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その後編 と ヒラリーもトランプも大統領にならない「プランC」-一部抜粋- ←これが史上最悪のスーパーテロの理由か?
http://www.asyura2.com/16/warb18/msg/485.html
投稿者 お天道様はお見通し 日時 2016 年 8 月 21 日 13:39:08: I6W6mAZ85McLw gqiTVpO5l2yCzYKojKmSyoK1
 

(回答先: <緊急警告>史上最悪の“スーパーテロ”が間近!? 米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が… 投稿者 お天道様はお見通し 日時 2016 年 8 月 21 日 11:37:12)


【緊急警告】米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行中! 識者「自作自演スーパーテロの可能性」



画像は「Disclose.tv」より引用


先月26日、米国防総省(ペンタゴン)の監察総監室が公表した監査報告「6.5兆ドル(650兆円)の使途不明金」に衝撃が広がっている。当初、問題の監査報告に大きな危機感を表明したのは、各国のオルタナティブメディアや陰謀論者たちに限られていた。しかし、事の重大性が明らかになるとともに、現地では次第に「極めて恐ろしい事態の前触れではないか」との声が高まりを見せている模様だ。


実は、ペンタゴンに設置された監察総監室が同省における巨額の使途不明金を指摘したのは、これが初めてのことではない。2001年に「2.3兆ドル(当時 のレートで約276兆円)もの使途不明金がある」との監査報告がなされていたのだ。この事実を当時のラムズフェルド国防長官が公表したのが、現地時間9月10日。彼は「徹底的に調査し、議会に報告する」と約束した。ところがその翌日となる9月11日、あの米国同時多発テロ事件が発生してしまうのだ――。果たして、今回判明した巨額の使途不明金は、9.11に匹敵する危機が差し迫っていることを示唆しているのだろうか?


■識者「これがアメリカの“やり方”なのだ」


 トカナ編集部は、米国の政府機関や諜報員とパイプをもつ人物に話を聞いた。すると、想像を上回る事態の深刻さが浮き彫りとなってきた。
「まず、今回明らかになった650兆円ですが、2015年の1年間における使途不明金というわけではなく、これまでの累積額です。つまり、2001年時点では276兆円だったものが、同時多発テロからアフガニスタン侵攻、そしてイラク戦争を経て、350兆円以上増えているということになります。では、それを踏まえたうえで、9.11の真相と使途不明金の行方について考えてみましょう」
「陰謀論者の間では、9.11がアメリカ政府による自作自演だったとする説が広く信じられているようですが、それが全面的に正しいという訳ではないものの、彼らの考え方にも一理あるのです」


「歴史的 にアメリカは諜報活動に膨大な金額を投じてきました。そして、自国が攻撃されるとの情報を掴んでも、“あえて”それを実行させることで、結果的に戦争をす る口実にしてきたという側面があるのです。真珠湾攻撃も、大日本帝国がアメリカを攻撃せざるをえないような状況を作り出し、そして奇襲攻撃の可能性につい て把握していながら、あらかじめ手を打つようなことはしなかった。そしていざ攻撃を受ければ、アメリカ政府は世論を一気に味方につけ、全面戦争で徹底的に 日本を叩いた。その後の流れは、ご存知のとおりです。彼らは、来る共産主義勢力との冷戦まで見越して、日本を自分たちの側に“組み込む”必要があったのです」


「こんな例は、いくらでもあるのです。たとえば1998年にケニアとタンザニアで起きたアメリカ大使館爆破事件も、首謀者であるアルカイダを叩く口実にするため、起こるべくして起こったと考えられています。CIAは事前にあらゆる情報を察知して、事件後に米軍がミサイル攻撃する展開まで構想しており、事実その通りになった」


「つまり9.11に関する情報も、ホワイトハウスや軍、そしてCIAの上層部は事前に入手していた可能性がある。そのことを知っていながら、イラク戦争へと舵を切るために、敢えて何の手も打たなかったのだとすれば、“自作自演”との指摘もあながち間違っているとは言い切れないでしょう」


「それにしても、工作・諜報活動にこれほど莫大な金がかかるのかと思うかもしれませんが、かかります。世界中から情報を得て、数々のステークホル ダーを秘密裏に動かし、口止めし、そして自らの描いた青写真通りに情勢を変化させていくのです。金額を気にして行うような事業ではない」


