振り込ませたというものであった。2006年10月25日に和解が成立し、同年11月1日に島村が1850万円を支払うことで決着がついた。この問題について、島村側は「振り込まれた研究費を自分の口座に入れたこと」は「大学に相談したが、大学では外国から研究費を受けとる仕組みがなかった」と主張している。
(*以上引用終わり)

 この逮捕が不当なものであることは、上のウィキの記事でも十分に分かりますが、現在、島村氏が武蔵野学院大学特任教授を務め、マスコミにも多く登場されていることからも明らかです。なお、島村氏のホームページ( http://shima3.fc2web.com/bunko-hannnou.htm )でもある程度のことが述べられています。特に、北大との民事裁判の中身についての記載である「今回の逮捕・起訴で、島村グループとして続ける予定だった海底地殻の研究が継続できなくなったので、今後も研究を続けてもらうため、精算して残った研究費1850万円を北大に返却する」( http://shima3.fc2web.com/saibanntuushin14.htm )はこの事件に対しての島村英紀氏の対応が極めて良心的なものであったことを示していると思います。

 問題は、この冤罪事件が起こったタイミングです。なぜ、明らかな無理筋の刑事事件化がされたのか?この事件が、スマトラ島沖地震M9が次に起こるM9が日本付近で予測できるという声をあげることへのブレーキとしてでっち上げられたのではないかと言う疑問がどうしても出てきてしまいます。

 そして、実際、311大地震について、数日前から三陸沖を震源とするM6程度の地震が数十回も続き( https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/?sort=0&key=1&b=10101 )、陸域でも震度1以上が20回以上にわたり連続して観測されたのもかかわらず、大津波発生の危険性についての警告はされなかったのです。確かに、三陸沖に於いてM9地震を予測することはなかなか難しい面があったと思いますが、少なくとも明治三陸地震における大津波( http://www.sozogaku.com/fkd/cf/CA0000616.html )と同規模の津波の危険性を警告出来たのではという気がします。なぜ、3月11日 14時46分ごろにM9地震が発生するまで、大津波発生の危険性が警告されなかったのか、疑問が残ります。そもそも、明治三陸地震の時も地震が沖合で相次いでいた様子です。
(*以下、「失敗知識データベース 明治三陸大津波」 http://www.sozogaku.com/fkd/cf/CA0000616.html より部分引用開始:)
1896年(明治29年)6月15日は、日清戦争に従軍して凱旋した兵士たちを迎え、三陸の村々で祝賀式典が開かれ、兵士を迎えた家では宴もたけなわだった。またこの日は旧暦の端午の節句であった。男の子がいる家では親族が集まって祝い膳を囲んでいる最中の午後7時32分、小さな揺れを感じた。この地方は3月頃から小さな地震が続いていており、井戸水が枯れたり、水位が下がったり、いわしの大群が連日押し寄せマグロの大漁が続くなど、沿岸の漁村では例年と違う不思議な現象が起こっていた。
 その日も、朝に弱い地震があり、何回も続いた後にこの地震が発生して、それは5分間ほど揺れた。そして、その10分ほど後にもまた揺れた。が、春以来の地震の中でも小さいほうであったので誰もあまり気にもしていなかったし、震害もなかった。
(しかし、実際はその地震は三陸沖約150kmを震源とするマグニチュード8.5という巨大地震であった)。
(*以上引用終わり)
 
 現在を振り返ってみると、日本を代表する地震学者の一人で、前規制員会委員長代理の島崎邦彦氏が「大飯原発の基準地震動(耐震設計の目安とする揺れ)が過小評価され、地震想定には欠陥があるとした上で『(再稼働に向けた)必要な審査がまだ行われていない』と指摘」( http://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/193706 )されていますが、このことに関する島崎氏以外の地震学関係者の発言はほとんどない様子です。

 若狭湾は日本列島及び本州のほぼ中央に位置し、若狭湾の原発が事故を起こせば、関西都市圏だけでなく首都圏にも影響が及びますが、風向きと日本列島での立地位置を加味した原発の危険性評価については依然として行われていない様子です。

