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元記事http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2043844.html
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出版社の宝島社が２２日、「国民は、自宅で見殺しにされようとしている」のコピーを付した広告を日経・朝日・読売の３紙に掲載した。汚れて捨てられたようなクマのぬいぐるみの写真に、新型コロナウイルスをイメージした赤い円形画像が添えられている。
私は淡い期待を抱き、調べた。マスメディアが、国民のためになるという意味で「正しい」報道などするわけがないから。すると案の定、裏切られる結果になった。
私がこの広告を知ったのは、投稿サイトで上位にランクされていたからだ。コメント欄には、次のツイートが並んでいた。
「読者より権力にすり寄ってまともな政府批判ができていない腐敗した全メディアへ向けて一石を投じる」
「感染拡大防止に不可欠な徹底検査と保護もやらず、感染防止とは真逆のメッセージを撒き散らしたオリパラ強行。その結果、過去最悪の自宅死を招いたのだから当然」
「宝島社は立派です」
書き込み人は皆、政府の感染対策が不徹底だからこの惨状を招いたと認識しているようだ。
実際、この広告主のプレスリリースも、「新型コロナウイルスによる医療逼迫（ひっぱく）が起きました。……こうなる前に、できることはなかったのでしょうか。今後、再び感染が拡大した時の対策は、講じられているのでしょうか」とつづり、政府の対応の遅れを批判しているように読める。新型コロナウイルス（COVID-19）の存在を疑っておらず、感染症法で入院勧告などが伴う「新型インフルエンザ等」に分類し続けていることも問題視していない。
宝島社は、過去にも刺激的な広告を全国紙３紙に掲載している。５月１１日は、女子児童たちが木刀を振り下ろす写真の中央に赤いコロナウイルスの画像をはめ、「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、政治に殺される」の文句を添えている。
プレスリリースでは「今の日本の状況は、太平洋戦争末期、幼い少女まで竹槍（やり）訓練を強いられた非科学的な戦術に重なり合う」としながらも、「コロナに対抗するには、科学の力、ワクチンや治療薬が必要だ」と結ぶ。これでは、人類を廃止する国際カルトの計画の実働部隊であるビッグファーマを喜ばせるだけである。
赤い突起状のトゲに覆われた球体は、国立感染症研究所のホームページに掲載されている画像に端を発する。しかし、これは本当に新型コロナウイルスなのか。同研究所は２０２０年１月３１日に「分離に成功」と発表した後、世界ジーンバンクからひっそりと遺伝子配列の登録を取り下げている。
新型コロナウイルス（COVID-19）の存在を証明する科学的根拠、論文等の行政文書開示請求に対しても、開示請求に係る行政文書を保有していなかったため「不開示」と回答している。大橋眞・徳島大学名誉教授は「電子顕微鏡にはいろいろなものが写るから、何が写っているか撮っている人も分からないはず」と疑問視する。
１月７日は、女子児童２人が机を拭く昔の写真に「言われなくても、やってます」の惹句（じゃっく）を添えた広告を朝日新聞に載せた。同６日には、江戸時代の男女が互いの距離を取りながら背中を向け、寝転んだり座ったりしている姿を描いた『北斎漫画』に「ねちょりんこ、ダメ」の文字を添える広告を載せた。
前者は、英国やわが国で「新生活様式」への誘導を策定した行動心理学を連想させるし、後者もソーシャルディスタンスを確保させる宣伝になっている。いちいち消毒したり、三密を完全に避けたら、子供ができなくなる。
これら過去の広告に対する反応も、総じて好意的だ。５月１１日の広告に対しては、次のようなツイートがあった。
「ことばの力がかっこいいよね〜」
「こういうのを会社として出せるってすごいな」
「是非全国の電車の中刷り広告や駅ホームのポスターにもして頂きたい」
「素晴らしいと思います」
