予断だけれど、『地球温暖化の二酸化炭素犯人説』を語る（騙る）連中と“基盤が被ってる”だろうネ〜！

＞とあるが、「不動産や株の値をつり上げてバブルをつくる」は誰が考えても良いことでは無い。
この文章で「世界的ベストセラー学者「トマ・ピケティ」がアベノミクスに警鐘」と書くのは歪曲か捏造である。

はあ？貴君の言ってる意味、論理展開がまったく意味不明ダヨ！！

そう言うなら、アベノミクスが

＞「不動産や株の値をつり上げてバブルをつくる。それはよい方向とは思えません。特定のグループを大もうけさせることにはなっても、それが必ずしもよいグループではない」（1月1日付朝日新聞）

とうい意図なり効果を持っていない（そういう状況を発現させていない）って事を具体的に挙証してみてよ！

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。第一次世界金融大恐慌のときの「商品の世界的優位性」の法則は米国です、第二次世界金融大恐慌時の「商品の世界的優位性」の法則は日本です。

そして商品の世界的優位性を維持するために完全な悲観論一色にはならない。第一次世界金融大恐慌の脱出に12年かかりました。今回の第二次世界金融大恐慌の脱出には20年かかります。しかも新基軸通貨体制に移行するまで沈静化しません。しかも第二次産業革命を前倒ししないと，あらゆる経済指数が2007年の指数に戻ることはありません。

米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。「商品の世界的優位性」の法則は日本なので，あぐらをかいた日本の大企業の消失劇は避けられない。そしてエンジンレスに成功した巨大な産業が自動車だけでなく出現する。

米国は関税を高くし第一次世界金融大恐慌からの脱出に成功したした。戦争ではありません。ナチスドイツと軍国日本が、第一次世界金融恐慌から早く脱出できた決定的で、普遍的な要因は、世界の金融システムから隔離された「経済鎖国」のセイである。

金融商品は自然に信用を膨張させる。その膨張係数が、四倍以上になると、バブルは確実に炸裂する。金融商品以外の日常生活商品は、機会損失の心理に支配され、定期的にバブルの発生と消滅を繰り返す。そのために

インフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。

そこで日本政府が、日本国民のキンの輸出入と売買を禁止し、日銀のみの買上げ実施。世界の保有キンは、ドルとユーロと円に、ほぼ三分割され、世界通貨は三極支配体制となる。

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

基軸通貨のフロート化で、歯止めを失った世界の通貨は膨張し、株や土地を中心に信用膨張バブルを発生させる。その空前のバブル景気を謳歌した米国と日本が、三段階の株暴落を経験し、新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できないのだ。

しかも、株のバブルは永遠に継続するという神話は崩壊した。しかし「円安で株のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する」という思考から脱出することができなかった。そのため、次々に発生する目先の処理に追われ、根本的解決が先送りされた。そして「商品の世界的優位性」は日本なので，円安や消費税増税では最大の打撃を受ける。

雇用や所得が激減するのに、先覚市場の打撃は軽微は，個人が一番関心のある商品に、消費支出を集中させるからだ。そして、三度のメシを二度に減らしても購買するので、先覚市場の打撃は軽減される。カジュアル期(2000-2020年)は、新しいルールを受け入れ、古いルールを破壊する社会的心理が多数派となる。そこで、新しいカジュアル商品と、新しい技術商品の市場の普及が加速される。そのために、先覚商品市場の打撃は、更に軽減される。

世界信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されています。第二次産業革命はアップルのiPad 革命からスタートしていますので，前倒しするだけでよい。

第二次産業革命は、動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。

「追記」
人類は第二次産業革命で酸素・地球温暖化対策やＣＯ２対策や産業革命をしなければならない，それも30年後では遅すぎる。
地球温暖化や世界恐慌や世界大戦争は，第二次産業革命で解決できる。原発やシエル・メタンではありません。政府と大企業は，あたかも，個人のＣＯ2排出量が，地球温暖化の原因と錯覚させている。保守政治と既得権益護持派の大ウソです。

(地球温暖化の要因)には
(1)自動車と工業化の放射能・ＣＯ2排出が都市・工業地帯の大気汚染の75％を占めている。
(2)政府・企業が化石燃料や原発を使わない，ＣＯ2と放射能蒸気を排出しない技術への転換を遅らせている。
(3)地球温暖化を考察すると，約1万年＆十万年ごとに太陽と地球の回転周期が「氷河期／温暖期」を発生させている。

自動車と工業化のＣＯ2排出が都市・工業地帯の大気汚染の75％を占めていることを「原発再稼動」というデタラメを持ち出していることになる。地球温暖化は第二次産業革命によって75％は解消する。だが国家と大企業の技術革新の遅延が，地球温暖化による自然災害や生命危機を解決する第一の要因である。