「今回判明した巨額の使途不明金が、工作・諜報活動の活発化を意味しており、今後9.11を上回るような大惨事が起きるのかは何ともいえません。し かし、歴史的にアメリカはずっと同様の手口で世界を操っており、それが現在も続いているということは理解しておくべきでしょう」


 2016年、再び発覚したペンタゴンによる巨額の使途不明金――。しかも今回は、2001年をはるかに上回る額が行方不明となっている。果たして、これは世界の目を欺きながら暗躍する存在と、彼らによる陰謀が 進行していることを示唆しているのか? そして間もなく、人類は9.11以上にショッキングな惨劇「スーパーテロ」に見舞われてしまうのか? いずれにしても、使途不明金が今後どのように報じられ、真相を究明しようとする動きが起きるのか、注意深く見守る必要があるだろう。
(編集部)


参考:「Office of Inspector General」、「Disclose.tv」、「The Free Thought Project.com」、「Sputnik」、ほか


【緊急警告】米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行中! 識者「自作自演スーパーテロの可能性」 トカナ


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まず、カネを用立てなければ、何もできません。 カネさえ確保すれば、あとはシナリオに沿ってそのプランを実行するだけ。 さて、その650兆円という、911をも越える資金規模の偽旗作戦を立てる動機となった理由?!は以下にあるのではないのでしょうか。


ヒラリーもトランプも大統領にならない「プランC」 カレイドスコープより一部抜粋
<前略>


■彼らのすべてが、ロスチャイルドと英国王室に間接的なつながりを持っている


・・・結局は、FBIの捜査の結果は誰もが予想したとおり、「不起訴相当」。

・・・しかし、その副産物として「不起訴相当」の判断を下したFBI長官、ジェイムズ・コーミーが、“世界一汚いことに手を染めているメガバンク”と言われているHSBC(麻薬カルテルのマネー・ロンダリングや、LIBORスキャンダルに深く関与していることが発覚した)の取締役を、つい最近まで務めていたことが分かったのです。

しかも、ヒラリーとビルのクリントン財団は、このHSBCと切っても切れない深い関係にあり、HSBCからクリントン財団に振り込まれた巨額の資金によって、いわゆる闇の勢力に、さまざまな便宜を図っていたことまで明らかとなっています。

英紙ガーディアンは、クリントン財団がHSBCから8100万ドルを受け取ったことをすっぱ抜いていますが、これなどは、ほんの氷山の一角、単なる目くらましに過ぎないのです。

HSBC、つまり香港上海銀行は、富裕層のタックスヘイブンを利用した課税逃れで一躍、世界で最も有名な法律事務所になったパナマのモサック・フォンセカ 法律事務所が、顧客のためにオフショアの秘密の銀行口座を開設した金融機関トップ10の中に二つ(HSBモナコ、HSBCスイス)も入っている悪名高い銀 行です。

また、モサック・フォンセカ法律事務所自体が、英国王室とロスチャイルド金融帝国のオフショアを利用した巨大裏金脈を構築するために設立された事務所であ ることも。すでに確認されています。(メルマガ第156号「モサックとフォンセカは英国王室とロスチャイルドの代理人」にて詳述)

HSBC(香港上海銀行)ほか、スタンダード・チャータード(Standard Chartered)など、ロスチャイルドやバークレイズなどの英国王室からお墨付きを得た国際金融グループは、ロンドン・シティーをハブにしてタコ足配 線のように広がっているタックスヘイブンで、世界中の暗黒の資金の流れを促進してきましたが、そのときの窓口のひとつとしてモサック・フォンセカ法律事務 所が用意されたのです。
(※詳しくは第159号パート1■バッキンガム宮殿でのヒソヒソ話と「腐敗対策サミット 2016」の本当の狙い(その1)を参照)

