それにしてもぉタイトルに関系のない文章がほとんどの記事ですよ？
青山にケントギルバード…

ちなみに大日本帝国について
https://goo.gl/o53Cbx

行政統治・軍事勢力圏をこれだけ広げて、傀儡政権を立てて、公用語も日本語にしちゃって、資源もとっちゃって、それではダメですなぁ…
日本も今じゃすっかりアメリカの植民地。それもダメなので独立しましょう。

実は、どこも侵略していない。

謝罪すべき相手は国民。

国民を騙して、戦線を広げていった。

東京、大阪をはじめとする都市に焼夷弾が落とされるのを許し、
広島、長崎に原爆が落とされるのを許してしまった。

満州に棄民し、南方に飢餓地獄を作った。

みな、時の日本政府の責任である。

米内や山本五十六の英米との実践演習突入、やれやれである。

よく、陸軍が悪玉にされるが、末期の満州棄民を別にすれば、不可侵条約があるとはいえキチガイ スターリン率いるソ連が仮想敵国であり、実際、大戦末期はそのように動いている。実はよく調べてみれば石原莞爾はよく関東軍を率いていたことがわかるのだから、敗戦と満州棄民により、悪者扱いとなっている。むしろ、彼をサポートしなかった廣田弘毅や近衛文麿がかんぶつといったところか。東条英機の悪かったところは、戦陣訓を作って兵に強要したこと。それにより、兵は捕虜になることができず無駄な玉砕を作り出した。しかし、これは、対中国戦では必要だったこと。その捕虜の取り扱いの残虐さ故。それをルールのあるゲームとして戦争を行う英米に適用し続けたことが悲劇。柔軟性、想像性の欠如がむしろ問題。

今回のアヘの憲法解釈、日米軍事一体化の顕在化が、国民の改憲意識を遠ざけてしまった罪悪は大きい。

ところで、現政府のやっていること、アメリカに媚を売って、自己保身、自乗、軍はまったくコントロールされていない。いずれ、また英米の策略にはめられて、抜き差しならなくなって悪者扱いされることになる。ここは、一呼吸おいて自らを護ることのできる国にする国づくりに徹すべき。

このような投稿は規定違反じゃないんですかね。管理人の意見を聞いてみたいもんだ。

４１５３は青山ストーカーか？（笑）

今で言う「経済制裁」です。
https://goo.gl/RGRN3e

では、北朝鮮やイランが「経済制裁がケシカラーン」と言って、他の国を植民地にし始めたら「しかたないな」となるのでしょうか？
なるわけないですね。
語るに落ちた、百田尚樹。バカ丸出しです。

＞村山談話の４キーワード（「侵略」「お詫び」「植民地支配」「痛切な反省」）を全て踏襲して、
＞かつ、「悪いのは日本、正しいのは連合国」を強調し、欧米自由主義の価値観が最高だと詠っているのが安倍談話だ。

＞自由主義の精神は「自由な利己的利益の追求」であり、それはそれで良い面である。
＞しかし、利己的利益の追求は時として、他者の生活を踏みにじることも意識する必要がる。（投機などもその典型）
＞かつて日本の経営者は「人を泣かせて儲けるな」という精神性があった。しかし、今では欧米の強欲家と同じ思想だ。

＞欧米自由主義は強欲であり、各国の国民経済が自由経済の名の下に、グローバル資本の餌食になるという暗黒面を持ち合わせている。
＞（現代で言えば、ＴＰＰによって欧米保険金融に国民皆保険制度が売り渡されることなどが挙げられる）

＞安倍談話では「経済のブロック化が紛争の芽を育てた」とあるが、
＞紛争の芽を育てたのは、戦争屋や金融屋などの強欲な連中であり、彼らからすれば、
＞国民経済の保護が、グローバル主義（地球全体搾取）にとって邪魔だったというだけなのである。
　

そもそも何で石油絶たれちゃったんでしたっけ。

他の国もやってただろって言うなら、他の国も持ってるんだから朝鮮にも核持っていいよって言ってあげますか。
何でウヨはチベットチベット言って中国を批判するんでしょう。
他の国もやってるんだからいいじゃん。中国しか興味ないのか？　一途なの？

いい勝負でしょう。

よくコメントで見る４１５３って？、と考えていました。投稿者なんだ。
それでは、問題、事実が作為的、恣意的、いい加減なんだ。
なんで４４％？、共同通信？、賛成する人も居るんだ？。

