また、ヒラリ婆似陣営が弱腰などと低次元の選挙利用をするようだとドル詐欺も終りです。
これまで、そして二百年の馬鹿さ加減を振り返れば、重く受け止める可能性は低いと言わざるを得ません。
そもそもがドル詐欺は中露を挑発して戦争詐欺を起こしたい、それに当たり中露を悪者にして始めたい、それがネット時代で中露を悪者にするどころか建国二百年の悪事がボロボロバレる有り様で、偽ユダヤという背乗りまでバレてしまい、中露で言えばロシア革命詐欺と中国革命詐欺までバレており、とてもシリアに限定してもドル詐欺の正義という詭弁に付き合っているのはダマスゴミと欧州の一部に留まっている状況で、
中露を戦争詐欺に巻き込むというよりも、本来の意味での、究極の政治たる戦争が起きるか起きないかという状況だと思います。
長州背乗りの似非愛国心は論外として、大和民族としてロシア民族と漢民族の気持ちを考えれば、正に耐え難きをを耐えて忍び難きを忍んで来たが、言い掛かりで悪者のレッテルを貼られては、誇りがそれを許さず、親が馬鹿息子を叱るような意味での開戦もやむ無しと判断してもおかしくなく、トロイの木馬を抱えた日本がそれを承知でまんまと日米戦争に引きずり込まれた時のデジャブが半分、八百長横綱を倒して横綱に昇進する為の必要なプロセスと思われるのが半分という感じで、なんとなーく中露に覇権が移動とかなんとなーく田中の多極化にスライドという訳にはいかないのではないかという気がします。
そんな中で、国民には絶大な支持があるも、米支配層にボロカスに叩かれてはいるものの、最有力と言っていい大統領候補の陣営がまともな判断をしている事は救いです。
ドル詐欺の立場では、借金踏み倒しもさる事ながら、偽アイデンティティーを守る為には勝算が有ろうが無かろうが、主導権が有ろうが受け身で有ろうが戦争を起こさねば局面を打開できない訳ですから、中露エネルギー同盟のドル詐欺の悪知恵を上回る英知に期待するしかありません。 　

コメント
1. 2016年10月14日 10:19:35 : ZdjaVHyrxE : x4s0sAYHh0c[579] ▲△▽▼ トランプ氏の補佐官、ロシアの利益に対する無礼な態度を控えるよう米国に警告 https://jp.sputniknews.com/politics/201610142899481/ ロシアとアメリカの関係に蓄積されている問題を解決するには、相互尊重というシンプルなコンセプトを追求することだ。投資会社グローバル・エネルギー・キャピタル創始者でドナルド・トランプ氏の国際問題担当顧問カーター・ペイジ氏がスプートニクに寄稿した。
2. 2016年10月14日 10:50:56 : ZdjaVHyrxE : x4s0sAYHh0c[580] ▲△▽▼ 米ロ資源戦争、その最悪のシナリオ という某解説を読みましたが、 まさか米ロ武力衝突・核戦争というところまではさすがに想定していません。 もう金勘定の話じゃねー、ぶっ殺したるーとなったら、どうなってしまうのでしょうか。 ---------------- 想定される「最悪のシナリオ」 もしドルの価値が暴落すればその混乱は計り知れない。二〇〇八年から二〇〇九年の例では、金融機関は他の機関に融通ができなくなった。(デリバティブ商品の計算が複雑すぎて)担保となる資産の計算ができなかったことが大きな要因である。ドルの暴落で再び同じようなことになる可能性は高い。二〇〇八年の比ではないほどの混乱になるだろう。アメリカ政府が最後の最後の手段として考えているのは外国人(外国政府)所有の国債デフォルトである。アメリカ政府がこれをやれば歴史上誰も経験したことのない大混乱となるだろう。もちろん実質デフォルトをごまかすやり方もないではない。たとえば外国人に支払われる(国外に出る)利子所得分に対してとんでもなく高い源泉課税をかけることも考えられる。ほかにも、アメリカ国民の懐に手を突っ込むやり方がある。国民の年金資産(401Kなど)運用にアメリカ国債購入を義務付けることもその一つの方法だ。高いインフレ率は借り手を怯えさせ、国民は、新規ビジネスにも、事業拡大にも消極的になる。消費者は購買を控え、失業率も跳ね上がる。いわゆるスタグフレーションとなる可能性も高く、経済は成長せず物価だけが上がる。 ミドルクラスは没落し、固定収入に頼る年金生活者などは困窮する。アメリカ政府は思いきった緊縮財政を強いられよう。歳出の四六パーセントを借金でまかなうことが未来永劫続かないのは当然である。高騰する利子率は緊縮財政をますます苦しくしよう。いずれにせよ、軍事費は大きくカットされ、アメリカ国民がこれまで当然のように得ていた種々のサービスも停止される。これまで政府の鷹揚な福祉予算で所得を得ていた者も失業することになる。社会不安が高まり抗議行動も活発化し、戒厳令が敷かれることさえあり得る。貿易が止まることはないが、その場合の取引通貨としてドルは敬遠される。ドルに取って代わるのがルーブルなのか人民元なのかそれはわからない。もちろんウラジーミル・プーチンはルーブルをドルの立場に押し上げたいと狙っている。ルーブルを世界の準備通貨にしたい。それが彼の野望なのだ。これまでのドルのように、一国の通貨が準備通貨の地位を占めることが難しくなる可能性もある。この場合は金が国際決済に使われていた時代に戻ることも考えられる。こうした事態に備えてロシアも中国もあるいはその他の国々も金の備蓄量を増やしてきた。プーチンは金本位通貨制度への回帰を想定して行動している可能性が高い。ロシアの金生産量は現在世界三位で生産量は増加傾向にある。ロシアでは金見換を保証するルーブル構想がすでに提案されているのだ。 最悪のシナリオ回避策 前記で描いた最悪の事態を回避する方法はある。 1　政府予算の削減。 2　どんな紛争にでも介入するという外交姿勢の修正。 3　過度な福祉政策の停止。 4　国内のエネルギー資源開発に迷信を介入させない〔訳注一再生可能エネルギーのような非経済的政策を指す〕。一処方箋は実にシンプルである。この簡単なことをアメリカ政府が実行できるのかどうかは読者自身で判断していただきたい。どうやって身を守るか 1　財産の一部は金に換えておくこと。 2　非アメリカ系銀行に口座を開設すること。

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