その戦後の日本が目指したものを端的に表す言葉がある。それは「一億総懺悔」だ。
「一億総懺悔：いちおくそうざんげ」とは、戦後の占領下でスタートした東久邇宮（ひがしくにのみや）内閣が掲げた言葉。知っている方も多かろう。

往時は、負け戦さの、その悲惨な結末を招いた責めを、責任ある地位に居た者はもちろんだが、国民皆がその分に応じて「懺悔」するのだと、理解したのかも知れない。
それは、ナチスに責めを負わすドイツの姿と対照をなす、実に日本らしい「恥の文化」の発露だったようにも思う。

ところが同時に、この言葉にはもう一つの意味がある。
それは、当時の占領政策を指揮していたＧＨＱ、その背後に居る米国の、彼らの神に向けた「懺悔」でもあったという意味だ。
なぜなら、「懺悔」の本当の意味を知る側から見れば、そう捉えるのが至極自然だからだ。
なにしろ、「懺悔」とは、その米国が拠るキリスト教には、欠かせない重要概念なのだから。

どうやら、日本人は、
それが米国にとって如何に重要な概念なのか、どれほど日本人とはかけ離れた精神性なのかが、よく解らぬまま、この言葉を受け入れたふしがある。

端的に言えば、この「一億総懺悔」とは、
「懺悔」に象徴される宗教的精神性、倫理観のもとで、日本人は「悔い改め」をします‥と宣言したも同じ、なのだ。
少なくとも、ＧＨＱと、その後ろに居る米国は、そう受け取っただろう。

それを証すかのように、
朝日新聞を始めとして、戦後一斉に、勝った側の米と英の倫理観の啓蒙、悪く言えば刷り込みが始まる。
ＧＨＱの目指したものは、日本人の価値観の改革であり、彼らが言う正義を教え、最終的には「懺悔」させることだった。
新聞、雑誌、書籍を通じて、こうした倫理観に基づく「反省」と「人道・人権」のコンテンツが並んでゆく。
多くの日本人は、それに触れ、育てられて、次第に「米英の倫理観」に染まっていった。

当然のことながら、「米英の倫理観」と日本のそれとの間には、大きな大きなズレがあった。

その一つは、日本には、娼婦達を集めて営業することを許す、管理売春の文化があった事だ。
そこには、売春業者の営業権と、国の管理権とがせめぎあう一線、つまりは公娼文化が形成されていた。
例えば、レストランが出す料理を、保健所があれこれ指図したら営業妨害になるのと同じように、
公的な管理権がどこまで及ぶのか、その逆に売春業者にはどこまで裁量の余地があるのか、棲み分けがあった。

ところが、米そして英国には、「公娼制度」は既にはるか昔に廃止されて存在さえしていない。
無い‥ということは、そのせめぎあう一線、公娼文化、慣習の積み重ねそのものが存在しないということだ。
なにしろ、娼婦達を公的に管理することなぞ、そもそも不道徳とみなされていた。
これが現代の倫理観にそのまま接続して、主題である所謂「従軍慰安婦」問題を惹起させるエンジンとなる。
尤も、皮肉にも最近になって「公娼制度」を復活させた国もあるようだけれども。

ここで、
この、余りに違い過ぎる米英と日本との、二つの視点のそれぞれで、娼婦の苦情申し立てを受理したらどうなるか。
往時の日本でなら、業者の扱いに非があれば、業者は処罰されるが、管理する国まで責任は及ぶことは無い。
国が命じたものを除いて。

いっぽう、米英のような、そうした公娼文化そのものが無い世界では、なんと一足飛びに、管理する国がその責めを負うべき‥となってしまう。
文化・慣習の蓄積が無いということは、そういうことなのだ。
なにしろ、売春業者を管理すること自体、そもそもおぞましく、未開人の為す所行なのだから、
国の意志の有無を問う以前に、そこに非道の訴えが存在するだけで既にＮＧとなってしまう。

ここに「広義の強制性」なる概念が生まれる素地がある。
そう、「世界標準」に立つなら、軍や国が強制した証拠がどこにも無くとも、責めを負うて当然という考え方がそれ。

この両者の立ち位置の違いに気付かないままでは、永遠にその議論は平行線をたどるだろう。
朝日などの啓蒙紙によって、往時の米英の倫理観を刷り込まれた一部の日本人が言う「世界標準」なる立場は特にだ。

そう、今も「従軍慰安婦」を言いつのる方は、
この「一億総懺悔」に始まる、外から植え付けられた言わば借り物の精神性に浸ったまま、今も突っ走っている一人とも言えようか。