 そもそも、福島第一原発事故以降、西日本に主に立地する加圧水型原子炉の再稼動が優先されました。その理由は、沸騰水型原子炉に比べて加圧水型原子炉は格納容器の大きさが圧倒的に大きく、水素爆発の危険性が少ないからだとされています。しかし、加圧水型原子炉にはドライベントの装置もウェットベントの装置も付けられてはいません。このことは、沸騰水型原子炉にある原子炉の下に設置されているドーナツ状の水タンク( 圧力抑制プール、サプレッションプール:http://www.cnic.jp/knowledge/2675 )が加圧水型原子炉にはそもそも設置されていないことからも明らかです。再稼働に向けて、加圧水型原子炉には、現在、フィルターベント装置が付けられる工事が進行中ですが、既に再稼働している川内原発でも未だにフィルターベント装置は付けられていません。実際にメルトダウンが発生したら、沸騰水型も加圧水型も、基本的に打つ手はないはずなのです。

 西日本の原発の再稼働に際し、かなり話題になったのがコア・キャッチャーですが、現在世界で稼働中の原子炉でコア・キャッチャーを備えているものは中国の2基だけ( https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%94%B0%E6%B9%BE%E5%8E%9F%E5%AD%90%E5%8A%9B%E7%99%BA%E9%9B%BB%E6%89%80 )であり、ヨーロッパでのものは、現在建設工事がされている2基で計画されているだけ( https://en.wikipedia.org/wiki/Core_catcher )です。コア・キャッチャー自体は決して安全性を担保する装置として普及しているものではないのですが、再稼動に際して話題になったのはコア・キャッチャーであり、ベント装置ではありませんでした。こういった議論の動向も、大掛かりな世論誘導がされたことを示唆しているように思います。

 島村英紀氏は、現行の地震予知に対して批判的です。スマトラ島沖地震M9が発生する2004年の春に、「公認「地震予知」を疑う」( https://www.amazon.co.jp/%E5%85%AC%E8%AA%8D%E3%80%8C%E5%9C%B0%E9%9C%87%E4%BA%88%E7%9F%A5%E3%80%8D%E3%82%92%E7%96%91%E3%81%86-%E5%B3%B6%E6%9D%91-%E8%8B%B1%E7%B4%80/dp/4760124888 )を出版し、大金をかけて東海沖に地震計を設置した官僚の動きについての批判をし、その後も、同様な主張を続けています。日本の体制についてだけでなく、世界的な地震予知の体制についての批判がされている様子です。

 なぜ、311大地震についてきちんとした警告がされず、また、311大地震以降、311大地震で破壊された地域の南北の両隣の地域でのM8以上地震の危険性について、311大地震直後はその危険性が指摘されていたにもかかわらず、その後、ほとんど言及がされなくなったのかを考えると、より大規模な世論誘導がされたのではないかと言う疑問が出てきます。

 それは、国立大学の独立行政法人化です。「国立大学の法人化の経緯」( http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/houjin/03052701.htm )によると、平成11年4月に「国立大学の独立行政法人化については、大学の自主性を尊重しつつ大学改革の一環として検討し、平成15年までに結論を得る」との閣議決定がされたのが発端の様子です。平成11年4月とは1999年4月であり、この4月に石原慎太郎氏が東京都知事に初当選しています。

 そして、「文部科学省からの出向役員(理事に限る)の所属する国立大学法人」( http://www.shutoken-net.jp/2004/12/041208ps4.pdf )によると、2004年12月現在で、「多数の教職員が本人の意向に反して国家公務員身分を失ったことは重大な問題と言わねばならないが、それにも関わらず一部の文科省幹部職員は、事実上の公務員身分のままより高度な地位の理事職に就任しているわけである。まことに不公平・不公正な『火事場の焼け太り』と批判されても仕方がないのではないか。また役員出向者は、文部科学大臣から出向辞令を受け取っている以上、『本籍=文科省、現住所=国立大学法人』という事実上の文科省官僚である。国立大学法人法によって、国立大学の運営の自主性・自律性を高めると説明しながら、実際には多くの事務局長が事務局内にとどまらず、法人の最高の意思決定機関である役員会の構成メンバーに入り込んだわけであるから、国立大学に対する文科省コントロールは一層強化されたと言わねばならない。」との指摘がされています。