明らかに重大犯罪を、それも過去数百件もの凶悪犯罪を犯してきたヒラリー・クリントンとビル・クリントンのクリントン財団が、ロスチャイルドと英国王室の HSBCとつながっており、「カリブ海につながるクリントン財団の腐敗の構図(マフィアへの口利き、ウラン資源の強奪、未成年者売春などなど)」を構築し てきたのも、このロスチャイルドのHSBCから回転ドアのように振り込まれる巨額の工作資金があったればこそです。
(※詳しくは第159号パート2■バッキンガム宮殿でのヒソヒソ話と「腐敗対策サミット 2016」の本当の狙い(その2)を参照)


■オバマに封印されるベンガジ事件の真相


日本人には、欧米メディアが、なぜいつまでもベンガジ事件を取り上げるのか理解できないでしょう。

・・・ベンガジ事件の本質とは、米国がカダフィー政権を転覆させるためにリビア反政府軍(金で雇われたプロ傭兵と、愚かな青年革命分子たち)にばらまいた武器の うち、もっとも殺傷能力の高い兵器の回収の任に当たっていたヒラリーの腰ぎんちゃくであるクリストファー・スティーブンスという外交官が、“正体不明のリビア人過激派グループ”に、なぶり殺しにされた事件から始まる一連の陰謀劇のことです。

メディアは、クリストファー・スティーブンスのことを「米国のリビア領事館の大使」と報じていますが、実態は、ただの派出所程度のおそまつな仮設事務所。
それが、領事館に格上げさせる、というニンジンをぶらさげられて、スティーブンスはせっせとワシントンの悪事の証拠隠滅工作に精を出していたのです。

カダフィーを、なぶり殺しにしたのは、このスティーブンスの現地での采配によるもの。
このスティーブンスに「指令」を与えのがヒラリーです。

ヒラリーは、反カダフィーの反リビア政府軍(CIAが金で雇ったプロ死刑執行人のこと)に指示を与えて、スティーブンスにつなげた、ということです。

しかし、ヒラリーとオバマのホワイトハウスは、“知りすぎた男”スティーブンスをスケープゴートにすることを決め、“正体不明のリビア人過激派グループ”に「なぶり殺し」にさせると決めたのです。

その結果、燃え上がった米国民の憤怒が米軍・NATOの中東へのプレゼンスを高める(つまり、戦争ビジネスにとっての市場拡大)原動力となって、米国に とって決して利益にならないリビアに対する絨毯爆撃、さらには、エジプト革命に代表される中東民主化ドミノへ、そして、ISISを使ったシリア侵略作戦に まで発展していったことが、ベンガジ事件の決して表に出て来ない真相なのです。

ボロボロにされてネット上に晒されたスティーブンスの亡骸(なきがら)は、米国の威信を決定的に傷つける効果をもたらしました。

もちろん、スティーブンスを殺害した“正体不明のリビア人過激派グループ”とは米・情報機関に雇われた殺人を業務とする傭兵であると考えなくてはならないのです。


■すべての背景にある通貨戦争と9月欧州大波乱説


これらの動きは、すべてが通貨戦争に遡ることができるのです。


もちろん、イラクの中央銀行(Central Bank of Iraq)も、すでにロスチャイルドの管理下にあると言われています。


これらの中央銀行は、“中央銀行の中の中央銀行”と言われるロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)によってコントロールされることによって、その国の経済をいかようにも操ることができるようになります。


・・・つまり、それは通貨発行権を握る者たちが仕掛ける「姿なきギャング団によるステルス強盗」の何者でもないのですが、人々には、それがどうしても理解できないのです。


ただし、円の購買力という限定的な見方をするのであれば、今年の9月以降、欧州で計画されていると言われている経済・金融イベント(それは人々に暗い影を 投げかける)が実行されれば、避難してきたユーロが円買いに走るので、短期的には、もう少し円高基調が続くのかも知れません。


■安倍政権はグローバリストの極左政権


さて、FBI長官、ジェイムズ・コーミーは、オバマが任命しました。


オバマは、ジェイムズ・コーミーにベンガジ事件の闇に光を当てさせないようにする役割を与えたのです。


というのは、ベンガジ事件の謎を紐解く者こそが、ワシントンの大中東アジェンダの下で北半球を新植民地化するグローバル・エリートたちの恐ろしい戦争モデルが奏功してきたことを白日の下に晒してしまうからなのです。


