米を襲った豪雪「スノーマゲドン」に日本の気象予報士が焦るわけ 2018.01.12
http://www.mag2.com/p/news/346392

「ニューヨークで大雪」などのニュースを耳にするたび、「外国の話だから関係ない」と感じている人も多いかもしれません。しかし、実は日本の異常気象や自然災害の発生は海外の異常気象が大きく関係しているようです。今回のメルマガ『デキる男は尻がイイ−河合薫の『社会の窓』』では、「ニュースステーション」で気象予報士として出演していた健康社会学者の河合薫さんが、年明け早々世界で相次ぐ異常気象を紹介しながら、日本との関係性について詳しく解説しています。

プロフィール：河合薫（かわい・かおる）

健康社会学者(Ph.D.,保健学)、気象予報士。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。ANA国際線CAを経たのち、気象予報士として「ニュースステーション」などに出演。2007年に博士号（Ph.D)取得後は、産業ストレスを専門に調査研究を進めている。主な著書に、同メルマガの連載を元にした『他人をバカにしたがる男たち』（日経プレミアムシリーズ）など多数。

スノーマゲドン到来！ ニューヨークに大雪が降ると日本も凍てる

年明け早々、世界各地で異常気象が相次いでいます。

北米を襲ったのが「ボンボジェネシス（bombogenesis）」。

いわゆる爆弾低気圧で「中心気圧が24時間に24ヘクトパスカル以上低下」する低気圧の呼び名です。

•フロリダ州タラハシーで28年ぶりに雪が降った！

•フロリダ州ボカラトンではイグアナが凍えて木から落下！

•フロリダ州ガルフワールド海洋公園はメキシコ湾で動けなくなっていたウミガメ
200匹を救出！（ウミガメは気温10度で動けなくなる）

•マサチューセッツ州ナンタケット島では波が凍りいた！

•ニューヨークのジョン・Ｆ・ケネディ空港は閉鎖され、4000便以上が欠航！

•ニューヨーク州では氷点下13度まで低下！

•ニューハンプシャー州ワシントン山の気象観測所では、氷点下36度を記録。
強風を伴い体感温度は氷点下69度まで低下！

……etc. etc.

さらに低体温症やスリップ事故で、少なくとも22人の死者が出たと伝えられています。

一方、オーストラリアのシドニーでは記録的な猛暑に見舞われています。

7日の気温は47.3度まで上昇し、1939年に記録した観測史上最高の47.8度に次ぐ暑さです。

シドニーの警察は住民に対し、十分な水分補給を心がけ、直射日光を避けるよう呼びかけると共に、シドニー市内や周辺地域では猛暑や強風が予想されることから、火の使用が全面的に禁止されました。

1890年代、スウェーデンの化学者スヴァンテ・アレニウスは工場からモクモクと出る黒い煙を見ながら、

「この煙が気候を大きく変えるに違いない。そして、人間がその変化に気付くときには、既に取り返しのつかないことになっている」

と呟いたとされていますが、2018年は“変化”を痛感させられる年明けとなってしまいました。

「温暖化が進むと温かくなる」と勘違いしている人も多いのですが、厳密には「温暖化が進むと異常気象が増える」が正解です。

実際、北米では冬の平均気温は過去100年を通じて上昇し続けていますが、今回のような猛烈な寒波をもたらす「スノーマゲドン（雪の最終戦争）」は2000年代以降急速に増えています。

つまり、地球のバランスが崩れると、あちこちでそのバランスを修正しようと大気が息づく。

大寒波、熱波、大雨、干ばつ、といった具合に両極端な気象現象が多発し“下品な天気”が増えてゆくのです。

日本でも夏（6〜8月）の平均気温は上昇傾向が続いており、長期的には100年あたり約1.09℃の割合で上昇していますが、冬の最深積雪量が減っているのは東日本と西日本だけ。

北日本では変化傾向は認められず、今後は北海道の内陸部等の寒冷地で増加すると予測されているのです。

スノーマゲドンの鍵を握るのが北極の氷です。

太陽の光を反射させる役目もある氷が解けてしまうことで、海水温が高くなり、上空の寒気との気温差が大きくなるため、爆弾低気圧が発生しやすくなってしまうのです。

北極の海氷面積は過去30年間20％減少しており、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の将来予測では、地球温暖化に伴い夏の北極海の海氷面積が2050年にも消失すると報告されています。

ただ、IPCCの予測には意見が分かれていますので、今後も注視する必要がありそうです。

いずれせよ北米ー欧州ー日本は北極から見るとつながっていて、「ニューヨークが大雪になると日本も大雪」になったり、「欧州が激寒になると日本も激寒になる」ので、日本も他人事ではありません。