 そもそも、北海道大学による島村英紀氏に対する告訴は2005年3月であり、前年である2004年には北海道大学の理事会にも文部科学省からの出向役員が就任( http://www.shutoken-net.jp/2004/12/041208ps4.pdf )しています。

 日米合同委員会の組織図( http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/sfa/pdfs/soshikizu.pdf )には、昭和35年6月23日設立の気象分科会というものがあり、そこには気象庁長官が日本側代表者となることが明記されています。昭和35年は1960年であり、チリ地震M9は1960年5月22日の発生でした。

2017年05月28日16時50分 武田信弘   

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コメント
 
1. 2017年5月28日 18:24:58 : AojC2I1s8g : AF_vok_9m7w[2]
権力に都合の悪いものは、
消されてしまう。
理由なんぞはどうでもよく、
警察なり検察が何かしらの理由をでっち上げて訴追され、
これもまた権力にへつらう裁判所が有罪の判決を下す。

場合によっては無実の人も死刑判決を受けて
あっと言う間に死刑執行される。
これが今の、権力者ソンタク社会の日本です。

不条理こそが人々を恐怖のどん底に落としいれ、
お上に逆らうと必ず不幸になるぞと、
日本人の国民性、根性に染み付くことによって
奴隷のような日本人が出来上がるわけです。


2. 2017年5月28日 19:47:16 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[20]
本当に「冤罪」でしょうか?

こういう記事がありますけれども。


一部を転載します。


ローレン・モレ女史によると日本は世界に17カ所ものHAARPサイトを持っていると語っている。

  日本は世界的な HAARP プログラムのメジャーなプレーヤー

  彼女はインタビューで、日本は環境の地質構造と天気戦争のために
  スペースと大気に基礎をおくケムトレイルを使うために、
  世界的に現在17か所以上の HAARPサイトを持っている
  グローバルな 内密のHAARPプログラムを持ち、
  そして主要な役割を明らかにします。

  モレ女史:「 地震学者で地質学者の島村英紀(国立極地研究所の元所長)は、
  日本によるHAARP開発の主要な指導者のうちの1人です。
  私たちは彼のことを「パパ HAARP」と呼びます。」

http://nueq.exblog.jp/16906575


3. taked4700[6194] dGFrZWQ0NzAw 2017年5月28日 22:18:50 : PUiNXnshsA : i3@r9yn3DE8[5]
>>02

02さん、

>私たちは彼のことを「パパ HAARP」と呼びます

この「私たち」とはだれのことでしょうか?

ローレン・モレさんについて、ウィキの「ローレン・モレ」https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%AC%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%A2%E3%83%AC
は存在しますが、不思議なことにこの英語のページは存在しません。「ローレン・モレ (Leuren Moret)は、アメリカ合衆国の地球科学者。」と記載されているにもかかわらずです。

つまり、ローレン・モレさんはアメリカ合衆国では少なくともあまり知られた地震学者ではないということであり、ある意味、日本向けに、日本における世論操作用につくられている人間像と言えるかもしれません。

どちらにしろ、

>日本は環境の地質構造と天気戦争のために
  スペースと大気に基礎をおくケムトレイルを使うために、
  世界的に現在17か所以上の HAARPサイトを持っている
  グローバルな 内密のHAARPプログラムを持ち、
  そして主要な役割を明らかにします。

という文章自体がかなり意味不明です。単に、何かよく分からないおかしなことをやっているぞという印象を与える効果があるだけのように思えます。


4. 2017年5月29日 06:33:13 : iCPk4gM2Ys : paktzE7pfD4[1]
ハープだのケムトレイルだの胡散臭い話だぜ
一度そっちの方を調べさせてくれんか、fMRIで
 