女優の小泉今日子による好意的なツイートを紹介するネットニュースもあった。
中には、「１日も早い退陣を。それが最高のコロナ対策」と菅内閣の退陣を求める投稿も。実際、立憲民主党はこの広告をリツイートし、日本共産党の次期衆院選予定候補も記事をツイートしている。立憲は「本当に、予定通りにワクチンが行き渡るのか」と野党合同ヒヤリングで役人にハッパを掛けてきたし、共産は「全員にPCR検査を」と訴えてきた。
批判を探すと、わずかしかない。「タケヤリはよく見るとなぎなたでは」とか、「私の兄が担当した広告」との立憲の代議士のツイートを取り上げたまとめサイトがあった。問題の本質ではない。
正面からの批判は、５月１９日のニッポン放送の番組、『飯田浩司のOK! Cozy up!』内でのやり取りを紹介したヤフーニュースのみ。「ファクトもロジックも間違えている宝島社の『タケヤリ』意見広告」と題し、佐々木俊尚というジャーナリストの話を載せている。
しかし、佐々木氏が主張する「ファクト」とは「ファイザーのワクチンが入って来ることが決まっていた」ことであり、彼の「ロジック」とは「（竹槍で戦えが）もし三密を避ける、マスクをして手洗いをすることを意味するのであれば、それはどんなにワクチンが出ようが、やらなくてはいけないこと」と主張する。
このような批判は、テレビや新聞以上に国際カルトを喜ばせるだけである。いずれのツイートも記事も、同じ方を向いている。これがファシズムである。ただし、大衆がそうなるのはひとえに、思考がメディア情報に操られているからである。
岡山・倉敷新型コロナウイルス感染対策市民審議会が児童・生徒への新型コロナワクチン接種停止を求める署名を呼び掛けるため読売新聞全国版朝刊に掲載した「本当に必要ですか？ 子どもへのワクチン」と訴える意見広告は、どのメディアからも無視されている。揚げ句に、当の読売新聞は翌週、この広告効果を打ち消す記事「虚実のはざま」の連載を始めた。
まさに、太平洋戦争末期と重なる。いや、それ以上だ。１９４３年、帝国議会で戦時刑事特別法案や食料緊急対策法案などに反対し 大政翼賛政治と対決した国会議員は中野正剛など３人いた。今、新型コロナ対策に根本から反対する国会議員は０人である。これを批判するメディアやジャーナリストも皆無である。
では、記者たちは、新型コロナの脅威をあおったりワクチン接種を促す記事を無理やり書かされているのだろうか。私見では、否である。デーヴィッド・アイクは『答え』第１巻［コロナ詐欺編］の中で、「英国人ジャーナリストは買収する必要がない」と皮肉っている。つまり、大手メディアに洗脳されているので、お金を渡す必要がないとやゆしているのである。
私がこの場面を最初に目撃したのは２０１７年、植草一秀教授が痴漢冤罪事件に巻き込まれた事件の公判。休憩時間にマスコミ記者同士が立ち話するのに聞き耳を立てた。すると、２人とも「やってるのになあ」「往生際が悪いなあ」と検察側の主張をなぞっているのである。マスメディアがそのように報じるからであり、その担い手である彼らは検察側の主張を作文することで、自分自身を日々洗脳している。目標を毎日書くことによって潜在意識に方針を刻めることは、成功哲学でも知られている。
８月１５日配信の『ヘブニーズスタイル』で、ラジオ局の報道記者から内部告発があった。日本医師会の記者会見で釜萢敏（かまやち・さとし）常任理事が「PCR検査はウイルスの死骸も拾ったりして不正確なので、退院の条件としてはやりません」との答弁を引き出した。当人も、その不正確な検査による陽性者を感染者として報道させられていたことを確認できたのは幸いである。
しかし、この記者の質問は、「それでも（退院時に）念のためにPCR検査をやらないのですか」だった。本当にPCR検査の不正確さや陽性と感染者の違いを理解しているなら、「入院時もPCR検査をやめたらいかがですか」と聞くはずである。正直で勇気ある記者でも、日々の反復作業により、思考の基盤がカルト仕様になっている証しではないか。
広告主の雑誌・出版社も含め、メディアがファシズム推進の張本人であることを自覚すべきである。
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