つまり、まともにコメントしようとした私がバカでした。ああ、馬鹿な私です。

立場上勿論全て嘘だと否定されると思いますが合理的かつ客観的に反論出来るような資料を提示して頂けませんか。

この内容が真実なら余りにも酷過ぎて言葉もありません。

投稿者 会員番号4153番　こと　酔い塵　様　ここまでやられてなぜ鬼畜アメリカとパーペットのアベチョン様とに義理立てされるのでしょうか。

全く理解不可能で日本人壊滅のジェノサイドそのままですね。

大都市への一般市民虐殺だけの焼夷弾爆撃があったのも事実で更に原爆で皆殺しでも良いのですか。

原爆三発目を投下するばかりでなく、さらに１２もの原爆投下計画を持っていたのならどのように考えたら良いのでしょうかね。

ぜひ反論をお願いしたいものです。

しかし投稿者 会員番号4153番や真相の道は恐らくダマスゴミ関係者なんだろう。

1ドルで売却されたニューズウィークを見たら近未来はすぐそこにあるのに認めるのは嫌なんだろう。

従って余計にに意固地になって現実から見事に乖離するんだろうね。

これもアベチョンご一同様と見事に同じパターンですね。

米国　日本にさらに１２の原爆を投下する予定だった
c Fotolia/ Romolo Tavani
政治
2015年08月16日 15:37短縮 ＵＲＬ
http://jp.sputniknews.com/politics/20150816/753235.html

米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに１２もの原爆投下計画を持っていた。

新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下７０周年に関連して公表された米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。

1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。
またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。

米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていたと見られる。
専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。
東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。

しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、その生産は中止となった。

米誌ニューズウィークとデイリー・ビーストが合併
2010年11月15日 21:29　発信地：ワシントンD.C./米国
http://www.afpbb.com/articles/-/2775355
【11月15日 AFP】77年の歴史と名声を誇りながら、経営不振に苦しんでいる米誌ニューズウィーク（Newsweek）と、誕生してまだ2年ほどのブログサイト「デイリー・ビースト（Daily Beast）」が前週、合併で合意したことを発表した。
印刷メディアとデジタルメディアの合併となる。両社が発表した。

　合併後の「ニューズウィーク・デイリービースト・カンパニー」の編集長には、米誌ニューヨーカー（New Yorker）元編集者でデイリー・ビースト創業者のティナ・ブラウン（Tina Brown）氏（57）が就任する。

　ニューズウィークと、インターアクティブコープ（InterActiveCorp、IAC）の所有するデイリー・ビーストは、折半出資の合弁会社を設立する。
業界では「ニューズ・ビースト」や「ティナ・ウィーク」などと呼ぶ声もあるとのこと。

　ニューズウィークは、3か月前に米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）が米カリフォルニア（California）州の富豪で、オーディオブランドの帝王とも呼ばれるシドニー・ハーマン（Sidney Harman）氏（92）に1ドルで売却されたばかりだった。
ハーマン氏は同誌の負債も引き受けている。

　新編集長のブラウン氏の経歴は、近年のメディア業界の中でも最も華々しいものだ。

　ブラウン氏は25歳のときにファッション誌「タトラー（Tatler）」の編集長を務めた後、「ヴァニティ・フェア（Vanity Fair）」、ニューヨーカーへと移った。
その後、ブラウン氏の数少ない失敗とされる「トーク（Talk）」誌を1998年に創刊。
トーク誌は3年しか続かなかった。(c)AFP/Chris Lefkow

アメリカ国立公文書記録管理局
国立公文書記録管理局
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%9B%BD%E7%AB%8B%E5%85%AC%E6%96%87%E6%9B%B8%E8%A8%98%E9%8C%B2%E7%AE%A1%E7%90%86%E5%B1%80

国立公文書記録管理局（こくりつこうぶんしょきろくかんりきょく、National Archives and Records Administration, NARA）は、アメリカ合衆国政府の書類と歴史的価値のある資料を保存する公文書館。米国連邦政府下の独立機関である。
NARAには米議会の決議書、大統領の布告や行政命令、連邦行政規則集などを発行する義務がある。
近年増えてきた一般市民の資料閲覧の監督、複写や現像などの複製サービスも行っている。また学者達が研究しやすいよう取り計らうのも役割の一つである[3]。

保管所自体は全国に33箇所置かれており、本館と運営部門はワシントンD.C.にある。