5. 2017年5月29日 08:10:30 : EX5JgKC9Jw : IS@PkHNRKgM[1]
昔の日本は豊かになるために研究開発から商品開発まで産官学が一体となって画期的商品を作り出してきました。
しかし、今では近大マグロが有名な程度で東大や京大は研究の為の研究をしているだけにしか感じられません。
記事中に原発が出ているので関連して顕著な例として福島原発事故の時に250億もの予算を使いながら全く活用されなかった 緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステムSPEEDIが挙げられます。
同じように地震研究は何のためにするかという視点が全くない地震学などは全く無意味と考えます。
では、何故、そのような研究機構や研究員がいるかと考えれば全て金、金、金だと思っているので、学術的見地からこの問題を考えるのは無駄ではないでしょうか。

追記
統計的手法で警笛を鳴らすtakedの研究には敬意を払っています。

自分は人類史と気候の関係を研究しており地震の仕組みについては詳しくありませんが、近年は海底から世界史を塗り替えるほどの発見がされ地球規模に影響を与えた海底火山も見つかるなど、まだまだ人智は自然現象の解明に至っていないと考えています。

地震は一定の強度を持つ地盤に一定の力が加わると発生すると単純に考えており、地震が発生しやすい地盤があるということは理解できますが、そこに加わった力についてはこの数十年分しか計測できていないと思います。
その為、過去の地震周期だけを見る手法は少数の法則に陥ってしまっている気がしていますが如何でしょうか。

自分は人類史と気候の関係を研究しており地震の仕組みについては詳しくありませんが、近年は海底から世界史を塗り替えるほどの発見がされ地球規模に影響を与えた海底火山も見つかるなど、まだまだ人智は自然現象の解明に至っていないと考えています。

しかし、歴史は繰り返すかもしれないから同じ失敗をしないために歴史は学ぶべきなので、一つの警笛を発する手法として評価しています。


6. 2017年5月29日 14:27:01 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[21]
ポーランド
日本でのHAARP計画の主任は島村と。
Głównym dyrektorem programu HAARP w Japonii jest Shimamura
http://adwokatkobic.pl/blog/leuren-moret-o-haarp-i-smugach-chemicznych/


彼女は各国で知る人ぞ知る人であるのは確かであり、それだけに、妨害が入るのは当然だと思うのです。英語圏だけでなく、仏語。独語にても情報があります。

Leuren Moret

人工削減、人類削減は、知られてはいけない秘密のアジェンダですので、
インターネットですら、各国に分散している(そしらぬ顔で人々の前に顔を見せることもある)「超国家権力という犯罪者集団」により、はずされるのは当たり前なのです。

http://www.leurenmoret.info/index.html
BioWeapons for Depopulation 人工削減のための生物兵器・・・ 放射能によ人口削減・・・ これらは彼女警告をまとめたアーカイブ・サイトに全て書いてあるものです。(原文は英語です。)

ありすぎて時間がなくて、書けません。必要に応じて情報を取り出し、
こちらにもまた、ご紹介下さればうれしく思います。


2009-12-22 Leuren Moret Biography: Independent Scientist; Expert Witness at the Tokyo International Tribunal for War Crimes in Afghanistan; Speaker at the Kuala Lumpur War Crimes Conference, exopolitics.blogs.com.

"Leuren Moret was an Expert Witness at the International Criminal Tribunal For Afghanistan At Tokyo. She is an independent scientist and international expert on radiation and public health issues. She is on the organizing committee of the World Committee on Radiation Risk, an organization of independent radiation specialists, including members of the Radiation Committee in the EU parliament, the European Committee on Radiation Risk.

(読みやすいように行間をあけました。)

She is an environmental commissioner for the City of Berkeley. Ms. Moret earned her BS in geology at U.C. Davis in 1968 and her MA in Near Eastern studies from U.C. Berkeley in 1978. She has completed all but her dissertation for a PhD in the geosciences at U.C. Davis.