ビル・クリントンもヒラリー・クリントンも、ブッシュ親子も、オバマも、すべてが米国の国益のためではなく、国際金融マフィア、つまりロスチャイルドをは じめとする金融帝国の支配者たちの「新世界秩序」に仕えている傀儡である以上、彼らは、これからも引き続き、米国を破壊し続けていくのです。


・・・トランプ旋風を、「米国でもナショナリズムが台頭してきた」と評論している日本の政治家、学者たちがいますが、彼らは洗脳が厳しくて本当の構造がまったく見えない愚鈍な人々です。


それは「ナショナリズムの台頭」などではなく、目覚め始めた世界中の人々が、新世界秩序、つまり、そこに至るための道具として使われているイデオロギー「グローバリズム(共産主義と、ほぼ同義)」に対する抵抗運動のことを指しているのです。


それを「ナショナリズム」「右傾化」という言葉に置き換えて、さも危険であるかのような印象操作に加担しているのです。


この国の人々が、安倍政権はナショナリズムを装った隠れ共産主義政権であることが分かるのは、彼らが自分の意思で両手足を自由に動かすことができなくなった時でしょう。


・・・私たちは、凶悪な政治家、無知な学者、詐欺的なマスコミによって、誤った道に引きずり込まれないように用心深く歩を進めていかなければならないのです。


■トランプはヒラリーの致命的な病気の行方を知っていた


・・・フランスのセメント会社「ラファージュ」が、ISISに資金援助を行っていたという決定的な情報は、ウィキリークスのジュリアン・アサンジによってタイムリーにもたらされました。


ラファージュは、クリントン財団のスポンサーであり、ヒラリーはラファージュの取締役会に入っていることが分かったのです。


つまり、ヒラリーは、ISISに破壊の限りを尽くさせ、復興景気を演出することによって、このセメント会社への利益誘導を図ろうとしたのです。


それだけでなく、クリントン財団は、9.11の首謀者の一つと目されているサウジアラビアとも密接な関係を築いています。


・・・ ドナルド・トランプが、「9.11の真相を暴露するぞ」、「クリントンとサウジの並々ならぬ関係をぶちまけるぞ」と、ブッシュやクリントン夫婦、オバマを 恫喝していますが、その意味は、ベンガジ事件から連綿と続いているネオコンの戦争屋ネットワークと、その背後で暗躍している、カザール・ユダヤ(似非ユダ ヤ)と言われる国際金融マフィアが、いかにして、ヒラリーのような政治家の衣を来た凶悪犯罪者を操りながら米国を破壊してきたかを有権者に暴露する、と 言っているのです。


トランプは、やがて、ヒラリーの発作が止まらなくなることを知っていたのです。


・・・ここに「プランC」の存在を考えなければならない必要性が出てくるのです。


■核ミサイル発射の暗号コードをヒラリーに与えることほど絶望的なことはない


副大統領のバイデンが、8月15日、ペンシルべニア州でヒラリーの応援演説に立ったとき、「トランプは、日本などに核兵器の開発を促すなど、大統領になる資格はない」と公然と発言したことも異例中の異例ですが、それにとどまらず、バラク・オバマも、「トランプは大統領として務めるのは無理である」、そして、「彼は嘆かわしいほどに大統領職の仕事に向かうための準備ができていない」と公的に述べました。

米国の有権者にとって、現職の大統領が一候補者に対して、あたかも人間失格者のように批難するのを見るのは初めてでしょう。歴代の大統領の一人として、ここまでの個人攻撃を行ったことはありませんでした。

それだけでなく、「トランプは興奮しやすい気性で、世界でもっとも強力な力を持ちうる米国の大統領の地位に就くだけの判断力、理解力を持っていない」とプレスに向けて、こきおろしたのです。お上品なオバマが、いったいどうしたことでしょう。

以下は、ホワイトハウスの公式サイトに8月2日付でアップロードされた、ドナルド・トランプを批難するオバマの発言記録からの抜粋です。
いったい、ホワイトハウス内部で何が起っているのか、じっくり考えてみましょう。


