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［ニューヨーク ２８日 ロイター］ - ２８日の原油市場では、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアによる協調減産への期待が広がり、価格が一時急騰した。ただアナリストの多くは、実現の可能性に否定的な見方を示している。
バークレイズ（ニューヨーク）のコモディティアナリスト、マイケル・Ｄ・コーヘン氏は「誤った期待」と題した顧客向け投資ノートで「ＯＰＥＣによる減産のうわさは、市場のセンチメントを変える試みにすぎない。われわれは懐疑的」と指摘した。
２８日の原油価格上昇は、サウジアラビアによる減産提案を示唆したロシアエネルギー相の発言が背景。同相によると、サウジは産油国が生産量をそれぞれ最大５％削減することを提案したという。原油価格はその後、湾岸諸国関係者が計画を否定したことで上げ幅を縮小した。
マッコーリー・グループ（ヒューストン）のアナリストは「減産調整でＯＰＥＣとの協調を検討するというロシアのスタンスを示したものに過ぎない」との見方を示している。
原油市場ではこのような団結スタンスは異例。たとえロシアとＯＰＥＣによる５％減産が実現しても、日量では２００万バレルで、価格崩壊の原因である供給過剰からみるとごくわずかな量にすぎない。
ソシエテ・ジェネラル（ニューヨーク）のアナリスト、マイケル・ウィットナー氏は「実現してもマイナス２００万バレルで、イランからはプラス１００万バレル。効き目があるとは思えない」と述べた。
バークレイズやマッコーリー、その他の金融機関もこのような減産の可能性は低いとみている。
ウィットナー氏も、サウジは以前イラクやイラン、ロシアといった主要産油国との協調なしには減産しないと述べており、この４産油国間の合意実現は難しいとの見方を示した。
同氏は「ロシアやイラクは態度に軟化がみられるが、イランは制裁が解除されたところで、増産姿勢を崩さないだろう」と指摘した。
http://jp.reuters.com/article/russia-oil-cuts-analysts-idJPKCN0V708X
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