9日は、気持ちの悪い温かさでしたが、今夜から天気は急変し、週末にかけてスノーマゲドンが到来します。北日本はもとより西日本でも大雪、関東北部でも暴風雪の怖れがありますので、くれぐれもお気をつけください。


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健康被害も出始めた「地球温暖化」に抗う世界、遅れをとる日本
2018.01.12 36 by ドクター徳田安春『ドクター徳田安春の最新健康医学』
http://www.mag2.com/p/news/346005

これまでの常識として「地球温暖化は、経済にダメージを与える」とされてきたことは周知の事実ですが、さらに最新の研究で「感染症を始めとした健康被害や豪雨による河川氾濫や山崩れなどをもたらす」という驚きの結果が出ました。

今回のメルマガ『ドクター徳田安春の最新健康医学』では、地球温暖化の脅威や防止に向けた世界の動きについて、現役医師（総合診療医）の徳田先生が詳しく解説しています。

今すでにある気候変動による健康被害

蚊媒介性感染症の増加

気候変動、中でも地球温暖化による健康被害は今すでに世界中で起きている問題です。地球温暖化による健康被害は将来のものであって、現在の我々には関係ない、と思われている人もいるかもしれません。しかしながら、最近の研究によると、温暖化によってもうすでに大きな影響が出てきており、この不都合な真実は予想を上回るスピードで私たちに襲いかかってきていることがわかったのです。

ます、蚊媒介性感染症です。1990年以降、ネッタイシマカとヒトスジシマカの病原体媒介力が急激に大きくなってきています。実際、1990年以降のデング熱ケースは10年毎に倍増しています。私は以前からこのメルマガでデング熱について何度も取り上げてきました。日本での国内デング熱ケース発生の予想が当たってしまいました。残念なことです。

今後心配なのは大規模な流行です。デング熱が持続的に流行すると再感染する人も出てきます。再感染するとデング出血熱の発症リスクがあり、このタイプでは治療しても死ぬことがあります。全身の血管から出血が止まらなくなって血圧が下がり、ついには多臓器不全で亡くなるのです。

異常天候事象の増加

また、2000年から2016年の間には、異常天候事象が約50％も増えました。日本でも局所的な豪雨による河川の氾濫や山崩れが最近よく起こってきています。日本ではこれらは自然災害とみなされていますが、大元の原因は地球温暖化です。人災です。異常天候事象は貧しい国においてより強い被害をもたらします。貧しい国の人々の家を破壊し、農地を台無しにします。

地球温暖化はもう経済問題から健康問題にシフトしています。大企業や経済大国が経済交渉として温暖化を取り扱っている間に、世界的に感染症による死亡者が増えています。健康問題なのです。さらにはまた、地球温暖化は環境問題から人類の生存問題にシフトしています。国際的な環境会合で議論している間に、世界的に災害による死亡者が増えてきています。

そんな中でアメリカのトランプ政権がパリ協定の離脱を表明しました。温室効果ガス排出量が世界2位のアメリカの離脱表明は衝撃でした。予想通りではありますが、トランプ大統領の政策は経済優先であり、健康や人権には関心がないことがはっきりしてきました。また、オーストラリアが世界最大規模での炭鉱の開発計画を発表しました。さらには、これまで温暖化対策のリーダー格であったイギリスが欧州連合を脱退することになりました。

温暖化対策に乗り出す国々

しかしながら、多くの国々が温暖化対策に本格的に乗り出してきました。フランスは石炭発電への依存を減らしており、2030年までに石炭発電は止めることを表明しています。中国は風力と太陽光による発電をどんどん増やしています。中国製自動車の２割はガソリン以外の燃料で走行させるとも発表しています。スェーデンは2045年までに温室効果ガスの排出量をゼロにする予定です。

では日本ではどうだろうか。化石燃料による発電や自動車の生産が持続しています。自動車産業大国の日本は、ハイブリッド車の導入は早かったものの、電気自動車開発の分野ではかなり遅れています。ネット産業でアメリカに先行された日本。今度は、電気自動車で中国とヨーロッパに先行されています。京都議定書の提案ではリードしていた日本は後方集団に属してしまいました。

地球温暖化に対して、過去25年の世界的無行動の結果、地球上の多くの人々に健康被害がもたらされました。また、最近の研究によると、今後の地球温暖化を防止するためには、今後の温室ガス排出をゼロにするだけでは無効であり、現在すでに空気中に存在する二酸化炭素を減らすことが必要である、ことが示唆されました。地球の緑を増やすだけではなく、二酸化炭素を減らす技術の開発も急がねばなりません。

文献

The Lancet Countdown on health and climate change: from 25 years of inaction to a global transformation for public health.


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