She has traveled and conducted scientific research in 42 countries. She contributed to a scientific report on depleted uranium for the United Nations sub commission investigating the illegality of depleted uranium munitions. Marion Fulk, a former Manhattan Project scientist and retired insider at the Livermore Lab, who is an expert on radioactive fallout and rainout, has trained her on radiation issues.



7. 2017年5月29日 18:14:24 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[25]
ローレン・モレさんという研究者について。
少しですが。

私の調査研究は、2000年、合衆国政府のための水素爆弾にまつわる困難な問題を解決して成功させたマンハッタン計画の研究者であるマリオン・ファルクとの出会いにつながることになった。彼は、私が専門性のある証人として地球的な評価を得、かつ、生物システム、また、核技術を使用することによる環境ヘルスへの加害性を教育するにあたって、10年にわたり私を指導し、最大の支持者となってくれた。

1945年3月3日生まれ 72才
University of California, Davis, University of California, Berkeley



8. taked4700[6198] dGFrZWQ0NzAw 2017年5月29日 21:45:45 : ky8zMal6LQ : HBn_HfkvvK0[3]
>1952年のカムチャッカ地震M8.8、1957年のアリューシャン地震M8.6、1960年のチリ地震M9.2、1964年のアラスカ地震M9.1

環太平洋で見て、抜けているのは日本付近とニュージーランドからフィリピンあたり、そして、北米西海岸です。

2004年スマトラ島沖地震はフィリピンあたり、311大地震は日本あたり。残っているのは北米西海岸では???


9. 2017年5月29日 21:54:17 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[26]
以前、ベンジャミン・フルフォード氏が動画でおっしゃっていましたが、表向きの逮捕の理由の奥に、まだ報道されないでいる別の理由が隠されているのではと思っています。遅くなりましたが、上にご紹介した「パパ・ハープ」の件で、さらに重要な事実(私はこれを「事実」として捉えます。みなさんには勿論ご自由です。)がわかりました。

日本の「企業」も(下部に名指しされています。日本中枢のみが占有的に知っている、以前から計画されていた「人口削減計画」(聞こえは卑劣にも柔らかです)に堂々と参加しているということです。三井三菱原発企業、毒物・生物・各種兵器製造企業、ならわかることなのですが、中央官庁の中にも潜んでいるのは間違いないようです。彼らと同じ「悪魔の遺伝子」を残し彼らの計画の邪魔になる、特定の遺伝子をもつ集団が集中的に狙われているという情報も多々あります。

日本企業の参加については英文ページをご覧ください。すべて翻訳できればよいのですが、それが叶いませんが、お役立ていただければと思います。


http://exopolitics.blogs.com/peaceinspace/2011/10/breaking-news-leuren-moret-us-space-shuttle-covert-mission-was-chemtrails-in-space-for-haarp.html

島村英紀氏と「パパ・ハープ」(抜粋)

Japan - Major Player in Global HAARP Program

In her ExopoliticsTV interview, Ms. Moret reveals the covert and major role that Japan has had in the global HAARP program, which now has more than 17 HAARP sites worldwide to use space-based and atmosphere-based chemtrails for environmental tectonic and weather warfare. Ms. Moret states,

“Seismologist and geologist Shimamura Hideki (former Director of the National Institute of Polar Research) is one of the leading directors of HAARP development by Japan. We call him ‘Daddy HAARP’."


