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シェールの技術革新、石油市場を左右
本社コラムニスト 脇祐三
2016/10/30 3:30
米国でシェールオイル開発の生産性が高まり、価格の回復に伴って生産量は増加に転じる見通しです。資源の回収率が向上した結果、2040年までシェールオイルの増産が続くという予測も出ています。当面の原油の需給だけでなく、石油市場への長期的な影響も考える必要があるでしょう。
■米国の産油量、来年にかけ増加に
原油価格は２月を底に回復基調に入り、シェールオイル開発業者の資金繰りも改善している（米ノースダコタ州のシェール油井）
10月21日の日経夕刊の１面と電子版に、米国の主要な鉱区で掘削装置（リグ）１基あたりの１日の原油生産量が過去２年の間に２倍前後に増えたという記事が載っています。デジタル情報技術を用いて地下の地質の構造を精密に解析したり、これまでのノウハウの蓄積を生かして石油成分を含む岩石の層から資源を回収する技術を改良したり、さまざまな面で革新が進んだことで生産性が大幅に向上したわけです。
シェールオイルのような非在来型資源を回収するコストは、中東産油国のように巨大な油田から１バレル10ドル未満〜20ドル強のコストで原油を生産するのと比べると、はるかに高くなります。シェール開発が本格化したのは、2000年代に原油価格が１バレル100ドルを超えたころでした。
14年秋にサウジアラビアを盟主とする石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が、原油価格の下落を放置してシェアの奪回をめざす戦略を始めたときに、当時のＯＰＥＣの事務局長は、「高い原油価格の支えがなくなれば、米国のシェールオイル生産事業などは成り立たなくなるはずだ」と語っていました。
ところが、こうしたＯＰＥＣの認識は、過去の常識に基づいていたのです。同じ14年の秋に、石油開発技術サービスの大手、シュルンベルジェ社の幹部は「米国のシェールオイル開発事業全体の損益が黒字になるか赤字になるかの分かれ目の原油価格は、09年には93ドルだったが、13年には58ドルまで下がった。一部の事業はすでに40ドルでも採算がとれる」と説明していました。
米国のシェールオイル生産は15年３月をピークに減り始めましたが、減少幅はＯＰＥＣが見込んだほど大きくはありませんでした。原油安局面での技術の改良や生産地点の集約などによって、今では１バレル30ドル台で採算がとれる油井もあるし、50ドル台なら黒字が見込める油井はたくさんあるといわれています。
14年末に1200基を超えていた米国内の原油掘削リグの稼働数は、今年５月下旬に316基まで減りました。しかし、６月に原油価格が一時50ドルを超えたころから再び増え始め、直近で441基まで回復しました。米政府のエネルギー情報局（ＥＩＡ）は、米国内の産油量がこれから来年にかけて増加に転じると予測しています。
■油井の寿命が焦点
リグの稼働数が増えてきた背景には、原油価格が２月を底に回復基調に入り、シェールオイル開発業者の資金繰りが改善して、４〜６月期から設備投資が回復し始めているという事情もあります。昨年から今年にかけて、原油価格の急落に耐えられず経営が破綻した開発業者もあり、エネルギー資源開発に関連した中堅・中小企業に対する銀行の融資の姿勢は厳しくなっていました。その半面で、米国には「逆張り」の発想の投資家も多いので、株式発行などで資金を調達する開発業者も少なくないようです。
米国のシェールオイル生産の特徴は、原油価格の変動に素早く対応できることです。１バレル50ドル超の水準で価格を安定させたいＯＰＥＣは９月の臨時総会で減産に踏み切る合意をしましたが、50ドル超えが定着するとシェールオイル増産の追い風になり、米国の産油量が増えると、需給面から当面の原油価格の大幅上昇にブレーキがかかりやすくなります。
中長期の焦点は、シェールオイル開発の持続可能性です。巨大な油田を掘削するサウジなどの原油生産と違って、シェールオイル開発では生産開始から数カ月でその油井の産油量が急激に減り始めるという特徴があるからです。
国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は14年に発表した世界のエネルギー情勢の長期見通しの中で、米国のシェールオイル生産が20年ごろにピークに達すると予測しました。当時のファンデルフーフェンＩＥＡ事務局長は、「回収可能な資源の絶対量が少ないからだ」と記者会見で説明しました。ＩＥＡは昨年の長期見通しでも回収可能な資源量を控えめに見積もり、2020年代の初めがピークという見方を基本シナリオとしています。
とはいえ、石油成分を回収する技術の進歩は急です。米国の主要なシェール開発地域の油井で最近は１年後で55％、３年後で30％、５年後でも20％程度の産油量を維持できるようになっています。シェール油井の寿命は、数年前に考えられていたよりもかなり長くなったといえるでしょう。
■石油市場のキーファクターに
米国のＥＩＡが今年９月に発表した長期予測は、2040年までシェールオイルの生産が増えると見込んでいます。15年に日量489万バレルだったシェールオイル生産量が今年は同420万バレル前後に減るものの、20年には同508万バレル、30年には同625万バレル、40年には同708万バレルに達するという予測です。
中長期の増産が可能になる理由としてＥＩＡは、原油価格の上昇のほか、ノウハウの蓄積による追加的な資源の発見、生産コストの削減、そして回収率の向上をあげています。
一方、米国のシェールオイル生産の減退が比較的早いと見るＩＥＡの予測は、世界の原油供給で中東産油国への依存度が再び大幅に高まるという予測と表裏一体でもありました。
ＩＥＡは今年９月に発表した世界のエネルギー関連投資についてのリポートで、石油・ガスの上流部門への投資が15年に前年比25％減少し、16年もさらに24％減る見通しだと指摘しています。地域別では民間企業が開発主体である北米の投資落ち込みが大きかった半面、国営石油会社が開発主体である中東などでの投資は比較的底堅いのです。
この投資動向を見る限り、数年後には世界の原油供給で再び中東産油国のシェアが高まってくるだろうと考えられます。ただし、米国のシェールオイル開発の投資は原油価格の上昇に機動的に対応できるので、価格の回復が進めば米国の産油量も比較的短い期間で増加してくるでしょう。
日本の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は、（１）原油価格が１バレル40ドルの水準で推移すれば米国の産油量が抑制され、供給過剰は17年初めにも解消する、（２）１バレル60ドルの水準で推移すればシェール生産が増え、20年近くまで供給過剰の解消が遅れ、その間は価格上昇も頭打ちになりやすい、（３）技術革新がさらに進んでシェールオイル開発の生産性が飛躍的に高まれば、供給が上振れして原油価格の上昇にブレーキがかかる――と予測しています。
足元の原油価格は１バレル50ドル前後で推移しています。以前の原油安局面では、ＯＰＥＣの生産調整が石油市場の行方を左右する最も重要な要素でしたが、これからは米国のシェールオイル生産の動向も重要なファクターになります。
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO08860320X21C16A0000000/?dg=1
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