1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。この歴史上の世界恐慌を認識し対策できるリーダーなら国民は耐乏や格差で何も苦しむことはない。

ところが日本の政治・経済の指導者は知っていて，貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引き救済，闇献金の政治とカネでは、回復する時間を長期化させてしまう。

そして紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。

しかも政治・経済の指導者は，バブルを発生させる思考と行動とは区分できない。その証拠に、バブルの発生期には、マスコミが、カリスマ＆英雄として賛美した個人や企業が、バブルの崩壊過程では、バブル発生の元凶として糾弾されることからも、よく分かる。

インフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。

しかも恐慌から早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、いまや多数派から常識となりつつあることは非常に残念だ。

米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。この時の「世界的商品の優位性は米国」今回の世界恐慌の「世界的商品の優位性は日本」

1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。だから、慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。90年代の失われた10年を、激烈な輸入と店舗拡大競争によって成長した流通企業と不動産企業は、借金が売上を上回る。そのために、その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

今回は産業革命になる，この産業革命とは動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する技術革新です。燃料電池からコンデンサー電子半導体電池に移行します。水素発電＆電磁波起電力によるコンデンサー電子半導体電池が、次期第二次産業革命(第四次産業革命というものもいる)の中心になる。だが大企業と政府が既得権益失うために必死に補助金をばら撒き，闇献金させて先送り遅延させています。そのために古今未曽有のパニックになります。

（注)1929年の米国政府は、輸入商品に高関税をかけ規制した。外国投資流入は規制しなかった。いや、外国投資の利益を防衛するため、高関税政策を採用していたのだ。この米国の高関税政策に対する各国の報復関税が世界に普及したために、世界貿易が三分の一になり、第一次世界信用収縮恐慌は発生したのだ、と経済学は総括した。だから今日、世界のエコノミストは全員、超関税自由貿易主義者なのである。つまり、関税をゼロにし、自国の農業や中小企業を壊滅させても、世界信用収縮恐慌の再発は絶対に防止すべきだと信じているのだ。
そのために、世界信用収縮恐慌を発生させる世界機軸通貨の交代は見えない。そして、迫りくるバブル崩壊のインジケーターの足音が振り切れるタイミングも予知できない。