だからと言って，金持ち優遇をやめて，弱者を救済しても経済はよくなりません。

金融緩和で円安から株価だけでは経済はよくなりません。土地が抜けています。

消費税増税しているので，売れないものを過剰に作れ，賃上げは矛盾しています。

だが，本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。

今回の８０年ぶりの世界信用恐慌に、どの国も、効果的に対応できないのは，脳と心の物理設計には、「結果を原因に倒置する経験回路（この神経回路で、動物は行動を修正し生命を維持しています）をもつため、目先だけを認識し、本当の根因が見えなくなるのです。そのため、慌てて目の前に見える現象を原因だと錯覚し、間違った対処法をします。今回の８０年ぶりの世界信用恐慌に、どの国も、効果的に対応できないのはそのためなのです。だから、ナゼ世界で同時に信用収縮が発生したのか？ナゼ大暴落をとめることができないのか？をマスコミも経済学者も回答できません。

平時は、国家・企業・国民のレベル間には、相互信頼関係が支配しています。だが、パニックになると、レベルごとの自己防衛心理に支配されるため、相互信頼関係は弱まり、銀行と企業、銀行と銀行、企業と企業間も、自己防衛心理に支配されます。そのため、政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。そして消費刺激のために、国民にカネをばらまいても、自己防衛のため消費に回ってきません。

もし、ドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。

日本は危機脱出のために、日銀は公定歩合のゼロ金利政策を採用しました。ゼロ金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。

今回の世界経済崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。では、政府と企業はどうすればよいのでしょうか？

政府企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは何でしょうか？

第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延しています。

先進工業国の基幹産業は、自動車とエレクトロニクスと住宅です。この基幹産業の好不調が、約３年半ごとの景気の上昇下降を決定しています。だから、三大基幹産業の製造は上昇すると、全産業に第二次産業革命は拡大し、景気は上昇します。

第二次産業革命の起点となるエンジンレスの本命は、水素発電と電磁波起電力です。蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、第二次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。第二次世界恐慌は収束し沈静化から再び人類は素晴らしい世の中を満喫できる。