1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 この時の「世界的商品の優位性は米国」。2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極から多極化，ユーロ・円三極への移行が根因。すなわち，どつらも基軸通貨の交代期の衰退が影響している。しかし基軸通貨の交代には10年以上かかる。今回の「世界的商品の優位性は日本」従って大企業の消失はさけられません。

第一次世界金融大恐慌当時、英国は世界通貨ポンド防衛のため、ポンドを切下げ、英国が支配するスターリング地域（英連邦と植民地）に、特恵関税障壁を築いた。この悪玉英帝国の利己的政策により、三年間で世界貿易は三分の一以下に縮小したのだと、世界のエコノミストは総括した。だが、世界経済は関税と通貨切下げ競争で、10年間も悪夢にうなされた。

1972年ニクソンショックによりキン離れ(フロート制)によって世界は未曽有の繁栄をもたらした，日本は輸出の神風が吹いたと云われた。しかし今回は輸出の神風は吹きません。

2006年、包括関税引下げ交渉は行き詰まり、二国間の交渉に中心が移った。これは第一次世界信用大恐慌前後と同じ状況に突入したことを意味する。かくして、ドルと株の暴落で、第二次世界金融大恐慌の妖怪の姿は、2015年のＴＰＰ関税引き下げ交渉の挫折で誰の目にも見えてくる。

2006年までに世界信用収縮恐慌が発生する気配だったが，米国の必死の戦略で、米国金融指導者は、ノーベル経済学者のファンドの破産や架空エネルギー売買会社エンロンの破綻が自国と世界に波及しないように、どうやら強制的に架空のデリバティブ契約は手打ちにし、破産取立てを遅延させることに成功した。
その結果、米国の株式市場のバブル波及範囲は限定され、世界への波及が阻止された。この信頼感の獲得によって、米国株式市場は、世界の投機資金を再び集中させることに成功した。しかし1.5年は景気は戻るが，３年過ぎると再び襲ってくる。そうすると2015年〜2017年に銀行・証券・為替の一時閉鎖と銀行の取り付け騒ぎが発生することになる。

信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

今回も金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も金持ちも、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。

「通告」
1929年の第一次世界信用パニックの震源地となった米国を観察すると，世界商品の優位性が原因であることがわかっている。優位性とは、技術から流行まで、あらゆる分野で、世界をリードしていることである。商品の優位性が原因であることが理解できる。当時の米国は、世界の技術から流行までをリードしていた。この原動力は、新しい商品を世界で一番積極的に受入れた消費者＝消費市場だった。

しかし、このことを米国の国家と産業・企業の指導者は認識していなかった。だから、40％もの高関税障壁に固執した。固執して、欧州からの投資と自国農業を保護した。当然、他国は高い関税で報復した。にもかかわらず、米国商品は高関税障壁を乗り越えて輸出を延ばした。この米国商品の優位性を指摘している歴史家は米国でも皆無だ。だからもしＴＰＰが成立するとマスコミはそれ自由な貿易は関税引き下げで有利になったさわぐが，世界経済は関税と通貨切下げ競争で、20年以上も悪夢にうなされることになる。ＴＰＰ挫折は本当に喜ばしいことになる。

第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できるし産業革命で世界大戦争も阻止できるからである。