・・・しかし、私が賛同しかねる共和党の大統領は(過去に)いたことはいたものの、彼らに大統領としての職務を果たす能力が欠けていたというようなことは断じてなかった。


・・・ミット・ロムニーとジョン・マケインは、政策に関しては間違っていた。
しかし、彼らに対しても同様に、大統領の職務を果たす能力がないなとど私は決して思っていない。


もし、過去の大統領選で彼らが勝っていれば、私は失望したことだろう。


しかし、私はすべてのアメリカ人に言いたい。
「彼らは、それでもわれわれの大統領であり、必要な行動規範、ルール、常識によって忍耐強くことに当たる能力を有しており、経済政策、外交政策、憲法の伝統、その他の政府が従事する法の支配に関して十分な知識を有している人たちである」と。


・・・しかし、トランプが台頭している今の状況はそうではない。
これは私だけの意見ではない。
つまり多くの著名な共和党員の意見なのである。


米国の有権者のみなさんは、今こそ声を上げざるを得ない節目に差しかかっているのである。


副大統領のバイデンなどは、「狂人トランプに核弾頭ミサイルの発射ボタンの暗号コードを教えたら、いったい世界はどうなることやら」とまで言っています。

しかし、ヒラリーのこうした発作的で瞬間的な不随意運動の繰り返しを見てください。もはや、彼女は、自分で自分の所作が制御できなくなっています。

この反応を見た専門家たちは「ミオクローヌス(Myoclonus)」を強く疑っています。あるいは、モハメド・アリが生涯苦しめられたパーキンソン病であるという専門筋もいます。




この動画は、クリントン夫妻の上方で何かしらのサープライズが起こったのでしょう。ヒラリーに続いてビル・クリントンも、ゆっくりと視線を上に向けています。


ヒラリーの奇矯さが目立つのは、まさにこのようなケースです。


こうした誰も驚かない程度のささやかな刺激にも過敏に反応し、それが制御できない不随意的な身体的反応となって表れてしまう場面が多すぎるということなのです。


私には、そうした専門家の見立てなどはるかに及ばない重篤な事態が想像できるのです。
彼女は、確実に「狂人」となった・・・投薬によって・・・


主治医によって投与されている劇薬の副作用もあるでしょう。
しかし、彼女がつながっているイエズス会のバチカンを今でも信じているクリスチャンにさえ、「彼女にはエクソシストが必要だ」と言わしめるほどの奇怪な行動の数々。


核の暗号コードを絶対に教えてならないのは、トランプではなく、むしろヒラリーのほうであることは誰の目にも明らかです。


■あんなにトランプを応援していた人々は、手のひらを反すようにして彼を無視するかも知れない


さて、バイデンとオバマは、本当にヒラリーを大統領にしたいと考えているのでしょうか?


まったく違います。
オバマがヒラリーを擁護してきたのは、前述したようにベンガジ事件の真相を闇に葬るため、知りすぎたヒラリーが口を開かないように陰でサポートする必要があったからなのです。


しかし、オバマがFBI長官にジェイムズ・コーミーを任命したことによって、それは完全に封印されたといってもいいでしょう。


これから自制が効かなくなったヒラリーが何を言おうが、米国のメディアが「精神異常者のたわごと」と片づけてしまえば、誰もヒラリーの舌禍を取り上げようとしないでしょう。
「彼ら」は、これで完全にヒラリーをコントロールすることができるのです。


・・・オバマが5月31日、「気候変動によって年々、ハリケーンが強力になっている」と国民に向けてスピーチを行い、その内容がホワイトハウスの公式サイトに掲載されました。

・・・ホワイトハウスの公式ページに目を通した人であれば誰でも大いなる違和感を感じることでしょう。
その内容は、ハリケーンに対する注意喚起というよりは、むしろ最寄りのFEMA避難所(造りは収容所に見えるが)への行き方を道案内する「FEMAアプリ」を、携帯電話にインストールするよう促す内容になっているからです。


「FEMAアプリ」は、米国民にハリケーンのような気象災害だけでなく地震などの天変地異、太陽フレアなどの宇宙的異変、大規模火災などの自然災害、ま た、経済災害による暴動、テロなど20種以上の危険に対して安全を確保するための情報を提供することができる、というものです。
(※メルマガ第160号「経済崩壊と世界規模の気候大変動と日本版FEMAの創設」にて詳述)