__________________


According to Ms. Moret, Chemtrails in space are used as a weapons-system component of the HAARP weapon of mass destruction system that is for,

weather warfare
tectonic warfare
directed energy warfare
mass mind control
The environmental warfare events created by the HAARP and chemtrails (space-based and atmosphere-based) weapons system includes at least, by the evidence the following:

9/11 (the molecular dissociation and collapse of the World Center twin towers)
the Katrina Hurricane of 2005
the 2008 Myanmar cyclone (150,000 dead)
the 2008 China earthquake (80,000 dead)
the 2010 Haiti earthquake (200, 000 dead)
the March 11, 2011 Fukushima false flag tectonic and global radiation attack
The results of the Fukushima event, triggered by the HAARP and chemtrails (space-based and atmosphere-based) weapons system includes,
a projected 100,000 deaths in USA and Canada by the end of 2011
the radiation contamination of Japan, USA and Canada
long-term radiation depopulation of the human race

________________ 

By searching Dr. Hideki’s - ‘Daddy HAARP’s’ - name, a cornucopia of new evidence on HAARP development came from programs for global conferences, HAARP site newsletters, and lists of scientists and their papers, funding sources, joint cooperation by the international community, and even ties to academia and corporations emerged to produce a 4 dimensional rich body of evidence as to who, what, how, why, and where on HAARP."

Nikon corporation (Japan)

...and the HAARP and chemtrails (space-based and atmosphere-based) weapons system


___________________


Integrated system - bankers, corporations, and science


ここでもやはり出てきた銀行・資本家と科学、
そしてそれらを「所有」するのは
戦争を繰り返して豚のように超え太った、世界の大金持ち王侯貴族の一団
なのです。(国際決済銀行BIS,バーゼル、スイス)」です。


10. 2017年5月29日 22:42:25 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[27]
wikipedia 英語版が存在しないことについては、上に理由もさることながら、サイトやページが皆無というわけではありませんので、本当に必要であれば、お調べになっていただきたいと思います。

また、このようなサイトに言われがちな、彼ら側の造語「陰謀論」 の言葉に惑わされる必要はありません。昔から悪霊の謀り事は山のように存在します。

人類が知ってきたので、
ニコラ・テスラや
エズラ・パウンド、
ユースタス・マリンズのような

真実の魂がたどらされた
苛酷な運命を幸いにも彼女は
(wikipedia の情報が「少ない」或は「(英語版には)存在しない」位で)、

うけさせられることがなかった
ということだと
思います。


11. taked4700[6202] dGFrZWQ0NzAw 2017年5月30日 12:30:38 : ky8zMal6LQ : HBn_HfkvvK0[7]
記事投稿者です。

この記事の趣旨は島村教授のことではなく、311大地震の発生可能性が予見できたはずであり、その予見が出来なかったのは、大掛かりな世論誘導があったためであり、その一因を文科省が担っていたはずではないかというものです。そして、更にその陰には日米合同委員会の存在があるということも述べています。


以上のことについてのコメントを頂きたいと思います。

ローレン・モレさんについてとか、島村教授がパパ HAARPであるはずだというようなコメントは明らかにこの記事の趣旨とは異なります。


12. 2017年5月30日 13:25:18 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[28]
あらゆる投稿者様は記事の論旨以内に枠を規定し、
投稿者さまのご意思に沿うようなコメントを期待なさっている/いた
のですね。
最も敏感な部分には触れてもらってはこまる?
ということのようですね。

全体にこちらの掲示板での議論には
限界を感じております。興福寺の
仏像が掲示板に揚げられている位ですので。

時間が無駄になります。人工地震の技術が完成しているのに
地震を予知できるかできないかの議論は
既にその前の段階で、無駄な議論で周囲に集う者を
疲弊させるだけのように思いますし、それが
ある人々にとっては狙いであるのでしょう。

言葉を換えれば、
誠に多数の情報が、本題・中枢から関心とベクトルを逸らさせる
意図の元に機能している、また(過去においては)機能してきた
ように思えます。ご迷惑をお掛けしました。

他のコメントもありませんでしたので、既に時間の無駄と判断して
こちらの板を去らせていただきました。数人の(心ある)方の
眼に留まればそれを好しとさせていただこうと
思います。


13. 2017年5月30日 13:26:45 : 4FmfbSrN3U : 35sb58kG0Wk[29]
冒頭の
「あらゆる」
を外してくださいませ。
(不注意で申しわけありません。)

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