オバマが言いたいことは、次のようなことです。


「もうすぐ米国はカオス状態に入る。
そのとき、一刻も早く事態を収拾しなければならない。
大統領としての能力の一つもないトランプの言うことに惑わされてはならない。
われわれこそが、みなさんを守ることができるのだから」。


■オバマに無制限の権限を与える大統領令第51号


米国が非常事態に至った場合に行使できる大統領が保持している権限のすべてを含む、ただひとつの法規、ただひとつの政令、ただひとつの行政命令、あるいは大統領令はありません。

これらの権限は、プレジデンシー(presidency)の上に階層化されており、一本化されているというわけではありません。
国家非常事態を収束するためには、異なる法律、ルール、行政命令といくつかの大統領令の組み合わせによって初めて、その可能性が出て来るのです。

しかし、大統領に無制限の権限を与える最上位の大統領令がすでに用意されていることを、ほとんどの米国民は知りません。

それは、ブッシュ政権の間、密かに制定された「国家安全保障大統領令第51号(National Security and Homeland Security Presidential Directive)」、通称「Drective51」です。
これこそが、安倍政権でも頭をもたげてきた「国家連続性政策(National Continuity Policy)」の要です。

それは、米国の人口、インフラ、環境、経済、政府機能に影響を及ぼすような崩壊・分裂・混乱を生じるような異常レベルの重大事件や、付随的事件をも含めた「破滅的な非常事態」が起こったときに発動されることになっています。

グローバル・エリートの「シナリオ」では、複合的イベントによって米国のカオスを引き起こし、大統領に無制限の力を与える「Drective51」を発動させて事態の収拾を図るも、それが終わった後では、米国はまったく別の国になってしまうのです。

「ようこそ、共産主義の国アメリカ!」。

「Drective51」の可能性については、2012年3月16日のホワイトハウスの公式ページで、すでに述べられています。

・・・ここに一つのヒントがあります。それは、トム・クランシー原案のアクションRPG「The Division」です。




殺人ウィルスが蔓延することによって混沌と略奪だけの都市と化したニューヨークを舞台に繰り広げられるRPGです。

「The Division」は、2001年6月に行われたアメリカ政府の対化学テロ危機管理演習「ダーク・ウィンター(Operation Dark Winter)」と、大規模テロ・大災害など国家存亡の危機における政府の大幅な権限強化を取り決めた「大統領命令51号(Drective51)」を元 にトム・クランシーが原案をつくったRPG。(こちらを参照のこと)

それは、現実の世界ではジェイド・ヘルムとして、実践的演習が終えられています。

偶然にも、私はこのシナリオの可能性について記事にしていました。

それは、メルマガ80号パート2「生物兵器エボラは、最終的に人類にワクチン接種を強制する」で詳しく書いていますが、読んでいない方は、ダイジェスト記事に目を通してください。

・・・そう、トランプは、「彼ら」が10数年かけて練り上げた米国乗っ取りのシナリオを壊そうとしているもっとも手ごわい相手なのです。

つまり「プランC」とは、ヒラリー・クリントンもドナルド・トランプも、米国の第45代大統領にならない、というシナリオのことです。

・・・7月1日、なぜオバマが、米国を征服することを目的とした国連の平和維持軍を本土に持ってくる権限を与える大統領令に署名したのか、再度、考えてみましょう。(※メルマガ第168号パート1「トランプの挑戦と人口削減アジェンダと異種創生時代の幕開け(その1)」)


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コメント
 
1. 2016年8月22日 19:05:45 : Wnc6oSvgYA : @SAV2f9Nl3c[115]
偽旗に 紛れ密かに 口封じ

2. 2016年8月22日 20:56:41 : HpGxYVnxMo : N_7VkTrJWT4[15]
違う。諜報・工作はこの1/20以下だろう。宇宙人関連が最も大きな裏の予算のはずだ。
そして何よりHAARP、電磁波兵器を開発し、運用する予算も大きいのだろう。宇宙人が存在しないとの工作に使われている予算が宇宙人関連に入るのかどうか微妙だが。
またHAARPシステムを使った情報収集等が所謂諜報予算にされているのか、というのも謎だがね。

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